「ITインフラの保守・運用を任せられる人がいない」「正社員採用はコスト的に厳しい」という企業には、インフラエンジニアのアルバイト採用がおすすめです。アルバイト採用によって、継続的な業務進行が可能となり、現場の負担軽減や業務の属人化防止につながります。

本記事では、インフラエンジニアのアルバイトを採用する際の手順や、時給の相場などを解説していきます。「できるだけ人件費を抑えつつ、インフラ業務を安定して回したい」とお考えの企業様は、ぜひ参考にしてみてください。

インフラエンジニアのアルバイト採用とは

近年、クラウドサービスの普及やDXの推進により、企業のITインフラを支えるインフラエンジニアの需要が高まっています。しかしながら若年層の人口減少に伴い、あらゆる企業でエンジニア不足が発生。経済産業省は、2030年までにIT人材が約40～80万人不足すると発表しています。

出典：経済産業省-参考資料3「IT人材育成の状況等について」

今後ますます人手不足は進むと推測されており、転職市場では優秀なエンジニアの獲得競争が進んでいます。このような状況において、すべての企業がインフラエンジニアを正社員として雇用するのは難しいこともあるでしょう。アルバイト採用は、特に以下のような場面で効果的です。

• 正社員1名分の人件費が確保できない
• インフラ業務は定常的ではなく、時期によって業務量に差がある
• 社員の退職により、IT周りの保守が一時的に手薄になっている
• 社内サーバーの老朽化に伴い、設定やデータ移行をサポートしてほしい
• AWSやAzureの導入を進めたいが、社内に知見がない

一定の経験やスキルを持つ人材をアルバイトとして採用すると、上記のようなニーズを満たしつつ、社内業務の効率アップが期待できます。

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インフラエンジニアのアルバイトが担当する主な業務内容

インフラエンジニアのアルバイトが担当する業務は、日常的な運用・保守や、技術的なサポート作業が一般的です。業務範囲は会社のIT環境やスキル要件により異なりますが、以下のような業務が想定されます。

• サーバーやネットワークの監視・保守対応
• 社内IT機器（ルーター、スイッチなど）の設定・トラブル対応
• クラウド環境（AWS、GCPなど）の設定サポート
• ドキュメント整備（構成図の作成や手順書の整理）
• ヘルプデスク的な社内問い合わせ対応

未経験に近い人材であれば、ドキュメントの整備やヘルプデスク業務からスタートし、段階的に業務範囲を広げていくのが現実的です。実務経験のあるエンジニアであれば、監視・トラブル対応・機器設定なども依頼できます。

特にインフラ業務は、セキュリティポリシーや個人情報保護への理解が必要な業務もあるため、機密レベルに応じた役割を設定していくといいでしょう。

インフラエンジニアのアルバイトの時給相場　　

インフラエンジニアは専門スキルが求められるため、一般的なアルバイトよりも、やや時給が高めに設定されています。地域やスキルレベルによって差はありますが、以下が時給の目安です。

特にクラウド環境やセキュリティに関する知識・経験がある人材の場合、時給2,500円以上になることも珍しくありません。候補者の能力や経験などを考慮しつつ、依頼業務の難易度に応じて時給を設定していきましょう。

インフラエンジニアをアルバイト募集する際の求人例

実際に求人を出す際は、業務内容や歓迎スキルなどを明確に記載します。以下は、インフラエンジニアをアルバイト募集する際の求人例です。

このように、募集する業務内容や求めるスキル、時給などを具体的に提示すると、マッチ度の高い応募者からのエントリーが増えるでしょう。実務に直結した求人票で、採用の成功率を向上させましょう。

企業がインフラエンジニアをアルバイト採用する3つのメリット

ここでは、企業がインフラエンジニアをアルバイトとして採用するメリットを紹介します。

正社員より人件費を抑えられる

最大のメリットは、人件費の圧縮です。正社員を1名雇用する場合、月給に加えて賞与・社会保険料・福利厚生費などのコストがかかります。インフラエンジニアの正社員平均年収は500〜700万円とも言われており、中小企業にとっては大きな負担となるケースも少なくありません。

一方、アルバイトであれば「時給2,000〜3,000円前後」で「週3日・1日5時間」など、業務量に応じた柔軟な雇用が可能です。たとえば、「社内サーバーの監視と保守だけお願いしたい」というケースには、アルバイト採用が適しています。

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将来的な正社員登用や長期育成につなげられる

アルバイト採用は、単なる短期的な労働力補充にとどまらず、長期的な戦力育成の第一歩にもなります。

特にITインフラ分野では、現場経験が重要です。意欲ある学生や若手人材をアルバイトとして迎え入れることで、業務を通じてスキルを高めつつ、組織風土やチームの進め方に慣れてもらえます。その上で能力や適性を見極めて正社員登用を打診すると、採用リスクを抑えた人材確保が可能です。

ITインフラ業務の属人化を防げる

中小企業やスタートアップ企業では、一部の社員がITインフラの運用を他の業務と掛け持ちしていることもあるでしょう。この場合、担当者が退職・異動すると、対応不能になるリスクが常につきまといます。こういった業務の属人化は、システムトラブルやセキュリティ事故の原因にもなりかねません。

アルバイト採用したインフラエンジニアに、マニュアル作成や業務フローの見直し、運用手順の明文化を依頼すると、ナレッジの共有と標準化が図れます。結果、ITインフラ業務の継続性と安定性を確保できるでしょう。

インフラエンジニアをアルバイト採用する際の流れ

インフラエンジニアのアルバイト採用でミスマッチを防ぐには、準備から契約、入社後のサポートまでの流れが重要です。以下では、実際の採用フローを解説します。

1. 必要なスキルと求人要件を整理する

まずは、任せたい業務内容や、必要なスキル・経験を洗い出しましょう。たとえば、「社内のPC設定やネットワーク保守だけで良い」のか、「AWSなどのクラウド操作までお願いしたい」のかで、求める人物像が大きく変わります。

さらに、勤務形態や条件面も整理しておきましょう。「週何日勤務してもらいたいか」「リモートは可能か」など、働き方の条件も整理しておくと求人票の作成がスムーズです。

2. 募集要項を作成して求人票を掲載する

要件が固まったら、募集要項（求人票）を作成します。業務内容や求めるスキル、時給など、明確に記載するのがポイントです。

また働くイメージが湧くように、社風や職場環境、担当するプロジェクト例なども補足すると、応募率が向上するでしょう。未経験者や学生でも安心して応募できるよう、「最初は先輩が1対1でサポートします」といった一文も効果的です。「副業・兼業OK」「シフト相談可」など明記し、働き方の柔軟性もアピールしていきましょう。

3. 募集媒体を選定する

求人票が完成したら、ターゲットに合った募集媒体を決定します。応募者層の属性や媒体の利用目的を意識して、2〜3媒体を併用していきましょう。

会社の雰囲気を伝えるために、自社サイトやSNSでの情報発信もおすすめです。また、職種や地域によって反応率が異なるため、掲載後は定期的な振り返りと見直しをしていきましょう。

4. 書類選考や面接を実施する

応募が来たら、履歴書やポートフォリオ、スキルシートなどをもとに書類選考を実施します。職務経験が浅い学生や若手の場合は、志望動機や学習意欲も重視しましょう。

面接では、実務スキルに加えて「指示を的確に理解できるか」「コミュニケーションは円滑か」といった実務遂行力や人柄もチェックしておきます。必要に応じて、簡単な技術課題を出すのも有効です。

5. 採用決定通知を送り、契約を締結する

採用が決まったら、速やかに合否の連絡を行い、雇用契約の締結を進めていきましょう。法令遵守・トラブル防止の観点から、書類の交付や合意の確認は欠かせません。インフラエンジニアをアルバイト採用する際、企業が用意する主な契約書類は以下のとおりです。

雇用契約書に署名・捺印が完了した時点で、雇用主と労働者が契約内容に同意したことになります。双方が安心して仕事を進めるためにも、合意・締結や書類交付を進めていきましょう。

6. 入社後のオンボーディングを実施する

入社後、すぐに戦力として動けるとは限りません。そのため、業務環境の案内やアカウント発行、社内ITポリシーの共有など、オンボーディング（導入研修）を実施しましょう。

あわせて、マニュアルや業務フローを整備しておくと、立ち上げがスムーズです。できれば「週1回の定期的なフィードバック機会」「個人面談」などを設け、成長支援や業務改善にも配慮していきましょう。

インフラエンジニアをアルバイト採用する際の注意点

以下では、インフラエンジニアをアルバイト採用する際の注意点について解説します。

業務範囲と責任の所在を明確にする

インフラエンジニアの業務は、トラブル時の影響が大きいため、業務範囲と責任の所在を明確にします。たとえば、「マニュアルに沿ったルーティンのバックアップ作業」「機器の初期設定」は「アルバイト」、「障害対応や本番環境の変更」は「正社員」、といった線引きが必要です。

これらは口頭ではなく、雇用契約や就業規則、引継ぎマニュアルなどに明文化しておきましょう。また、万が一の場合に備え、エスカレーションルール（誰に、いつ、どの手段で連絡するか）もセットで整備しておくと、リスクの低減につながります。

セキュリティ対策と情報管理を徹底する

ITインフラ業務では、社内システムの構成やアクセス権限など、機密情報に触れる機会が多くなります。そのため、アクセス権の最小化や操作ログの記録、NDA（秘密保持契約）の締結が必須です。

また、使用ツールのルールや、USB・私物端末の利用制限など、基本的な情報セキュリティポリシーも明らかにし、入社時に周知徹底させましょう。

未経験・学生採用の場合は育成・フォロー体制を整える

インフラ業務に関心を持つ学生や未経験人材を採用する場合、長期的な育成を視野に入れると効果的です。

経験が浅い人材は、技術力やビジネスマナーにばらつきがあるため、最初は簡単な業務から段階的に仕事を任せていくのがおすすめです。作業マニュアルの整備や、定期的な面談・フィードバックの時間を設け、早期離職を防ぐ体制を整えておきましょう。

可能な限り中長期的に就業する人を採用する

インフラ業務は引き継ぎが難しく、短期離職が続くと業務効率が著しく低下します。そのためアルバイトであっても、3か月から半年以上の勤務が見込める人材を優先的に採用しましょう。

たとえば学生の場合、卒業までの在籍見込みを確認します。副業人材であれば、他案件との兼ね合いや、稼働可能な時間帯をヒアリングしておくと安心です。

採用後の定着率が下がらないよう配慮する

せっかく採用しても、業務の難しさや環境への不満から、すぐに離職されては意味がありません。オンボーディングはもちろんのこと、こまめなコミュニケーションやフィードバックが定着には必要です。

また単調な作業だけでなく、スキルアップにつながる仕事も一部任せると、やりがいを感じてもらいやすいでしょう。社内の「感謝」や「信頼」が見える仕組みづくりも、継続意欲を高める要素になります。

インフラエンジニアのアルバイト募集で人が集まらないときの解決策

「アルバイト募集したものの、なかなか候補者が見つからない」と悩んでいませんか？ここでは、自社が求める人材から応募が集まらないケースの解決策を紹介します。

求人条件を見直す

応募が集まらない場合、まずは時給や勤務条件、スキル要件が現実的かを再確認しましょう。インフラエンジニアの時給相場は1,500〜2,500円程度が一般的で、相場より大きく下回っている場合は敬遠されます。

また、勤務日数や時間帯に柔軟性がないと、学生や複業ワーカーが応募しにくいです。さらに、スキル要件や求める人物像も難易度が高すぎると、未経験者や初級者が応募をためらいます。求人条件を見直し、再設定していきましょう。

募集チャネルを広げる

1つの求人媒体だけに頼ると、母集団形成が難しくなります。IT人材に強い求人サービスや、学生向けの求人サイトなど、ターゲット層に応じた媒体への同時・複数掲載がおすすめです。

また、自社のSNSやエンジニアコミュニティでの発信、社員からのリファラル（紹介）制度を活用すると、コストを抑えつつ応募を促進できます。

魅力が伝わる募集文に改善する

募集文は条件の羅列だけでなく、働きやすさや企業文化など、求職者にとってのメリットを具体的に伝えましょう。

たとえば、「最新のクラウド環境で働けます」「正社員登用の実績あり」など、魅力的な要素を積極的に記載すると効果的です。職場の雰囲気や成長支援の制度なども伝えると、他社との差別化となり、応募数の増加が見込めます。

フリーランスや副業人材に仕事を依頼する

アルバイト採用が難しい場合は、フリーランスや副業エンジニアへの業務委託もおすすめです。業務委託では、緊急対応が必要なケースや、スポット作業が必要な場面に適しています。また、フリーランス・副業人材の多くが即戦力人材であるため、プロジェクトや社内業務への早期アサインが期待できます。

「Workship」や「クロスネットワーク」など、フリーランスとマッチングできるサービスを活用すれば、自社が求める人材を効率よく探せます。外部人材と良好な関係が継続すれば、将来的に正社員登用を打診することも可能です。

フリーランスのインフラエンジニアに業務を委託する3つのメリット

以下では、フリーランスのインフラエンジニアに業務を委託する3つのメリットを解説します。

1.即戦力人材をすぐに確保できる

フリーランスのインフラエンジニアは、多くの場合、特定の分野に深い専門性と豊富な実務経験を持っています。そのため業務委託であれば、面接から稼働までのリードタイムも短く、即日や数日以内でのプロジェクト参画も可能です。

また、社内にはない最新技術への対応や、成功事例の知見を持つ人材に仕事を依頼すると、業務の効率化や品質向上にもつながります。急な障害対応やシステム刷新といった局面でも、即戦力としての活躍が期待できます。

2.コストの調整がしやすい

フリーランス人材への業務委託は、必要な時に・必要な分だけ契約できる点が大きなメリットです。業務・期間単位での契約締結が可能なため、正社員のような固定での人件費が発生せず、コストを変動費として扱えます。

たとえば、「クラウド移行といった一時的な業務で契約を結ぶ」「運用保守に必要な業務だけ依頼する」といった対応が可能です。また、業務委託契約上の条件を満たせば、報酬や依頼内容の相談もできます。リソース内で調整がしやすい業務委託は、特に予算に限りがある企業にマッチするでしょう。

3.雇用契約に伴う手続きが不要

フリーランスへの業務委託は、労働者としての雇用契約ではなく、業務委託契約を締結します。そのため、社会保険の加入手続きや、福利厚生の準備といった対応が不要です。これにより、人事や労務管理の手間を大幅に削減できます。

また、報酬は「外注費」「業務委託費」として経理処理することで、税務処理もシンプルです。特に少人数のIT企業やスタートアップのように、人事・労務リソースが限られている企業にとってはメリットが大きいでしょう。

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インフラエンジニアのアルバイト採用に関するQ&A

以下では、インフラエンジニアのアルバイト採用に関する、よくある質問についてまとめました。

複数のインフラエンジニアをアルバイト採用する場合、どのようにチームとして機能させれば良いですか？

チームとして機能させるには、役割分担の明確化が不可欠です。「誰が・どの業務を担当するのか」、責任範囲をはっきりさせて、作業の重複や抜け漏れを防ぎましょう。

定期的なミーティングや進捗共有の場を作り、コミュニケーションを活発化させるのも有効です。特にアルバイトは、勤務時間がバラバラになりやすいため、情報共有の整備が欠かせません。スムーズに引き継ぎができるよう、リーダー役やサポート役も決定し、安定したチームを運営していきましょう。

未経験者や経験の浅いアルバイトでも採用するメリットはありますか？

はい。未経験者や、経験の浅いアルバイトを採用するメリットも、十分にあります。未経験者は即戦力ではないものの、育成を前提に採用すれば、自社のやり方や文化に馴染んだ人材を育てられます。

また若手や未経験者は、新しい技術やツールにも柔軟に対応しやすいため、成長ポテンシャルが高いです。適切な研修やフォロー体制を整えれば、将来的な戦力となるでしょう。

さらに、組織に新しい視点や意欲をもたらし、チームの活性化にもつながります。育成リソースに余裕がある場合、未経験者の採用も積極的に検討してみましょう。

インフラエンジニアのアルバイトと業務委託の違いは何ですか？

主な違いは「契約形態」と「業務指示の仕方」にあります。

アルバイトは雇用契約であり、企業が業務時間や作業指示を直接管理します。対して業務委託契約は、請負契約や準委任契約で、業務の遂行方法は原則的に本人に任せる形です。発注側（企業）は、成果や作業内容に対して報酬を支払います。

自社の予算や、依頼したい業務の性質など、多角的な視点から「アルバイト」「業務委託」のどちらがマッチするかを判断していきましょう。

▼関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

即戦力のインフラエンジニアを確保したい場合は、「クロスネットワーク」におまかせ！

本記事では、インフラエンジニアのアルバイト採用のメリットや流れ、注意点などを解説しました。インフラエンジニアのアルバイト採用には、求人要件の整理や募集媒体の選定など、何かと手間がかかります。

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