AWSエンジニアを採用したくても、「求人を出しても応募が来ない」「候補者のスキルを見極められるか不安」といった悩みを抱える採用担当者が多いのではないでしょうか。AWSの導入やクラウド移行を進めるなかで、担当できる人材が社内におらず、採用に踏み出したものの思うように進まないケースも少なくありません。

本記事では、採用前に不可欠な知識として、AWSエンジニアの役割と業務領域を解説します。採用手法の選定基準やミスマッチを防ぐ要点を整理し、自社に最適な人材を確保するための参考にしてみてください。

AWSエンジニアの役割と業務領域｜採用前に押さえるポイント

AWSエンジニアを採用する前に、役割と業務領域を把握しておきましょう。社内に専門知識をもつ社員がいない現場では、任せるべき業務の切り分けに迷いがちです。業務範囲が曖昧なまま採用を進めると、ミスマッチや期待値のズレが生じるケースも少なくありません。

業務領域と必要スキルを事前に整理しておくと、自社に合った人材かどうかをスムーズに判断できます。

関連記事：インフラエンジニアの職種内容を徹底解説！人材採用のポイントも紹介

AWSエンジニアが担当する主な業務領域

AWSエンジニアが担当する業務領域は、以下のように分かれます。

採用活動を始める前に、AWSエンジニアに任せたい業務範囲を明確にしておくことが重要です。設計・構築・運用・保守のどこまでを担ってほしいのかを整理しておくことで、求めるスキルレベルが明確になります。より具体的、かつ精度の高い募集要項を作成できるでしょう。

なお、すべての業務領域を一人のエンジニアに求めるケースもありますが、実務では得意領域が分かれることが多いため注意が必要です。

関連記事：インフラエンジニアが扱うAWSの仕事内容とは？代表的なサービスも紹介

採用時に確認すべきAWSスキルの観点

採用時に確認すべきAWSスキルの観点は、以下の3点です。

• インフラの基礎知識
• AWSサービスの使用経験
• 運用と障害対応の経験

まずはインフラの基礎知識として、サーバーやネットワークの仕組みについての理解度を確認します。

AWSはクラウドサービスでありながら、ネットワーク構成やサーバー設計などのインフラ要素を前提にシステムを構築します。そのため、表面的なサービス理解だけでなく、土台となるITインフラの知識を備えているかが重要です。とくにVPC設計や可用性設計の理解度は、実務経験の有無を判断する指標になります。

また、AWSには200種類を超えるサービスがあり、目的に応じた選択や組み合わせを判断する知識が必要です。過去の業務でAWSサービスを活用した経験があれば、自社の課題にあわせた提案力も期待できます。

あわせて、どのような構成でシステムを設計していたかまで確認すると、単なる利用経験ではなく設計力の有無を判断できます。

業務経験を確認するときのポイントとして、構築だけでなく運用や障害対応の有無も重要です。とくに障害発生時の原因特定や復旧対応のプロセスを経験している人材であれば、即戦力としての現場対応力を発揮できます。

さらに、障害後の再発防止や改善対応（オートスケーリングの調整や構成見直しなど）に関わった経験があるかも確認すると、運用フェーズでの貢献度をより具体的に判断できます。

関連記事：AWSクラウドプラクティショナーの採用評価｜スキル感と実務経験に注意

AWSエンジニアの採用が難しい理由

AWSエンジニアの採用がスムーズに進まない背景には、市場環境とスキル評価の難しさという複数の要因があります。主な理由は、以下の3点です。

• 母数が少なく競合が多い
• スキルの見極めが採用担当者には難しい
• 資格だけでは実務レベルを判断できない

これらの要因を理解することで、採用活動がうまくいかない原因を整理し、自社に適した採用手法を検討しやすくなります。

関連記事：インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

母数が少なく競合が多い

AWSエンジニアを採用しにくい主な理由として、以下の2点が挙げられます。

• 採用市場に専門スキルをもつ人材が少ない
• 即戦力を採用したい企業が増加している

経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査」では、IT人材全体の供給不足が2030年まで拡大すると予測されています。とくにAWSをはじめとしたクラウド領域は需要の拡大が著しく、インフラのオンプレミスからクラウドへの移行が進むなかで、対応できるエンジニアの不足が顕著になっています。

また、高い技術力をもつ人材は、特定の企業で腰を据えて活躍しているか、フリーランスとして独立するケースも多く見られます。積極的に転職活動をしている層が限られるため、一般的な求人サイトだけでは母集団を十分に確保できない状況が続いています。

スキルの見極めが採用担当者には難しい

AWSエンジニアの採用では、技術的な詳細を非エンジニアが評価する難しさがあります。肩書きや経歴だけでは、実務レベルの対応力は判断できません。

たとえば、採用候補者にAWS環境の構築経験がある場合でも、設計から運用・保守の「どこまで担当していたのか」によって任せられる業務範囲は異なります。とくにAWSでは、設計フェーズの関与有無によってスキルレベルに大きな差が出るため注意が必要です。

採用候補者のスキルを見極めるためには、以下のように確認項目を細かく分けるのも効果的です。

• 使用経験のあるAWSサービス
• 担当経験のある業務領域
• 業務に関連する資格の有無

これらに加えて、「どのような構成でシステムを設計したか」まで確認すると、実務での再現性をより具体的に判断できます。

自社でスキルを評価するハードルが高い場合は、IT人材専門のエージェントサービスを活用しましょう。

関連記事：クラウドエンジニアのスキルセットとは？採用・育成に役立つ観点を解説

資格だけでは実務レベルを判断できない

AWSエンジニアの評価において、資格の有無だけでは実務レベルを判断できません。AWS認定資格は知識の証明に役立ちますが、実務での設計力や運用対応力を直接的に示すものではないためです。

たとえば「AWS認定ソリューションアーキテクトアソシエイト」の資格保有者でも、実務で経験した業務領域にはバラつきがあります。試験は選択式であり、サービスの理解度は測れるものの、実際のシステム設計やトラブル対応の経験までは評価できません。

そのため、資格はあくまでも基礎知識の有無を評価する指標であり、実務経験や担当範囲をあわせて確認することが重要です。

関連記事：AWSクラウドプラクティショナーの難易度からわかる実務レベルと採用基準

関連記事：AWSソリューションアーキテクトアソシエイトの実務レベルと評価基準

AWSエンジニアを採用する3つの方法

AWSエンジニアを確保する方法は、以下の3つに分けられます。

• 正社員採用
• SES活用
• 業務委託

採用の失敗を防ぐコツは、任せたい業務や必要な期間にあわせた選択です。短期的な人材確保か、中長期的な内製化かといった観点で整理すると、自社に適した方法を判断しやすくなります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自社にあう方法を判断してみましょう。

関連記事：AWSを扱うクラウドエンジニアの探し方｜採用判断のポイントも解説

正社員採用

AWSエンジニアに長く社内で活躍してもらいたい企業には、正社員採用が向いています。外部人材に一時的に任せる方法とは異なり、業務の背景や社内事情まで理解したうえで社内業務を任せやすい強みがある選択肢です。

一方で、前述のとおりAWS人材は採用難易度が高く、採用までに時間がかかるケースも少なくありません。

正社員採用を検討する場合は、社内業務を長期的に任せたいかどうかの判断が必要です。期間や業務範囲を絞った依頼を計画する場合には、外部リソースの活用も検討してみましょう。

関連記事：インフラエンジニアは正社員採用するべき？メリットと採用のポイントなどを解説

SES活用

必要な期間だけAWSエンジニアの技術力を確保したい企業には、SES（システムエンジニアリングサービス）の活用が効果的です。自社で採用活動を進める方法よりも、比較的短い期間で人材をアサインできます。

SESは準委任契約を前提とし、業務の指揮命令を自社側が行う形でエンジニアが参画する点が特徴です。

SESの活用に向いているのは、AWSエンジニアの迅速な確保を求める企業です。一方でクラウド活用を中長期で内製化したい場合は、社内に知見が残りにくいデメリットも懸念されます。

活用を検討する場合は、委託する業務範囲を明確にしておきましょう。知見の共有や引き継ぎの方針も定めておくと、契約完了後に体制構築の負担を軽減できます。

関連記事：SESとフリーランスの違い｜自社にマッチする委託先の選び方を解説

業務委託（フリーランス）の活用

即戦力のAWSエンジニアを確保したい企業には、業務委託（フリーランス）の活用が適しています。解決したい課題や不足しているスキルにあわせて、柔軟な契約条件で委託しやすい選択肢です。

SESと異なり、成果や業務単位で委託するケースが多く、特定の課題に対して専門性の高い人材をアサインしやすい特徴があります。

業務委託を活用する場合には、正社員の雇用契約とは異なる以下の理解が求められます。

• 業務委託契約（請負契約・準委任契約）
• 関連法律（フリーランス保護新法）

契約形態や人材の見極めに不安がある場合は、専門知識をもつエージェントサービスの活用も効果的です。フリーランスエンジニア専門のエージェント「クロスネットワーク」では、契約手続きのサポートも対応しています。

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

xnetwork.jp

AWSエンジニア採用で失敗しないためのポイント

AWSエンジニア採用でミスマッチを防ぐためには、以下4つのポイントを整理しておくのが効果的です。

• 【目的】新規構築・運用改善など採用の目的を明確にする
• 【実績】資格の有無よりも実務経験・構築実績を深掘りする
• 【スキルレベル】設計・構築・運用のどこまで自走できるかを明確にする
• 【柔軟性】正社員採用にこだわらず外部委託を活用する

それぞれのポイントをチェックしながら、採用活動をスムーズに進めるための土台を固めてみましょう。

【目的】新規構築・運用改善など採用の目的を明確にする

まずは、自社がAWSエンジニアを採用する目的を明確にしておきましょう。担当する業務の内容によって、求める経験や適した採用手法が異なるためです。

たとえば、社内システムのクラウド移行や新規環境の構築を進めたい場合は、採用する人材に設計または構築経験が求められます。サーバーやネットワークの基礎知識だけでなく、可用性やセキュリティを考慮した設計ノウハウも欠かせません。

一方、すでにAWSを導入済みで、運用負荷の軽減やコスト最適化を進めたい場合は、既存環境の見直しや改善に強い人材が適しています。稼働していないリソースの整理や監視体制の改善など、運用フェーズの課題に対応できるかを確認することが重要です。

【実績】資格の有無よりも実務経験・構築実績を深掘りする

候補者のスキルを見極めるには、資格の有無よりも実務経験や構築実績の深掘りが重要です。保有資格は知識の証明として役立ちますが、実務レベルの対応力は経験や実績でしか判断できません。

採用判断の場では、過去に担当した業務を具体的に確認しておきましょう。たとえば、以下のような質問例が有効です。

• どのようなAWSサービスを使用したか
• 設計や構築など、どの業務領域を担当したか
• 障害発生時にどのように対応したか
• コスト改善を目的に対策を講じた経験があるか

さらに、どのような構成でシステムを設計したのかまで踏み込んで確認すると、実務での再現性を判断しやすくなります。

中小企業では、1人で複数の役割を担えるAWSエンジニアが求められる場面もあります。入社後のミスマッチを防ぐためには、自社の要件にマッチする経験があるかどうかを深掘りすることが重要です。

【スキルレベル】設計・構築・運用のどこまで自走できるかを明確にする

採用で失敗しないためのポイントとして、AWSエンジニアに任せる業務範囲だけでなく、どのレベルまで自走できる人材を求めるのかを明確に決めておくことも重要です。業務範囲が同じでも、補助的に対応する人材と、設計から改善提案まで主導できる人材では、期待できる役割が大きく異なります。

たとえば、設計を任せたい場合は、要件整理や構成検討に加え、システムの負荷や可用性、コストを踏まえて判断できる経験が必要です。一方、運用を中心に任せたい場合でも、監視だけでなく障害対応や改善提案まで担えるかどうかで、現場での貢献度は変わります。

募集要項や面接では、「設計フェーズを主担当として進められる」「運用監視を自走できる」のように、期待するレベルを具体的に示すことで、採用後のミスマッチを防ぎやすくなります。

関連記事：【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選！資格も紹介

【柔軟性】正社員採用にこだわらず外部委託を活用する

AWSエンジニアを確保したい場合は、正社員採用だけにこだわらず、外部委託を活用するのが効果的です。即戦力人材の採用競争が激しいため、正社員だけで早期に人材を確保するのは難しい場面も少なくありません。

とくに正社員採用は、募集開始から入社まで数か月の期間を費やす可能性もあります。一方で、SESや業務委託であれば、条件次第で比較的スピーディに人材確保が可能です。

まずは自社が抱えている課題を洗い出し、正社員にこだわる必要があるのかどうかを検討してみましょう。プロジェクトに応じて柔軟に人材を確保したい場合は、外部委託を活用するのも有効な判断です。

関連記事：インフラエンジニアへの外注とは？業務委託のメリットとおすすめのエージェントも紹介

AWSエンジニアの外部委託ならクロスネットワークがおすすめ

AWSエンジニアの人材不足を解消したい企業は、正社員採用だけにこだわらず、外部委託も含めた選択肢を検討することが重要です。とくに社内にAWSの知見が少ない企業では、採用基準の策定やスキル評価に時間がかかり、採用活動が長期化するケースも少なくありません。

外部リソースを活用すれば、自社の課題に適した人材を必要な期間だけピンポイントで確保できます。人材に求める条件やスキルが明確でない場合は、エージェントの提案を活用するのも効果的です。

インフラエンジニア専門エージェントサービスの「クロスネットワーク」なら、AWS業務の経験豊富なエンジニアを迅速にマッチングします。プロジェクト単位でも柔軟に対応しており、将来的なインフラの構築・運用を検討する企業も安心です。

また、最短3営業日でのアサインが可能です。解決したい課題やご要望に応じて外部人材の活用を柔軟にサポートし、採用コストや技術不足による失敗のリスクを最小限に抑えられます。

サービス資料は【こちら】から無料ダウンロードが可能です。

柔軟な契約条件でインフラエンジニアを確保するなら、ぜひ気軽に【お問い合わせ】ください。平均1営業日以内にご提案します。