自社の業務円滑化、サービスの質向上において社内ITインフラは欠かせない要素です。

近年は、クラウド技術の普及や既存インフラの老朽化に伴い、社内ITインフラを刷新する企業も増えています。

しかし「新規に構築するノウハウがない」「どこから改善をすれば良いかわからない」と悩むIT担当者もいるでしょう。

場当たり的に施策を打ち出しても、予算と時間を浪費してしまいます。

そこで、本記事では以下の内容について解説します。

• 社内ITインフラの構成要素

• 新規で社内ITインフラを構築する流れ

• 既存の社内ITインフラを改善するときの注意点

本記事を最後まで読めば、社内ITインフラの全体像と構築の流れを理解し、どこから改善すべきかヒントを得られます。

企業のシステム運用担当者や自社のITインフラ改善に関心のある中小企業経営者は、ぜひ参考にしてください。

社内ITインフラとは？

社内ITインフラとは、企業活動で使う情報システムやネットワーク全般のことです。オフィスで以下のようなことができるのも、社内ITインフラが機能しているからです。

• 出張経費をオンラインで申請

• PCにあるプレゼン資料を印刷

• クライアントにメールを送信

社内ITインフラの規模はさまざまですが、数人～数十人程度のオフィスであれば、ネットワーク機器やサーバー用のコンピューターが相互に連携して機能しています。

一方、生産管理や会計処理、ガスや電気の制御といった大規模な社内ITインフラだと、専用のデータセンターを利用して構築されます。

ネットワーク機器やサーバーも高速かつ大容量、高い耐久性のものが必要です。

いずれにしても、社内ITインフラで重要なのはトラブルなく運用されること。

そのために、企業ではいくつものデータのバックアップを取得したり、障害対策用の予備機を稼働させていたりするのです。

社内ITインフラに必要なもの

社内ITインフラで必要な機器・技術は企業によって異なりますが、ここではとくに重要なものを6つ紹介します。

1. PC
2. コピー機
3. ネットワーク
4. サーバー
5. OS
6. ビジネスソフトウェア・アプリ

選定ポイントも解説していますので、予算と相談しながら選びましょう。

1. PC

当然ですが、社内ITインフラにおいてPCがないと業務はできません。

ただし、個人の趣味やプライベートで使うのとは異なる視点で、PCを用意する必要があります。

業務用PCを選ぶ主なポイントは下のとおりです。

• 保証の充実度：保証期間（一般的には1年以上）・無償修理など

• OS：法人向けのエディションだと機能が豊富

• スペック：CPUやメモリ、ストレージなどから総合的に判断

PCを選ぶときには、用途を明らかにすることが重要です。

たとえば、事務作業をメインにするのであれば、高いスペックや法人向けOSは不要かもしれません。

一方で、研究開発で大量のデータを解析する場合は、CPUの性能やモニターの解像度などにこだわった方が良いでしょう。

このように目的に応じたPCを選ぶことが大切です。

2.コピー機

DXによりさまざまな資料の電子化が進んでいますが、業務の都合上、紙媒体が必要なケースはまだまだあります。

コピー機も社内ITインフラの品質におおきな影響を与えるでしょう。

なお、コピー機は機能が豊富な業務用コピー機を設置しましょう。

多くの業務用コピー機はレーザープリント式を採用しており、大量印刷が可能だからです。

それゆえ1枚当たりの印刷コストを安く抑えられます。選ぶポイントは以下のとおりです。

• メーカーの特徴：価格・耐久性・操作性など

• 印刷枚数：1日あたりのコピー数と営業日数を踏まえて選ぶ

• オプション機能：データ転送・MacPC対応・認証機能・無線LAN対応など

• 画質：場合によっては家庭用プリンターのほうが優れている

注意点は、業務用コピー機は購入費用が高額になりやすいことです。メーカーにもよりますが、新品だと相場は100～500万程度かかります。

まとまったお金を用意するのが難しい場合は、リースサービスを利用しましょう。

月額5,000円～20,000円ほどでニーズに応じた機種を選べます。

3. ネットワーク

ネットワークの整備も社内ITインフラの快適性に影響します。

ネットワークは主に以下の2種類で構成されています。

LANとWANそれぞれに特徴があるため、使い分けることが重要です。

たとえば同一拠点だけでネットワークを利用するのであれば、LANで十分でしょう。

一方で、遠方に拠点を置いたり、広範囲で大量のデータをやりとりをしたりするのであれば、WANは必須です。

このように、目的にあわせたネットワークを構築することが重要です。

4. サーバー

サーバーとは、何らかの要求に対して結果を返してくれる機器・サービスのことです。

Webサイトでボタンをクリックしてページが表示されるのも、裏でサーバーが稼働しているからです。

サーバーは主にオンプレミスとクラウドに運用形態が分かれ、それぞれにメリットデメリットがあります。

オンプレミス

オンプレミスとは、自社にサーバーを設置する運用形態で、多くの企業ではこちらが主流でした。

メリットは、自社の用途にあわせてカスタマイズしやすいことです。

サーバーのスペックの範囲内であれば制約が少ないため、UIやアプリなどの仕様を自由に変えられます。

ネットワークも閉鎖的なため、外部からサイバー攻撃されるリスクが低いのも魅力です。

デメリットは、開発費用が高額になることです。

とくにスクラッチ開発（ゼロからオリジナルのシステムを構築すること）だと、費用が数千万～数億に上ることも珍しくありません。

また、サーバーの置き場所を検討しなくてはならないのも難点です。

単に場所を確保すればよいのではなく、災害による破損や盗難などのリスクも考慮しなければいけません。

クラウド

クラウドとは、インターネット経由で事業者のサーバーを利用する運用形態で、近年注目が集まっています。

総務省の調査によると、2023年のクラウドサービス導入企業数は、調査対象企業の70%以上を占めています。

出典：総務省クラウドのメリットは導入がしやすいことです。

ネットワーク経由でサーバーを使うため、設置場所の確保や搬入の手間が省けます。

導入手続きも事業者のサイトで行え、求める機能やネットワークの規模によっては即日導入も可能です。

また、多くのクラウドサービスは従量課金制を採用しているため、空きリソースに対して費用が発生しない点も魅力です。

一方、サーバーの仕様がサービス提供側の方針に依存するので、カスタマイズに制約がかかります。

ネットワーク経由でサーバーを利用する以上、サイバー攻撃に遭うリスクは少なからず高まります。

5. OS

OSとは、コンピューター全体を制御するソフトウェアで、人間がデバイスを使えるようにプログラムしてくれます。

ハードウェアとアプリケーションの橋渡し的な役割があり、ファイル・メモリの管理、調整など役割は多岐に渡ります。

主なOSの特徴は以下のとおりです。

特段こだわりがなければ、シェアの高いOSを使うのがおすすめ。

使えるソフトウェアや情報が多いので「機能が足りない」「使い方がわからない」などの問題を減らせます。

6. ビジネスソフトウェア・アプリ

社内ITインフラの生産性を上げるなら、ビジネスソフトウェア・アプリは欠かせません。

特定の業務や目的に特化して開発されているため、ふだんの業務を効率化できます。

主なビジネスアプリとその特徴を以下に解説しています。

近年は、クラウド運用を前提に提供しているビジネスアプリが普及しています。

類似のサービスはWebブラウザで利用できることも多いので、自社のネットワーク環境や予算などを踏まえて活用しましょう。

無料版も数多くあるので、気軽に試してみるのがおすすめです。

このように、社内インフラの整備には多岐にわたる専門知識と、自社に合った機器選定が求められます。 

「何から手をつけるべきかわからない」「構築のプランニングから手伝ってほしい」という場合は、クロスネットワークをご活用ください。

最短3営業日以内でのアサインが可能です。

フルコミット人材を雇うほどではない案件でも、半内製化によるコスト削減を実現できます。

社内ITインフラを新規構築する流れ

社内ITインフラは構造が複雑になることがあるので、然るべきステップを踏んで構築する必要があります。

ここでは、新たに社内ITインフラを構築するフローを解説します。既存のシステム改修でも役立つ知見です。

企画

まず、どのような社内ITインフラが必要なのか、明確にしましょう。

具体例を以下にまとめました。

• 固定電話の回線をスマートフォンに移行したい

• スタッフを増やすので、処理能力の高いサーバーを用意したい

• 運用コストを30％削減したい

固定電話の廃止が目的となると、以降の工程で撤去工事やスマートフォンの疎通試験など、多様な作業が複雑に絡むことが予想できます。

一方サーバーの処理能力を上げるなら、必要分を増設するのみで対応できるかもしれません。

運用コストの削減もツールの自動化で達成できないか検討する余地も出てきます。

このように、企画段階で構築の目的がはっきりしていれば、後の工程で手戻りするリスクを減らせます。

具体的に企画内容を固めるなら、RFP（Request For Proposal）を作成しましょう。

RFPは提案依頼書と呼ばれ、構築を外注する場合に良質な提案をしてもらうための資料です。

記載内容の例としては、開発背景や自社の現状、予算、希望納期などが挙げられます。

同じ条件で外注先を複数社比較できるのがメリットです。

自社構築でも、方向性の共通認識を持っておくうえで活用できます。

設計

出典：滋賀県守山市企画で方向性が決まったら設計に移行します。

設計とは、企画内容を構築に落とし込めるよう、システムの大枠を決めることです。

具体的には上のようなネットワーク構成図を作り、各種機器とスペック、機器間の関係をビジュアル化します。

またPCやサーバー、プリンターなど、どの機器を使うのかも設計で決めます。

機器の性能、メーカーによって費用はかわるため、予算と照らしあわせながら吟味しましょう。

過去のプロジェクトを参考にし、使えそうな技術や機器があれば、そのまま流用するのもおすすめです。

設計で決まった内容を設計書に落とし込み、作業者が読んだとおりに構築できそうなら、設計は完了です。

構築

設計で決められた手順に従い、構築に移行します。

構築において重要なのは事前準備です。

社内ITインフラは、規模によらず複雑になりやすいので、いきなり構築本番に臨むと想定外のトラブルに遭います。

機器の性能確認や連携テスト、工事のシミュレーションなどは時間の許す限り行いましょう。

構築に向けて関係者に周知することも大切です。機材の搬入や工事、停電、システムの一時停止など広範囲に影響が及ぶ恐れがあります。

施工内容によっては機密情報を扱うエリアに業者を入れる可能性もあるので、セキュリティチェックも必要になります。

業務への影響度や工事期間にもよりますが、概ね1か月前までには告知しておきましょう。

テスト

構築が終わったら企画通りの要件を満たしているか、以下の3段階にわけてテストします。

1. 単体テスト
2. 結合テスト
3. システムテスト

1. 単体テスト

単体テストとは、単一の機器・プログラムの動作を確認するテストです。

ルーターの電源ランプが付くか、サーバーが起動するかなどマシンごとの動作を確認します。

構築当日（もしくは前日）に行っているケースが多いです。

2. 結合テスト

単体テストをクリアしたら、結合テストで機器、ソフトウェア同士を連携させてシステムが機能しているか確認します。

単体テストでは問題なくても、疎通テストを実施したら不具合が発生するといったことは珍しくありません。

また、外部ネットワークとの連携も結合テストで確認することが多いです。

設計で固めた要件を満たしていたら結合テストは完了です。

3. システムテスト

結合テストを通過したらシステムテストに移行します。

システムテストでは、企画通りのシステムを実現しているかチェックします。

実運用を見越してテストするため、確認項目も多岐に渡ります。

• 確認テスト：プログラムの変更がシステムに影響を及ぼさないかテスト

• 評価テスト：使用性、セキュリティ、障害耐性などをテスト

• 負荷テスト：長時間稼働や多重接続などおおきい負荷に耐えられるかテスト

• 回帰テスト：システム変更で既存機能が破損しないかテスト

テストを行うときにはテスト計画書を作成することが重要です。

テストの目的や各項目の位置づけ、合格基準を明確にすることで、客観的にテストをクリアしたことがわかります。

運用

社内ITインフラは構築した後の運用も重要です。

そもそもシステムは構築当時のまま使い続けるケースは稀です。スタッフの増加に伴い端末が増えたら、サーバーを増築しなければいけません。

古くなったハードウェアは修理・交換しなければいけないでしょう。

このように、システムの安定性を保つために、システムを監視・調査するのが運用です。

運用の品質を上げるために運用計画書を策定しましょう。

障害発生時のルールや体制、通常業務のフローを明文化しておけば、個人の判断に委ねることなく運用できます。

運用で得られたデータは利活用できる

運用で得られたデータは企業活動に役立てることができます。

アクセスログを元に、ユーザーの多い時間帯やPVの多いページなどの情報を分析することで、社内サービスの改善に活用することができます。

既存の社内ITインフラの改善点6つ

すでに運用している社内ITインフラの主な改善点を6つ紹介します。

1. 強力なセキュリティを構築する
2. ハードウェアのスペックを上げる
3. UIの利便性を高める
4. 障害耐性を高める
5. 専任のエンジニアを配置する
6. プロの力を借りる

新規構築でも役立つポイントなので、ここで押さえておきましょう。

1. 強力なセキュリティを構築する

セキュリティ対策は、社内ITインフラにおいて優先すべき点です。

サイバー攻撃の高度化により、不正ログイン、データの盗難、サービスの停止といったリスクが高まっているからです。

下のグラフは総務省が作成したもので、情報通信研究機構（NICT）が観測した通信関連攻撃の推移を表しています。

2015年～2020年で観測数は約9倍に増え、2023年までほぼ一定の攻撃数を保っています。

出典：総務省また、内部の過失によるセキュリティ事故も脅威の一つです。

下のグラフは、東京商工リサーチが調査した企業の情報漏えい・紛失の主な原因を表しています。

全体の約46.9％が組織内部の過失や事故との結果が出ました。

出典：東京商工リサーチ

これらのリスクを防ぐうえでも、セキュリティの強化は重要と言えます。

主な対策方法を以下にまとめました。一気にすべてを実行するのは難しいかもしれないので、できることから始めましょう。

• システムのアップデート：常に最新版に更新する

• データ・通信の暗号化：流出しても解読不能

• 不正アクセス対策：ファイアーウォール、多要素認証、アクセス制御など

• ウイルス対策ソフトの導入：検知率、動作速度などを踏まえて選定

• 脆弱性診断：攻撃を受ける前にシステムの弱点を調査

• 社員教育：専門家の講義や訓練で社員のリテラシーを上げる

2. ハードウェアのスペックを上げる

シンプルな方法ですが、PCやサーバーなどハードウェアのスペックを上げるだけで業務が改善することがあります。

たとえば、複数のソフトウェアを遅延なく利用するならPCのメモリ・CPUを増設する、といった形です。

ネットワークの処理に問題があれば、Webサーバー単体の処理能力を上げるか、台数を増やして処理分散させて対処することが可能です。

後にスペック不足で障害を起こさないためにも、日頃からシステムのパフォーマンスを監視しましょう。

3. UIの利便性を高める

どれだけハイスペックなサーバーやネットワークでも、ユーザーにとって不便だと改善とは言えません。

UI（ユーザーインターフェース）のも考慮すべきポイントです。

UIとは、ユーザーが直接触れる箇所のことで、マウスやキーボード、画面などが該当します。

主に見るべきポイントは以下のとおりです。

• 画面の仕様：文字のサイズ、レイアウト、デザインなど

• 端末の使用性：持ち運びやすさ、操作の難易度、耐久性など

• ユーザーの環境に依存しないか：端末に関わらずシステムを利用できること

UIが悪いと業務の生産性・ヒューマンエラーの原因になります。

企業活動に影響が出るレベルであれば、以前の運用に戻さざるをえなくなるでしょう。

スペックだけを追求するのではなく、ユーザーにとって使いやすいかも考慮しましょう。

類似端末で想定ユーザーにレビューしてもらうのも手です。

4. 障害耐性を高める

残念ながら、障害が一切起こらないシステムを構築することはできません。

重要なのは障害が発生しても被害を最小限に食い止め、表立ったトラブルを防ぐことです。

障害耐性を高める主な方法は以下のとおりです。

• システムの冗長化

• クラウドサービスの活用

• BCP計画を策定する

システムの冗長化

システムの冗長化とは、予備のサーバーやネットワークを稼働させることです。

通常運用のシステムが故障しても予備が動作しているため、傍からは障害が発生していないように見えます。

とくにシステムへのアクセスが多い時間帯は突発的な高い負荷がかかる恐れがあります。

予備系統を稼働させていれば、予期せぬシステムダウンも防げるでしょう。

クラウドサービスの活用

クラウドサービスのデータセンターは、災害に強い場所に設置されているため、データの破損やシステムダウンのリスクを抑えられます。

とくに、AWS（Amazon Web Service）やMicrosoft Azureなど大手クラウドサービスは、障害対策・セキュリティに優れており、アメリカ政府の国家安全保障にも採用されているほどです。

自社での管理負担が減るのもメリットと言えるでしょう。

BCPを策定する

BCP（Business Continue Plan）とは事業継続計画と呼ばれ、何らかの被害が発生したときに必要最低限のサービスを提供するための計画のことです。

具体的には以下の流れで実行します。

1. 初動と社外告知・責任所在の確認
2. 被害の把握・拡大防止への対応
3. システム復旧プロセスの明記
4. 再稼働の時機の取り決め

どれだけ高度なセキュリティ対策をしても、被害に遭うリスクは取り除けません。

いざというときにクリティカルなダメージを受けないためにも、BCPは用意しましょう。

トラブルが発生したときに正しく対応できるよう、定期的に訓練することも重要です。

5. 専任のエンジニアを配置する

社内に専門のエンジニアを配置すると業務がスムーズに進みます。

サーバーの運用やセキュリティ設定、ネットワーク監視などの業務には、専門スキルが必要なことがあります。

いざ困ったときに専任のエンジニアに聞けば、迅速に解決できるでしょう。

もし開発会社やメーカーの助けが必要になっても、知見のある担当者がいればコミュニケーションも円滑に進みます。

ただし、属人化が起こらないように注意しましょう。

属人化とは、特定の人材に業務のノウハウが集中している状態のことで、いざ担当者がいなくなると対応できなくなります。

専任エンジニアは複数人用意したほうが得策です。

6. プロの力を借りる

社内ITインフラに関する技術・経験が乏しい場合は、プロに依頼するのが有効です。

外注先としては開発会社とフリーランスエンジニアの2つがあり、それぞれにメリットがあります。

開発会社

開発会社とは、システムの立案、構築、運用などを手掛けてくれる業者のことです。

メリットは、開発に必要な機材が不要になることです。

構築の規模によっては開発専用のスペースが必要ですが、外注すればそれも気にしなくて済みます。

また、システム自体のコンサルティングを受けられるのも特徴です。

そもそも構築の方向性に迷っている企業も多いので、構想段階からアドバイスしてもらえると、隠れていたニーズにも気づけるでしょう。

ただし、開発会社へ依頼すると開発費用が高額になります。

また、開発会社に頼りきりだと社内にノウハウが貯まらないため、外部への依存度が高くなる点に注意が必要です。

フリーランスエンジニア

フリーランスエンジニアは、魅力的な外注先として注目されています。

開発会社より割安で依頼できることが多いからです。

また、フリーランスエンジニアは多様な経験を積んでいるため、自社にはない気づきを得やすいのも魅力です。

そして、フリーランスエンジニアは業務委託のため、自社の業務量に応じてリソースを調整しやすくなります。

たとえば、構築が佳境を迎えたタイミングで人員を増やし、システムをリリースした後に契約を解除する、といった対応が可能です。

デメリットは、自社人材ほど帰属意識を期待できない点です。

フリーランスエンジニアは複数の案件を併行して受注していることも多く、依頼内容によってはモチベーションを保てない人材もいます。

後にミスマッチが発覚しないよう、エージェントの力も借りつつ優秀な人材を採用しましょう。

関連記事：インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

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本記事では、社内ITインフラの概要と構成要素、構築の流れと既存ITインフラの改善方法などについて解説しました。

近年はDX化の流れで社内ITインフラの重要性が増しています。

長年運用すると老朽化も目立ち、刷新の動きを見せる企業も増えています。

しかし「知見がないからプロの力を借りたい」「自社のリソースをなるべく温存したい」という企業もいるでしょう。

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