インフラエンジニアの育成において、基本情報技術者が注目されています。データベースやネットワーク、プログラミングなど幅広い知識を網羅できることから、部下に取得させようと考えている方も多いでしょう。

一方で「急いで取得させる必要があるのか？」「他に取らせるべき資格もあるのでは？」と悩む方もいるでしょう。無理に取得を推奨して実務に支障が出るのは避けたいもの。

そこで、本記事では以下の内容について解説します。

• 基本情報技術者を取得するメリット

• インフラエンジニアにおすすめの資格

• 基本情報技術者を取得するうえでの注意点

• 即戦力人材を確保する方法

本記事を最後まで読めば、自社のインフラエンジニアに基本情報技術者を取得させるべきか判断できます。インフラエンジニアの育成に悩む企業のIT担当者、中小企業の経営者は参考にしてください。

基本情報技術者とは？インフラエンジニアに取得させる前にチェック

基本情報技術者試験とは、ITを活用したサービス、製品、システムなどを作る人材に必要な基本的知識・技能を評価する国家試験です。

試験は随時実施され、科目Aでは、ITの基礎やプロジェクトマネジメントなどの知識を問う問題を出題。科目Bではプログラム処理やアルゴリズムなど論理的思考力に関連した問題が出されます。

未経験者を採用するときに、新入社員に取得を義務付ける企業も多く、まさにエンジニアの登竜門と言えるでしょう。

難易度

基本情報技術者試験の難易度は、IT業界における入門〜中級レベルの位置づけです。

情報処理技術者試験制度では共通キャリア・スキルフレームワークのレベル2に分類。「基本的知識・スキルを有し、一定程度の難易度の作業について独力で遂行できる」レベルとして定義されています。具体的な位置づけとしては、ITパスポート試験と応用情報技術者試験の中間程度。

合格率は例年40％程度で推移しており、しっかりとした学習計画と継続的な努力が必要な試験と言えるでしょう。

勉強時間

基本情報技術者試験の合格に必要な学習時間は、受験者の前提知識によって大きく変わります。

IT未経験者の場合、約200〜300時間の学習が必要とされており、半年から1年程度の準備期間を見込んでおく必要があります。一方、IT業界での実務経験や情報系の学習経験があれば、50〜150時間程度で合格レベルに到達することも可能です。

インフラエンジニアに基本情報技術者は必要？

インフラエンジニアにとって基本情報技術者は「必須ではないが、取得する価値のある資格」というのが結論です。基本情報技術者試験の出題範囲を確認すると、以下のようにインフラエンジニアが直接活用する分野は全体の一部に留まります。

• テクノロジ系：コンピュータシステム、ネットワーク、データベース、セキュリティ

• マネジメント系：プロジェクトマネジメント、サービスマネジメント

• ストラテジ系：システム戦略、経営戦略

このなかで、インフラエンジニアの実務に直結するのは主にテクノロジ系の分野です。ただし、システム全体の理解や他部門との円滑な連携のためには、幅広い知識を身につけておくことが重要になります。

採用の観点から見ると、基本情報技術者を保有している候補者は「IT全般の基礎知識を体系的に学習済み」という証明として評価できるでしょう。

インフラエンジニアに基本情報技術者を取得させるメリット

基本情報技術者の取得を推進することで、下記のようなメリットを得ることができます。

• 自社エンジニアのスキルアップ実現

• 仕事への意欲向上

• 企業イメージの向上

• 組織の活性化

自社エンジニアのスキルアップを実現できる

基本情報技術者試験の学習を通じて、インフラエンジニアに必要な基礎知識を体系的に習得することができます。

とくにネットワークやセキュリティの分野では、TCP/IPプロトコル（※）、暗号化技術、認証技術など、インフラ業務に直結する内容が豊富に含まれています。また、データベースやシステム構成要素についても学習するため、サーバー管理やシステム統合のときに必要となる知識を身につけることが可能です。

さらに重要なポイントとして、IT全体の体系的な理解が深まることが挙げられます。開発チームやマネジメント層とのコミュニケーションが円滑になり、プロジェクト全体を俯瞰した提案ができるようになるでしょう。

※TCP/IPプロトコル：異なるハードウェアやOSを持つコンピュータ同士がデータをやり取りするためのルール

仕事への意欲を高められる

資格取得は、社員のモチベーション向上におおきな効果をもたらします。

基本情報技術者試験は国家資格であり、合格することで自分のスキルが客観的に認められたという実感を得られるからです。

学習プロセスでは、日々の業務で使っている技術の理論的な背景を学ぶことができるため、仕事に対する理解が深まります。これにより「なぜその作業が必要なのか」「どのような仕組みで動いているのか」といった疑問が解消され、より積極的に業務へ取り組むことができるでしょう。

また、資格手当や昇進の条件として活用することで、キャリアアップに対する具体的な目標を提示することも可能です。

企業イメージの向上につながる

社員の資格取得率は、企業の技術力を示す重要な指標として評価されています。

とくに中小企業の場合、大手企業との差別化を図る要素として、社員のスキルレベルの高さをアピールすることは非常に効果的です。採用活動においても「基本情報技術者取得者が多数在籍」といった情報は、技術志向の求職者にとって魅力的に映るはず。

クライアントと商談するときも、担当エンジニアが国家資格を保有していることで、技術力に対する信頼度が向上します。さらに、資格取得支援制度を整備することで、社員を大切にする企業としてのブランディングにもつながるでしょう。

組織の活性化を期待できる

資格取得を通じた学習文化の醸成は、組織全体のレベルアップに寄与します。勉強会や情報共有の場を設けることで、社員同士の横のつながりが強化されるからです。

経験豊富な社員が後輩に教える機会が生まれ、社内全体の技術力向上にもつながるでしょう。また、異なる専門分野のエンジニアが共通の知識基盤を持つことで、部門を超えてスムーズに連携できるはず。

このように、資格取得というミッションが共有されることで、チーム一丸となって目標に向かう雰囲気が生まれ、組織の結束力向上を実現できるでしょう。

インフラエンジニアが基本情報技術者を取得するロードマップ

インフラエンジニアが基本情報技術者を効率良く取得するには、計画的なアプローチが欠かせません。具体的には、以下の3つのステップを踏むことで効果的な学習が可能になります。

1. 取得目的を明確にする
2. 現在の知識・スキルを棚卸しする
3. 取得に向けて勉強する

1. 取得目的を明確にする

まず、なぜ部下や同僚に基本情報技術者を取得させるのか明確にしましょう。目的が曖昧なまま学習を始めさせると、途中で挫折したり非効率な勉強方法を選択してしまうリスクが高まるからです。

具体的には、部下に対して以下のような具体的な目的設定を促すことをおすすめします。

• ITインフラの基礎知識を習得して上流工程への参画機会を増やしたい

• 転職市場での評価向上を図り、キャリアの選択肢を広げたい

また、会社側としても取得後の業務での活用方法や評価基準を事前に伝えることで、社員の学習意欲を高められます。

2. 現在の知識・スキルを棚卸しする

現在の知識レベルを正確に把握することが、効率的な学習計画立案の鍵となります。

基本情報技術者試験は幅広い分野をカバーしているため、既存の知識を活用することで学習時間を大幅に短縮できるからです。具体的な棚卸し方法として、まず過去問題を1回分解いてみることをおすすめします。

あくまで傾向ですが、インフラエンジニアの場合ネットワークやセキュリティ分野は実務経験があるため得点しやすく、プログラミング分野で苦戦する人が多いです。この結果を踏まえて、苦手分野により多くの学習時間を割り当てることで、効率的に試験対策ができるでしょう。

3. 取得に向けて勉強する

基本情報技術者の合格には約50～200時間の学習時間が必要で、実務経験者ほど短時間での合格が可能です。具体的な学習手順として、まず参考書を使って全体像を把握し、その後過去問演習を重点的に行うことが効果的です。

学習スケジュールの例を以下にまとめました。

• 1～2か月目：参考書での基礎学習

• 2～3か月目：プログラミング・アルゴリズム重点学習

• 3～4か月目：過去問演習と弱点補強

とくにプログラミング未経験のインフラエンジニアは、科目B試験で選択できる表計算ソフトを活用することで、合格率を高められます。毎日1時間程度の継続学習により4か月程度で合格できるでしょう。

インフラエンジニアにおすすめの資格

インフラエンジニアのスキル証明には、基本情報技術者以外にも多くの有効な資格があります。採用担当者が評価すべき資格は、国家資格とベンダー資格の2つのカテゴリーに分けられます。

• おすすめの国家資格

• おすすめのベンダー資格

おすすめの国家資格

インフラエンジニアには、基本情報技術者よりも専門性の高い国家資格の取得も効果的です。国家資格は客観的な技術力の証明になり、とくに官公庁や大手企業のプロジェクトでは有資格者の参画が要件となるケースもあります。

採用担当者に注目すべき国家資格を下の表にまとめました。

これらの資格保有者は、単なる作業者ではなく技術リーダーとしての役割が期待できます。採用時の評価基準として活用すると良いでしょう。

おすすめのベンダー資格

ベンダー資格とは、特定のソフトウェアやサービスを開発している企業が実施する認定試験です。国家資格とは異なり、実際の製品やサービスに特化した実践的な知識・技術を証明できる点が特徴です。

ベンダー資格のメリットは、即戦力としての技術力を明確に示せること。特定の技術領域における専門性が一目でわかるため、採用担当者にとって候補者のスキルレベルを判断しやすくなります。

また、ベンダー資格は実務に直結した内容が多く、取得後すぐに業務で活用できる知識が身に付くでしょう。

ITインフラで重宝される主なベンダー資格は下のとおりです。

これらのベンダー資格は実務直結型のため、保有者は即戦力として期待できます。採用時の技術面接では、資格レベルに応じた具体的な技術質問を行うことで、実際のスキルレベルを正確に判断できるでしょう。

関連記事：ITインフラ業務におすすめの資格11選！取得へのロードマップ・仕事内容・即戦力の採用方法も紹介

インフラエンジニアに基本情報技術者を取得させるうえでの注意点

インフラエンジニアに基本情報技術者の取得を推進するときは、戦略的なアプローチが不可欠です。以下のポイントを押さえることで、効果的な資格取得を支援できるでしょう。

• 取得させるべき社員を絞る

• 奨励制度の設置を検討する

• 評価基準を明確にする

取得させるべき社員を絞る

基本情報技術者の取得効果が最も高いのは、新卒・未経験者および上流工程への参画を目指す中堅社員です。すでに高度な実務経験を持つベテランエンジニアにとっては、基本情報技術者の内容は物足りなく、学習時間に対する効果が薄いからです。

採用担当者は以下の基準で対象者を選定することをおすすめします。

• 優先度高：入社3年以内の新人・未経験者、文系出身者、上流工程への異動希望者

• 優先度中：実務経験5年未満で体系的な知識整理を希望する中堅社員

• 優先度低：実務経験豊富なベテラン（応用情報技術者や専門資格を推奨）

この選別により、限られた教育予算を効果的に活用でき、社員のモチベーション向上にもつながります。また、対象者には取得の目的と期待する効果を明確に伝えることで、学習への取り組み姿勢も向上します。

奨励制度の設置を検討する

資格取得の奨励制度設計が社員のモチベーション維持と継続的なスキルアップ文化の構築に直結します。調査によると、資格合格報奨金の平均額は17,500円～125,000円となっており、適切な報奨金設定により取得率の大幅向上が期待できるからです。

効果的な奨励制度の要素は以下のとおりです。

• 金銭的インセンティブ：合格時の一時金支給（基本情報技術者なら3～5万円程度が相場）

• キャリア支援: 資格取得を昇進・昇格の評価要素に組み込む

• 学習支援：参考書代の会社負担、学習時間の勤務時間内確保など

• 継続的サポート：取得後の上位資格チャレンジ支援、専門分野の資格取得費用補助

制度設計時は、単発的な取り組みではなく中長期的なキャリア開発の一環として位置づけることで、社員の積極的な参加を促せます。

評価基準を明確にする

資格取得前後の評価基準を明確に定めることで、採用ミスマッチの防止と適切な人材配置を実現できます。採用・配置時の評価基準の例を以下に示しました。

この評価基準を社内で共有することで、資格取得者本人も自身の立ち位置を理解でき、次のステップへの学習計画を立てやすくなります。また、採用時の面接では資格取得の経緯や学習過程を質問することで、候補者の学習意欲や継続力も評価できるでしょう。

※要件定義：システムに必要な機能や性能、制約条件などを明確にすること

即戦力のインフラエンジニアを確保する方法

ここでは即戦力のインフラエンジニアを確保する主な手段を3つ紹介します。

• 経験者を中途採用する

• ハイスキルな新卒を採用する

• フリーランスエンジニアと契約する

経験者を中途採用する

経験豊富な中途採用者の確保が、最も確実性の高い即戦力確保の方法です。実務経験を積んだエンジニアなら、入社後すぐに戦力として活躍してもらえる可能性が高いからです。

具体的には、ネットワーク設計や構築、運用保守の実務経験を3年以上持つ人材であれば、基本的な業務は問題なくこなせるでしょう。とくに上流工程の経験がある候補者なら、要件定義から設計まで一貫して任せることも可能です。

ただし、優秀な中途採用者は競争が激しく、他社との条件面での競合になりやすい点には注意が必要です。実際、年収800万円以上の好条件を提示しても、なかなか決まらないケースも珍しくありません。

転職エージェントなどを活用して、自社の魅力をしっかりアピールしながら採用活動を進めることが成功の鍵になります。

関連記事：インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

関連記事：インフラエンジニアをスカウト採用するメリットや成功させる方法を解説

ハイスキルな新卒を採用する

情報系学部出身で高いスキルを持つ新卒者も、即戦力候補として注目すべき人材です。大学でネットワークやセキュリティを専攻し、インターンシップや研究でも経験を積んでいる学生なら、短期間で戦力になるでしょう。

具体的には、以下のような経験を持つ新卒者は即戦力として期待できます。

• 技術系インターンシップ参加経験：実際のプロジェクトに参加し、実務レベルの開発経験を積んでいる

• 資格取得実績：基本情報技術者やCCNAなど、専門資格を在学中に取得している

• 自主的にネットワーク構築やクラウド環境の構築を行っている

新卒採用のメリットは、中途採用より採用コストを抑えられることと、長期的な成長が期待できることです。一方で、実務経験が少ないため、最初の数か月は教育・研修が必要になる点は理解しておきましょう。

関連記事：インフラエンジニアを新卒採用すべき？即戦力人材を獲得する方法も解説

フリーランスエンジニアと契約する

フリーランスエンジニアとの契約は、最も柔軟で効率的な即戦力確保の方法と言えます。プロジェクトベースでの契約が可能なため、必要な期間だけ高スキルな人材を確保できるからです。

フリーランスのインフラエンジニアは、複数の現場を経験しているケースが多く、幅広い技術領域に対応できる傾向があります。AWS認定やCisco技術者認定などの専門資格を複数保有している人材も多いため、特定の技術領域で即戦力として活躍してもらえるでしょう。

また、正社員採用と比べて採用プロセスが短期間で済むため、緊急度の高いプロジェクトにも対応できます。最短3営業日でのアサインも可能な専門エージェントもあるため、急な人材ニーズにも柔軟に対応できるんです。

ただし、長期的な組織への貢献は期待しにくい点と、契約期間が限定される点は考慮しておく必要があります。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

フリーランスのインフラエンジニアと契約するメリット

フリーランスのインフラエンジニアと契約することで、多くのメリットを得ることができます。特に自社にリソースが限られている企業や、短期間で技術導入を図りたい場合に適しているでしょう。

フリーランス契約で得られる主なメリットは以下のとおりです。

• エンジニアの経験・スキルを活用できる

• 育成の労力を減らせる

• 人件費を調整しやすい

エンジニアの経験・スキルを活用できる

フリーランスエンジニアは豊富な現場経験と高度な専門スキルを持っているため、即戦力として期待できます。多くのフリーランスエンジニアは、複数の企業やプロジェクトを経験しており、幅広い技術領域に精通しているからです。

具体的には、1人の人材が下記の実務経験を有しているケースは珍しくありません。

• 大手システムインテグレーターでの基幹システム構築経験

• スタートアップでのクラウド移行プロジェクト経験

• 金融機関でのセキュリティ強化プロジェクト経験

このような多様な経験を持つエンジニアなら、自社の課題に対して最適なソリューションを提案してもらえるでしょう。

また、フリーランスエンジニアの多くは、常に最新技術をキャッチアップする習慣を持っています。競争の激しいフリーランス市場で生き残るためには、継続的なスキルアップが不可欠だからです。

そのため、社内では習得が困難な最新技術や専門知識を、プロジェクトを通じて組織に導入できるメリットもあります。

育成の労力を減らせる

フリーランスエンジニアを活用することで、社内教育にかかる時間とコストを大幅に削減できます。経験豊富なフリーランスエンジニアなら、業務の背景や目的を理解すれば、すぐに実践的な作業に取り組めるからです。

新卒や未経験者の場合、基礎知識の習得から実務レベルまで到達するのに6か月〜1年程度の期間が必要になります。その間、先輩エンジニアが指導に時間を割く必要があり、既存メンバーの生産性にも影響が出てしまいます。

一方、フリーランスエンジニアなら最初の1〜2週間で業務に慣れ、すぐに生産性の高い作業を開始できるでしょう。また、プロジェクト管理や品質管理のノウハウも豊富なため、他のメンバーへの技術指導も期待できます。

とくに若手エンジニアが多い組織では、経験豊富なフリーランスエンジニアが良い刺激となり、チーム全体のスキルアップにつながることも多いです。結果として、教育コストを抑えながら組織全体の技術力向上を実現できるでしょう。

人件費を調整しやすい

フリーランス契約は人件費の柔軟な調整が可能で、経営効率の向上に貢献します。プロジェクトの規模や期間に応じて契約内容を調整できるため、無駄なコストを削減できるからです。

正社員の場合、プロジェクトが終了しても給与や社会保険料、福利厚生費などの固定費が継続的に発生します。一方、フリーランスなら必要な期間だけ契約し、プロジェクト終了と同時にコストも終了します。

また、週3日勤務や時短勤務など、柔軟な働き方にも対応できるため、さらなるコスト最適化も可能です。とくに中小企業では限られた予算のなかで最大の成果を出す必要があるため、この柔軟性はおおきなメリットになります。

結果として、必要なときに必要な分だけ優秀な人材を確保でき、経営の安定性向上にもつながるのです。

関連記事：インフラエンジニアの報酬単価と相場はいくら？外注するメリットも解説

経験豊富なインフラエンジニアをお探しならクロスネットワークにご相談ください

本記事では、自社のインフラエンジニアに基本情報技術者を取得させる必要性とメリット、注意点などについて解説しました。

実務経験やスキルが豊富であれば、基本情報技術者は必ずしも必要ではありません。しかし、取得させることで社員の学習意欲の喚起、企業イメージの向上などさまざまなメリットを得られます。

一方で、誰にでも取得させるべき資格とは言えません。社員のスキルレベルやキャリアに応じて別の資格を推奨することも検討しましょう。

また「社員の資格取得をサポートする余裕がない」「経験豊富な人材を早く確保したい」という企業もいるかと思います。

熟練のインフラエンジニアをお探しの方は、ぜひクロスネットワークにご相談ください。クロスネットワークはインフラエンジニア専門のエージェントサービスで、通過率5%と厳しい審査に合格した人材のみ在籍しています。ネットワーク、データベース、クラウドなどITインフラに精通した人材を、クライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

採用後のやりとりもサポートしますので、トラブルを回避できるのもメリット。さらに、登録しているインフラエンジニアと合意があれば、正社員登用もできます。

エージェントに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能です。また、週3日程度の依頼も可能なので、自社の必要リソースにあわせて柔軟に外注できます。

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