インフラエンジニアは企業のIT基盤を支えるために、ネットワーク構築やサーバー設計、セキュリティ対策など多様な役割を果たします。

近年は、DXの加速や既存インフラ維持のために、運用保守が重要になっています。

しかし、「運用保守がどのような業務か理解できていない」「適した人材像がイメージできない」という方もいるかと思います。

求める人材像がわからないまま採用すると、貴重な予算と時間を浪費しかねません。

運用保守の人材採用でお困りのIT担当者、採用担当者は参考にしてみてください。

そこで、本記事では以下の内容について解説します。

• 運用保守の仕事内容

• 運用保守に携わるインフラエンジニアの年収相場

• インフラエンジニアの採用ポイント

運用保守とは？

運用保守とは、構築したシステムを安全で効率的に稼働させるためにメンテナンスする業務です。

システムを一定以上のパフォーマンスに保つためには、劣化したハードウェアの交換やプログラムのアップデートが必要になります。

通信量の増加が見込まれるのであれば、サーバーの増築も欠かせません。

障害が発生したときには速やかに復旧させ、再発防止策を練る必要があります。

多くのシステムは長期運用を前提に開発されるため、時代のニーズや起こりうるリスクに備えて運用保守しなければいけません。

インフラエンジニアの運用保守の主な仕事内容

一口に運用保守といっても、業務内容は多岐にわたります。

特に大規模なシステムは分業化が進んでおり、各分野のスペシャリストが求められているのです。

ここでは、運用保守の主な業務内容を以下の5つに分類しました。

1. システム監視・解析
2. システムのアップデート
3. セキュリティ対策
4. 障害対応
5. マニュアルの整備

1. システム監視・解析

監視・分析業務は、システムが正常に稼働しているかさまざまなデータを取得して評価を行います。

医療に例えると、健康診断に該当します。

得られたデータからシステムの状況を判断し、保守の方向性を見極めるのもインフラエンジニアの業務です。

主な監視・解析業務を以下にまとめました。

得られたログは、企業の営利活動にも利用できます。

Webサイトを例に挙げると、アクセスが集中する時間帯や閲覧の多いコンテンツなどが明らかになるでしょう。

本格的な分析は、データサイエンティストに任せることが多いですが、データを使いやすいよう取りまとめるのもインフラエンジニアの業務です。

2. システムのアップデート

アップデートとは、システムを最新の状態に保つことで、主にソフトウェアやOSの脆弱性解消、提供サービスの向上を目的に行います。

アップデートを行うときには、運用している機器との相性を考えなければいけません。

別環境で稼働させて問題ないか確かめたうえで、本システムに移行するのが得策です。

また、老朽化したハードウェアの交換もシステムの更新に欠かせません。

多くの場合は耐用年数から逆算して交換しますが、システムのパフォーマンスによっては早急な修理が必要になることもあります。

このように、ハードウェアのリプレース計画を練るのも重要な業務です。

3. セキュリティ対策

セキュリティ対策も運用保守で重要な業務です。

近年は、企業のあらゆる情報資産が電子化されており、サイバー攻撃の標的になっているからです。

下のグラフは総務省がまとめたもので、情報通信研究機構（NICT）が検知した通信関連攻撃の推移を表しています。

2015年～2020年で検知数は約9倍に増え、その後も高い攻撃数を保っています。

出典：総務省

サイバー攻撃は年々高度化・巧妙化しており、ターゲットを絞った攻撃になりつつあります。

IoTやAIの普及により、これまでネットワークに接続されていなかった機器も保護の対象になりました。

このような新技術の誕生や攻撃手法の多様化により、運用業務でもセキュリティ対策が重要視されています。

エンジニアが関わる主なセキュリティ対策は、以下のとおりです。

• データの暗号化：暗号化ソフトの活用、VPNによる通信の暗号化など
• 不正アクセス対策：ファイアウォール、2段階認証など
• 脆弱性診断：システムの弱点を調査
• ペネトレーションテスト：疑似的なサイバー攻撃による防御機能の検証

4. 障害対応

どれだけメンテナンス・保守をしても、障害を100％防ぐことは難しいのが現状です。

いざ障害が起こっても被害を最小限に抑えるのも、運用保守の責務です。

障害対応は以下のフローで行います。

1. 事象の切り分け（どこまで正常に動作しているか）
2. 不具合の発生源を絞り込み
3. 応急処置・復旧作業
4. 恒久対策の立案

なお、障害に対応するときには二次障害の発生にも注意を払う必要があります。

二次障害とは、復旧作業中に誤って正常機器・システムを故障させることです。

交換すべきディスクを間違えたり、同期させてはいけないネットワークを切り離し忘れたりなどが挙げられます。

復旧作業はただでさえ焦りが伴うので、作業リスクを洗い出すことが重要です。

5. マニュアルの整備

運用業務におけるマニュアルとは、システムの操作方法や障害の対応フロー、関係箇所との連絡体制などが書かれた手順書のことです。

誰が対処しても一定の水準で運用できるよう、常に内容をアップデートする必要があります。

マニュアル整備の主なポイントは以下のとおりです。

• 運用ポリシーの明記：自社の方針や管理の目的を記載
• 新任者目線で作成：専門用語の解説、業務の背景、前提知識などを記載
• 視認性を上げる：図表、イラスト、写真などを添付
• スモールスタートを意識：使いながら改善する

マニュアル整備は幅広い業務で必要とされるため、新人教育の一環で行う企業も多いです。

このように、運用保守の業務は多岐にわたり、24時間365日の監視体制や高度な専門知識が求められます。

社内リソースだけで対応するのには限界があるため、最短3営業日で即戦力エンジニアをアサインできるクロスネットワークの利用がおすすめです。

優秀な人材をクライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

インフラエンジニアの主な種類は5つ

運用保守にはさまざまな業務があり、その分インフラエンジニアの専門分野も細分化されています。

どの分野を専門としているかによって運用保守の品質も変わるでしょう。

インフラエンジニアの主な種類を紹介します。

1. サーバーエンジニア

サーバーエンジニアとは、要件通りのサービスを提供できるよう、サーバーの設計、構築、運用を手掛けるエンジニアのことです。

ハードウェアサーバーの導入準備（必要台数や性能の見積もりなど）と設置、パフォーマンスの監視、データのバックアップなどが主な業務になります。

他部署との調整が発生しやすいのも、サーバーエンジニアの特徴です。

サーバーの種類は、Webサーバーやメールサーバーなど多岐に渡り、通信速度や消費電力なども変わるからです。

サーバーの用途が各部署のニーズに応じているかコミュニケーションを取る必要があるでしょう。

サーバーエンジニアには、動作するOSやセキュリティに対しても知見がないといけません。

OSであればWindows ServerやLinuxなど、メジャーなOSの知識が求められます。

2. クラウドエンジニア

クラウドとは自社でリソースを保有せず、ネットワーク経由で事業者のサービスを利用する運用形態のことで、近年は普及率が急増しています。

下のグラフは総務省が作成したもので、パブリッククラウドサービスの世界市場の推移です。

2017年～2022年でおよそ3倍以上に伸びています。

出典：総務省

このようなクラウド環境の構築、運用スキルを持った人材がクラウドエンジニアです。

なかでも、AWS（Amazon Web Services）やGCP（Google Cloud Platform）など、大手クラウドサービスの知識・経験があるエンジニアは重宝されます。

既存のサーバースキルも保有していると、クラウド環境への移行、構築の際にスキルを発揮するでしょう。

3. ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアとは、システム上のネットワークを設計、運用するエンジニアのことです。

サーバーの構成に従ってネットワークの仕様を決め、リリース後のパフォーマンスを監視、改善するところまで請け負います。

ネットワークが大規模になると人の目による監視が難しくなるため、管理の自動化プログラムを開発することもあります。

ネットワークは影響範囲が広いため、入念な準備や機器の検証も欠かせません。

構築当日に通常業務に支障が出ないよう、他部署との連携も求められます。

ネットワークエンジニアにはネットワークに加えて、構成要素となるサーバーやOSにも理解が必要です。

近年は、IoTや5Gの誕生で、ネットワークを取り巻く環境は急速に変化しています。

このようなトレンドにキャッチアップすることも必要です。

4. データベースエンジニア

データベースとは、大量のデータを検索、取りまとめしやすいように整理したシステムのこと。

これらを設計・管理するのがデータベースエンジニアです。

データベースの規模にもよりますが、下記のように工程によって役割が分かれています。

• 設計・構築：Oracle、Microsoft SQL Serverなどの専用製品を使用
• 運用・管理：ストレージの最適化、セキュリティ監視、データのバックアップなど

得られたデータを管理するだけでなく、事業戦略に活かせるよう分析するのもデータベースエンジニアの役割と言えます。

5. セキュリティエンジニア

セキュリティエンジニアとは、情報セキュリティを専門に、外部攻撃から自社システムを守るエンジニアのことです。

近年はサイバー攻撃が高度化しており、セキュリティエンジニアの重要性が高まっています。

セキュリティエンジニアの特徴は、システム開発のあらゆる工程で関わる機会が増えることです。

各フェーズでの主な役割を以下にまとめました。

• 企画：セキュリティ面での施策提案
• 設計：脆弱性を取り除いたシステムを設計
• テスト：脆弱性診断・侵入テストなど
• 運用保守：障害復旧・サイバー攻撃の防御

当然ですが、セキュリティエンジニアにはセキュリティの知識が求められます。

サイバー攻撃はインフラを標的にすることが多いため、ITインフラに対する深い理解も必要です。

インフラエンジニアの平均年収は490万円

求人ボックスの調査によると、インフラエンジニアの報酬は以下のとおりで、正社員だと平均年収は490万円です。

出典：求人ボックス

ただし、年齢や役職によって年収が変わるのがポイントです。

正社員の年収のボリュームゾーンは300万円台ですが、40代以上だと平均年収は600万円を超えています。

プロジェクトマネージャーのような上流工程のポジションだと、年収1,000万円以上を提示している企業は珍しくありません。

このように、募集職種や応募者のバックグラウンドによって年収相場が変わることに注意が必要です。

インフラエンジニアに求められる技術3つ

インフラエンジニアに求められる技術を3つ紹介します。

1. 専門スキル
2. ビジネススキル
3. コミュニケーションスキル

職種や工程によらず必要とされるスキルです。企業が採用するときには上記のスキルが身に付いているか見極めましょう。

1. 専門スキル

ITインフラは複雑かつ大規模になるため、下記のような専門知識・経験が求められます。

応募者の専門スキルを評価するときには、大規模システム開発の経験があるか確認しましょう。

以下のようなメリットがあるからです。

• 負荷分散・高速化のメカニズムに理解がある
• 大規模プロジェクトで設計～トラブル対処までスムーズに進む
• 他システムの開発を任せたときに処理能力を踏まえた設計ができる

公共交通機関や官公庁から受注したプロジェクトの経験があると、活躍を期待できます。

2. ビジネススキル

専門スキルに優れているのはもちろんのこと、自社ビジネスを遂行するための視点も必要です。

ビジネススキルは、主に以下の項目に細分化できます。

実際の現場では、いくつもの課題が複雑に絡み合うことがあります。

エンドユーザーを含めた顧客ニーズを把握し、優先順位を立てて最適な解決策を立案・実行することが重要です。

3. コミュニケーションスキル

ビジネススキルと被るところもありますが、コミュニケーションスキルも重視すべきポイントです。

コミュニケーションスキルがあると、顧客との良好な関係構築や雰囲気の良い職場の実現など、多様なメリットを得られます。

具体的に必要なコミュニケーションスキルは以下のとおりです。

とくに、チームワークが優先されるポジションなら、コミュニケーションスキルを重視したほうが良いかもしれません。

関連記事：【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選！資格も紹介

生成AIの誕生でヒューマンスキルが重視されるように

出典：Jenify.ai

生成AIの誕生により、AIをシステム開発に役立てる企業が増え始めました。

上の図のように生成AIへ指示を出すと、プログラムや設計に関するアウトプットが得られるのです。

そのため、将来は多くのプログラミングやテストが、生成AIに置き換えられるでしょう。

そうなると、エンジニアは人にしかできない業務を担うことになります。

クライアントのニーズと課題を把握し、生成AIに的確な指示を出せるようシステムの要件を定義する力が求められます。

生成AIの誕生により、エンジニアの仕事がなくなると叫ばれることもありますが、ヒューマンスキルに長けた人材にとっては追い風と言えるでしょう。

優秀なインフラエンジニアを採用するポイント3つ

優秀なインフラエンジニアの特徴はわかっても、人材不足でなかなか見つからないのが現状です。

埋め合わせのように採用すると、後でミスマッチが起こるかもしれません。

ここでは、優秀なインフラエンジニアを採用するポイントを3つ紹介します。

1. 求める人材像を明らかにする
2. 魅力のある採用要件にする
3. 評価基準を統一する

1. 求める人材像を明らかにする

まず、自社にどのようなエンジニアが必要なのか明らかにしましょう。

採用の背景は、企業の現状や解決したい課題によって変わるからです。

募集要項で、必要なスキルセットや業務経験、年数を明確にすることが大切です。

以降の採用プロセスでミスマッチが起こりにくくなるため、採用コストも抑えられるでしょう。

求める人物像の具体化では、ペルソナを設定するのが有効です。

ペルソナとは具体的な状況を踏まえて設定する人物像です。

2. 魅力のある採用要件にする

求職者が応募したくなるような採用要件にするのも重要です。

自社が求めるスキルや業務経験、待遇を明確にしましょう。

とくに給与面やキャリアアップの道筋が明らかだと、優秀なエンジニアにアプローチしてもらいやすくなります。

主な項目と具体例を以下にまとめたので、募集要項の精査に活用しましょう。

• 募集職種：サーバーエンジニア、クラウドエンジニアなど
• 仕事内容：システム設計～運用、改善案の提示など
• 応募条件（主にスキルセット）：実務経験〇〇年以上、PM経験あれば尚可など
• 歓迎スキル：大手クラウドサービスの運用経験、情報セキュリティマネジメントの資格取得者など
• 自社の魅力：キャリアアップの機会、最新技術のプロジェクト参加、時短勤務・リモートワークの導入など
• 勤務地：東京・大阪・名古屋（希望性）フルリモート可
• 給与：600万～1,000万円

3. 評価基準を統一する

自社にマッチした人材を採用するためには、評価基準を統一することが重要です。

具体的には評価シートを作成し、4～5段階で定量評価するとブレが少なくなります。

評価項目の例は以下のとおりです。

• マナー・礼儀：社内規定に違反していないか、言葉遣いは適切か
• コミュニケーション能力：必要な報連相はできるか、リーダーシップはあるか
• 企業理念への共感：自社のビジョンに共感して具体的な行動に落とし込めるか
• 行動力：チーム・個人の目標を理解して実行できるか
• 専門知識：基礎を網羅しているか、自社の求めるスキルに理解があるか
• 課題解決能力：状況を的確に分析し、迅速かつ計画的に解決できるか

評価項目は、専門スキルやコミュニケーションなど、自社の求める人物像から逆算して作成しましょう。

書類選考から面接まで一貫した評価が可能になります。

関連記事：インフラエンジニアの人手不足を解消する優秀な人材の獲得方法を徹底解説

インフラエンジニアの採用方法は、社員としての採用に加えて、外注するのも選択肢のひとつです。

最適な方法を選ぶことで、長く働いてもらえる可能性が高まります。

以下の資料では、インフラエンジニアの採用と外注について、メリット・デメリットなどを解説しています。

インフラエンジニアを求めている企業担当者は、ぜひダウンロードしてみてください。

インフラエンジニア 外注と採用比較表

本資料では、インフラエンジニア不足を解消する手法として「外注」と「採用」を比較・解説。それぞれのメリット・デメリット、費用感を分かりやすくお伝えします。

xnetwork.jp

優秀なインフラエンジニアを採用する主な手段3つ

優秀なエンジニアを採用する手段は、主に次の3つです。

1. 新卒採用に目を向ける
2. 他社からスカウトする
3. フリーランスエージェントを活用する

それぞれ採用できる人物に特徴が表れます。順に見ていきましょう。

1. 新卒採用に目を向ける

新卒はインフラエンジニアの採用で有効な選択肢の一つです。

メリットは長期的な人材育成が可能なことです。

若いうちから自社の価値観を教育できるため、やりがいをもって業務を遂行してくれるでしょう。

新卒採用は企業の成長性を社外にアピールするうえでも効果的です。

デメリットは育成に時間がかかることです。

学生時代の専攻と自社の業務内容がリンクしていないと、一人前のエンジニアになるには時間がかかります。

新卒で即戦力を求めるなら、インターンの経験や研究内容などから総合的に判断しましょう。

関連記事：インフラエンジニアを新卒採用すべき？即戦力人材を獲得する方法も解説

2. 他社からスカウトする

スカウトとは、企業から求職者に直接アプローチする採用方法で、求職者から企業に応募するのとは真逆のスタイルです。

一定水準の人材に絞ってコミュニケーションを取れるため、即戦力を獲得しやすくなります。

アプローチするときにも自社との相性を踏まえているため、採用後のミスマッチを防ぎやすいのも特徴です。

なお、スカウトするときには求職者に配慮した対応が必要です。

「丁寧なコミュニケーションを心掛けているか」「候補者の疑問に誠実に答えているか」などが見られるでしょう。

マナーが悪いと企業イメージに影響が出るので、信頼関係を第一に考えることが重要です。

関連記事：インフラエンジニアをスカウト採用するメリットや成功させる方法を解説

3. フリーランスエージェントを活用する

フリーランスエージェントの活用は有効な採用方法のひとつです。

フリーランスエージェントとは、フリーランスエンジニアと企業をマッチングさせる仲介業者のことです。

フリーランスエンジニアは業務委託で依頼するため、正規雇用と同じ報酬でも社会保険料や福利厚生費用がかからない点が魅力です。

プロジェクトごとの契約になることが多く、業務量に応じてリソースを調整しやすいのもメリット。

フリーランスエンジニアは多様な業界を渡り歩いているため、専門知識やスキル、自社にはない知見も豊富です。

育成の手間がかからないので、現場ですぐに力を発揮してくれるでしょう。

ただし、人材によってスキルや熱意に差があります。自社のニーズとミスマッチが起きないよう、優秀なエージェントに人材を紹介してもらうのがおすすめです。

関連記事：インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

インフラエンジニアは直接雇用だけでなく、業務委託や派遣、SESなどの外注も盛んです。

とはいえ、外注経験がないと契約形態の違いがよく分からずに不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

以下の資料では、混同しやすい契約形態を比較して解説しています。

無料でダウンロードできるため、ぜひ参考にしてください。

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

xnetwork.jp

運用保守のインフラエンジニアを探すならクロスネットワークにご相談を

本記事では、運用保守の概要とインフラエンジニアの仕事内容、年収、採用のポイントなどについて紹介しました。

ITインフラの急拡大や人材不足などで、運用保守にかかわるインフラエンジニアの需要は高まっています。

業務内容も多様化しているため、どのような人材が自社にマッチしているのか悩む企業も多いでしょう。

優秀なエンジニアにITインフラの運用保守を任せるなら、ぜひクロスネットワークにご相談ください。

クロスネットワークはインフラエンジニア専門のエージェントサービスで約1,500人が在籍しています。

審査通過率は5%と厳しく、ネットワーク構築やクラウド運用、セキュリティなど多様なスキルをもったエンジニアと契約可能。

優秀な人材をクライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

登録しているインフラエンジニアと合意があれば、正社員登用ができるのも特徴です。

エージェントに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能。

週3日程度の依頼もできるため、自社の必要リソースにあわせて柔軟に外注できます。

こちらよりサービス資料を無料でダウンロードできます。

即戦力のインフラエンジニアをお探しの方は【お問い合わせ】ください。平均1営業日以内にご提案します。