「求人を出しても応募が集まらない」「面接まで進んでもスキルが合わない」
インフラエンジニアの採用に苦戦している担当者は多いのではないでしょうか。

クラウド移行やDX推進が加速するなかで、インフラエンジニアの需要は高まる一方です。しかし、エンジニアの供給が追いつかず、採用競争はますます激化しています。

本記事では、インフラエンジニアの採用が難しい理由と、即戦力人材を確保するための具体的な方法を採用担当者向けに解説します。

採用前に押さえておきたいインフラエンジニアの役割

インフラエンジニアは、企業のITインフラを設計・構築・運用・保守する専門職です。サーバー・ネットワーク・クラウド・セキュリティなど、システムの基盤を支える幅広い領域を担当します。

職種はネットワーク・サーバー・クラウド・セキュリティ・データベースエンジニアなどに細分化されており、採用時には自社が必要とする領域を明確にすることがミスマッチ防止につながります。

インフラエンジニアの主な役割と種類

インフラエンジニアの主な役割は、「設計」「構築」「運用」「保守」の4つに大きく分けることができます。

以下で、それぞれの内容を解説します。

上記の役割を果たすために、インフラエンジニアは、システムのセキュリティ対策やトラブルシューティングも実施します。

インフラエンジニアの種類

また、ITインフラの構築には高度な知識とスキルが求められるため、下記のように種類が細分化されています。

インフラエンジニアの主な種類は、次のとおりです。

なお、上記は代表的な例であり、企業やプロジェクトによって担当する業務の範囲やスキルセットが異なります。

インフラエンジニアの重要性

インフラエンジニアは、企業の業務システムやアプリケーションの安定稼働を確保し、企業の生産性向上とリスク管理を実現する重要な存在です。

適切なインフラ設計と運用は、コスト削減やビジネスの成長にも貢献します。また、迅速なトラブル対応により、システムやネットワークが停止するダウンタイムを最小限に抑えることで、企業の機会損失の低減や、信頼性を高める役割も果たしています。

インフラエンジニアの採用が難しい理由とは？

以下では、インフラエンジニアの採用が難しい理由について、主な3つの要因とその内容を解説します。

1.インフラエンジニア不足

企業のIT化やDXの推進により、インフラエンジニアの需要は急速に高まっています。とくに、クラウド技術やサイバーセキュリティ分野の専門知識を持つ人材は、非常に希少な存在です。

下記のように、企業が求める高度なスキルを持つエンジニアの絶対数が不足しているため、人材市場で優秀な候補者を見つけることが難しくなっています。

出典：IDC

さらに、インフラエンジニアは企業の基盤を支える重要な役割を担っているため、人材の供給不足が企業の競争力や生産性に直接影響を与えています。

このような人材不足の状況下で、インフラエンジニアを採用する競争が激化し、採用の難易度が増しているのです。

2.インフラエンジニアのスキルの見極めが難しい

インフラエンジニアのスキル見極めが難しい主な理由は、技術の幅広さ・進化スピード・ソフトスキルの評価の3つです。それぞれ詳しく解説します。

技術の幅広さ

まずは、インフラエンジニアに求められる技術の幅広さです。インフラエンジニアには、ネットワーク、サーバー、クラウドコンピューティング、セキュリティなど、多岐にわたる知識と経験が必要です。

そのため、候補者が全ての領域で優れた能力を持っているかを判断するのが難しくなるだけではなく、採用担当者が自社に必要なスキルや知識を明確に理解しておく必要があります。

技術の進化が速い

次に、技術の進化が速い点も影響します。インフラエンジニアには、最新の技術に対応できる柔軟性と学習意欲が必要となるため、候補者が最新のスキルセットを持っているかどうかを見極めるのが難しくなります。

ソフトスキルの評価

また、上記のハードスキルだけではなく、ソフトスキルを評価することも重要です。

インフラエンジニアには、コミュニケーション能力や問題解決能力など、技術面以外のスキルも求められるため、総合的な評価が必要となります。

3.企業と求職者の待遇のミスマッチ

インフラエンジニアを採用する企業と求職者の待遇のミスマッチが起こる要因として、「給与体系の乖離」と「キャリアパスの不明確さ」の2点が考えられます。それぞれ詳しく見ていきましょう。

給与体系と求職者の期待のズレ

企業が提示する給与が、インフラエンジニアのスキルや経験に見合わない場合、求職者は他の企業を選択する可能性が高まります。

インフラエンジニアは、専門的な知識や技術を必要とする職種であるため、求職者自身のスキルに見合った報酬を期待するからです。

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」の情報を見ると、インフラエンジニアの平均年収は 684.9万円（平均年齢41.8歳）となっており、国税庁が発表している「民間給与実態統計調査（令和4年分）」の平均年収458万円を大きく上回ります。

そこで、インフラエンジニアを採用する際には、相応の報酬を提示する必要があるでしょう。もし、求職者にとって魅力のある給与を提示できない場合は、優秀な人材を引き付けることが難しくなります。

キャリアパスが不明確

インフラエンジニアを採用する上で、将来的なキャリアアップの機会を充実させることは企業にとって重要です。

しかし、経験のない企業が具体的なキャリアパスを提示するのは簡単ではありません。一般的に、インフラエンジニアのキャリアパスには、以下のようなものが考えられます。

企業は、これらを踏まえた上で、エンジニアとの適切なコミュニケーションをとりながら、安心して働ける労働環境に整備・改善していくことが大切です。

もし、企業が提示するキャリアパスが不明確であったり、求職者の成長の機会が限られていると感じたりする場合には、求職者は他の企業を選ぶ確率が高いでしょう。

インフラエンジニア採用に失敗しない！優秀な人材を獲得する方法

以下では、優秀なインフラエンジニアを獲得するための方法について解説します。

採用要件を明確にする

インフラエンジニアの採用要件を明確にすることは、優秀な人材を見つけるための重要な要素です。

具体的なスキルセットや経験年数、必要な資格などを詳細にリストアップし、企業が求める人材像を明確にしましょう。

採用要件を明確にすることで、採用担当者だけでなく、候補者自身が適性を判断しやすくなるため、ミスマッチのリスクを低減できます。

また、選考基準が明確になることで、選考プロセスもスムーズに進行します。

自社の魅力が伝わる求人票を作成する

求職者にとって魅力的な求人票を作成することは、優秀な人材の関心を引き付けるために重要です。

求人票には、仕事内容や求めるスキルだけでなく、企業文化や労働環境、給与や福利厚生などの情報を具体的に記載しましょう。

以下に、具体的な求人の例を載せています。

採用活動のスピードを上げる

採用活動のスピードを上げて、迅速に内定を出すことは、優秀なインフラエンジニアを競合他社に取られないための重要なポイントです。

選考プロセスを迅速かつ効率的に進めるために、面接の日程調整や技術評価をスムーズに行える体制を整えましょう。

また、候補者への連絡を迅速に行うことで、選考に対する信頼感を高めることができます。

優秀な人材は複数のオファーを受けることが多いため、スピーディーな対応を行い、競合よりも早く内定を出すことで、採用できる確率を高めましょう。

エージェントを活用する

エージェントを活用することで、インフラエンジニアの採用を効率化できます。エージェントは豊富なネットワークと専門知識を持っており、企業のニーズに合った優秀な候補者を紹介してくれます。

また、選考プロセスのサポートやアドバイスを受けることもでき、採用活動をスムーズに進めることが可能です。初めての採用活動で不安がある場合にも、心強いパートナーとなってくれるでしょう。

フリーランスのエンジニアを活用する

正社員採用が難航している場合は、フリーランスのインフラエンジニアを活用する方法も検討しましょう。プロジェクト単位での契約が可能なため、急なリソース不足にも迅速に対応できるのが強みです。フリーランス活用のメリットについては、次の章で詳しく解説します。

以下の資料では、混同しやすい契約形態を比較・解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。

＼どの契約形態が正解？比較表で違いをチェック／

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

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ITインフラの構築・運用をフリーランスへ業務委託するメリット

次に、ITインフラの構築・運用を、フリーランスのインフラエンジニアに業務委託するメリットを解説します。

専門性の高い人材を確保できる

フリーランスのインフラエンジニアを活用することで、特定の分野における専門性の高い人材を迅速に確保できます。

フリーランスへの業務委託では、正規雇用とは異なり、プロジェクトごとに必要なスキルや経験を持つエンジニアを選定できるため、品質の高いインフラ構築や運用が可能です。

また、多様なプロジェクトへの参加経験を持つフリーランスは、新しい技術や最新のトレンドにも対応できる柔軟性を持っていることが多いため、自社にはない知識やスキルを導入できる可能性があります。

コスト削減と柔軟なリソース管理を両立できる

フリーランスを活用すれば、プロジェクトごとに契約を結ぶため、必要な期間だけ人材を確保でき、正社員雇用と比べて固定費を大幅に抑えられます。

また、プロジェクトの進行状況に応じて人材の数や期間を調整できるため、リソース管理の自由度も高まるでしょう。

生産性と効率性が向上する

個人事業主として成功しているフリーランスのインフラエンジニアは、自己管理能力が高く責任感も強いため、タスクの遂行能力にも優れているのが特徴です。そのため、短期間で高い成果を上げることに期待ができるでしょう。

また、専門性の高いスキルセットを持つフリーランスのインフラエンジニアを活用することで、業務の効率性や生産性が向上し、プロジェクトの成功率が高まります。

インフラエンジニアに必要なスキルセットをすぐに確保できる

フリーランスのインフラエンジニアに業務委託することで、急なプロジェクトや特定の技術が必要な時に、適切なスキルを持つインフラエンジニアを迅速に採用できます。

必要なスキルを持つ人材をスピーディーに採用できることで、プロジェクトの遅延を防ぎ、効率的な業務遂行が可能です。

しかし、スピーディーな採用と言っても、そう簡単に実現できるものではありません。インフラエンジニアを採用する際は、外注との比較も踏まえて慎重に実施しましょう。

以下の資料では、インフラエンジニアの採用と外注について、メリット・デメリットなどを解説しています。インフラエンジニアを求めている企業担当者は、ぜひダウンロードしてみてください。

＼外注と採用、自社に合った方法を比較／

インフラエンジニア 外注と採用比較表

本資料では、インフラエンジニア不足を解消する手法として「外注」と「採用」を比較・解説。それぞれのメリット・デメリット、費用感を分かりやすくお伝えします。

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