事業拡大に向けたインフラ強化には、サーバーエンジニアの存在が欠かせません。しかし、いざ採用を検討すると「適正な年収」や「競合のオファー額」が気になりますよね？

そこで今回は、最新の市場データに基づいたサーバーエンジニアの平均年収を年代・契約形態別に紹介します。多職種との年収比較や採用コストを抑えるポイントも解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

適正な年収を把握することが、的確な採用予算で優秀な人材の確保につながります。

【年代別】サーバーエンジニアの平均年収

上記は、サーバーエンジニアの年代別平均年収をまとめた表です。年代が上がるにつれて年収も高くなる傾向が把握できます。

（参考：平均年収ランキング｜doda）

年代によって年収が上がる要因としては、ITスキルレベル（ITSS）の向上も挙げられます。経験豊富なベテランほど、保有スキルや社内の役割にあわせて年収が高まるのが一般的です。

以下は、基盤系システムエンジニア（インフラエンジニアを含む）の平均年収をITスキルレベル別にまとめた表です。

（参考：厚生労働省｜jobtag）

【職種別】その他エンジニア職との年収比較

サーバーエンジニアの年収相場を理解するには、関連するエンジニア職種と比較するのも効果的です。一般的には担当する業務領域が広がるほど、下表のように平均年収も高まる傾向が見られます。

※本表の年収データは、いずれも参照元の最新公開情報に基づいています（2025年7月時点）。年収データの調査時期には一部差異があります。

（参考：平均年収ランキング｜doda）
（参考：インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）
（参考：クラウドエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

ネットワークエンジニアとの年収比較

ネットワークエンジニアの平均年収は、447万円です。それぞれの平均年収を比較すると、サーバーエンジニアのほうが20万円ほど上回っています。

（参考：平均年収ランキング｜doda）

サーバーエンジニアの平均年収が上回る要因としては、クラウド移行の促進による役割の拡大が挙げられます。従来のOSやミドルウェアの知識に加え、仮想化技術やクラウド基盤に関するスキルも求められるサーバーエンジニアも少なくありません。

関連記事：【企業向け】ネットワークエンジニアの平均年収とは？年代・働き方・スキル別に解説

インフラエンジニアとの年収比較

インフラエンジニアの平均年収は、497万円です。それぞれの平均年収を比較すると、サーバーエンジニアのほうが30万円ほど下回っています。

（参考：インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

インフラエンジニアの平均年収が上回る要因としては、担当領域の広さが挙げられます。インフラエンジニアはサーバーだけでなく、ネットワークやセキュリティも含めたITインフラ全体を担当する職種です。

サーバーという特定の領域に特化するサーバーエンジニアに比べて、技術範囲が広範囲にわたるインフラエンジニアのほうが年収も高くなる傾向が見られます。

関連記事：【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

クラウドエンジニアとの年収比較

クラウドエンジニアの平均年収は、580万円です。それぞれの平均年収を比較すると、サーバーエンジニアのほうが120万円ほど下回っています。

（参考：クラウドエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

出典：総務省｜令和6年版 情報通信白書｜データ集クラウドエンジニアの平均年収が大幅に上回る要因としては、クラウド化の需要が高まっている背景が挙げられます。社会全体でDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する流れがあり、クラウドサービスは中心的な役割を担う存在です。

クラウド領域には専門性が求められるため、最新の技術トレンドに対応できるエンジニアの市場価値が急騰しています。

関連記事：【企業向け】クラウドエンジニアの単価相場｜採用コスト最適化のコツも解説

【契約形態別】サーバーエンジニアの年収比較

サーバーエンジニアの確保を考えるうえで、契約形態によって異なる採用コストの判断が欠かせません。ここからは、即戦力として期待される30代のサーバーエンジニアを例に、以下の2パターンを比較します。

• 正社員の平均年収
• フリーランスの単価相場

正社員はトータルコストの考慮が必要

正社員のサーバーエンジニアを採用する場合は、支払う給与が人件費の総額になるわけではありません。年収に加えて、以下のようにさまざまな費用が発生します。

• 社会保険料（厚生年金・健康保険）
• 労働保険料（労災保険・雇用保険）
• 住宅・通勤手当
• 賞与
• 採用にかかるコスト

とくに即戦力レベルの30代（平均年収520万円）を想定すると、トータルの人件費は給与額面を大幅に上回ることも想定しておく必要があります。

（※1 参考：令和6年度保険料額表（令和6年3月分から） | 協会けんぽ | 全国健康保険協会）
（※2 参考：労災保険率表（令和６年度～）｜厚生労働省）
（※3 参考：令和7（2025）年度 雇用保険料率のご案内｜厚生労働省）
（※4 参考：株式会社リクルート 就職みらい研究所「就職白書2020」）

平均年収520万円のサーバーエンジニアを採用すると、年間のトータルコストは約792.8万円（月額換算で約66万円）と試算できます。フリーランスの単価相場と比較検討する場合は、トータルコストを基準に検討しましょう。

フリーランスの単価相場は60～70万円が目安

フリーランスのサーバーエンジニアであれば、月額の単価相場は「60万～70万円」が目安です。ただし、担当する業務範囲や求められるスキルレベルなどによって単価は変動することもあります。

出典：フリーランスインフラエンジニア・業務委託採用｜クロスネットワーク

たとえば、ITフリーランス専門のエージェントであるクロスネットワークでも、インフラエンジニア募集で月額60万〜80万円の単価を提示しています。30代正社員のサーバーエンジニアにかかるトータルコストと比較しても、大きな差はありません。

ただし、プロジェクト単位で依頼できるフリーランスなら、契約期間に応じてコストを最適化できます。プロジェクトの契約期間のみ人件費を考慮すればよいため、トータルコストの削減が可能です。

サーバーエンジニアの業務形態を詳しく比較したい場合は、無料ダウンロードできる以下の資料も参考にしてみてください。

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

xnetwork.jp

サーバーエンジニアの採用コストを最適化する3つのポイント

サーバーエンジニアの採用コストを低く抑えるためには、以下3つの観点を意識するのがポイントです。

• 必要最低限の業務範囲に絞る
• リモート採用で地域コストを抑える
• フリーランスエンジニアを活用する

必要最低限の業務範囲に絞る

採用コストを最適化するためには、採用するサーバーエンジニアに任せる役割分担の明確化が必要です。役割分担を決めずに採用活動が進んでしまうと、採用後のミスマッチにつながります。

たとえば、既存システムの保守・運用が主な業務であるにもかかわらず、クラウドインフラの高度な設計・構築スキルをもつエンジニアを採用してしまうケースです。オーバースペックな人材に高い年収を支払うことで、過剰なコストがかかってしまいます。

また、スキル不足な人材を採用してしまうと、業務を補うための追加コストが増えてしまうケースも少なくありません。プロジェクトに最適化されたコストを設定するためにも、依頼する業務範囲に適したサーバーエンジニアを採用しましょう。

リモート採用で地域コストを抑える

採用対象の地域を全国に広げるリモート採用も、コストを抑えるうえで効果的な手段です。エンジニアの平均年収は、採用する地域によって差があります。

以下は、インフラエンジニアの地域別平均年収を比較した表です。

（参考：インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

とくに企業規模が大きくなりやすい首都圏では、エンジニアの年収水準が高まりやすい傾向にあります。一方で地方には首都圏の相場よりも低い年収ながら、優れたスキルをもつサーバーエンジニアも少なくありません。

リモートワークの体制を整えることで、地方在住の優秀なエンジニアを確保できる可能性が広がります。

フリーランスエンジニアを活用する

プロジェクトの内容や期間に応じて、フリーランスのサーバーエンジニアを活用するのも効果的です。以下のように正社員雇用とフリーランスには、コストや役割の違いがあります。

一時的なリソース不足の解消や社内に不足するスキルを補いたい場合には、フリーランスへの業務委託が効果的です。必要な期間だけ契約を結ぶため、プロジェクトにあわせて柔軟に人件費を調整できます。

採用コストを抑えるならフリーランスの活用がおすすめ

サーバーエンジニアの採用コストを抑えるなら、フリーランスエンジニアの活用がおすすめです。ここからは、フリーランスの活用がコスト削減につながる3つの要因を解説します。

• 依頼内容に応じて人件費を最適化できる
• 一時的・短期間な業務を依頼しやすい
• 採用活動・教育にかかるコストを削減できる

依頼内容に応じて人件費を最適化できる

フリーランスエンジニアの活用には、依頼する業務内容にあわせて人件費を調整しやすいメリットがあります。

正社員の人件費は、社会保険料も含めて毎月固定で発生する「固定費」です。プロジェクトの期間外でも、毎月固定のコストがかかり続けます。

一方でフリーランスへの支払いは、業務委託契約に基づく「変動費」です。必要なスキルをもつ人材を必要な期間だけ確保するため、プロジェクトの状況に応じてコストを最適化できます。

一時的・短期間な業務を依頼しやすい

繁忙期や短期のプロジェクトなど、一時的にサーバーエンジニアのリソースが必要になる場面でもフリーランスの活用が効果的です。

長期雇用が前提となる正社員の採用は、一時的なリソース不足の解消には適していません。プロジェクト単位の契約が一般的なフリーランスであれば、数週間から数か月といった短期契約でも柔軟に対応してもらえます。

また、一時的かつ短期間の業務をフリーランスに依頼することで、自社のリソースを本来優先したい業務に集中できるメリットもあります。固定費を増やさずにリソース調整できる柔軟さが、フリーランスの魅力です。

採用活動・教育にかかるコストを削減できる

フリーランスの活用は、採用活動や入社後の教育にかかるコストの削減にも効果的です。とくにフリーランス専門のエージェントサービスを利用すれば、自社で求人媒体へ出稿したり応募書類を確認したりする手間も省けます。

また、フリーランスエンジニアには、特定の分野で経験を積んだ即戦力人材も少なくありません。正社員と比較して、入社後の研修やオンボーディングにかかる時間や費用を抑えられます。

サーバーエンジニア採用のご相談は「クロスネットワーク」におまかせ

サーバーエンジニアの平均年収は、世代全体で約464万円が目安です。ただし、即戦力となる30代以上のように、年代やスキルレベルが上がるにつれて年収も高くなる傾向があります。

また、正社員を採用する場合は、給与以外に発生する固定費の考慮も必要です。とくに経験豊富なサーバーエンジニアには、想定外のコストが積み重なる可能性もあります。

そこで、人材確保の選択肢として、フリーランスエンジニアの活用がおすすめです。必要なスキルをもつ人材を必要な期間だけ確保できるため、プロジェクトにあわせてコストの最適化を目指せます。

クロスネットワークでは、ニーズに沿ったサーバーエンジニアを迅速にマッチングいたします。プロジェクト単位でも柔軟に対応しており、初めての業務委託を検討する企業でも安心です。

クロスネットワークに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能です。また、週2〜3日の依頼にも対応しているので、ご要望に応じて柔軟な外注をサポートいたします。

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