SIerを活用すれば、社内リソースだけでは対応できない課題を解決できるメリットがあります。エンジニアの人材不足に直面している企業にとって、プロジェクトのリソース確保や効率化の課題は「よくある悩み」です。

そこで今回は、インフラ構築に焦点を当てて、SIerに依頼するメリットを「目的別・分類別」に徹底解説。SIerの強みを最大限に活用するため、事前に想定しておきたいデメリットや解決手段も解説します。ぜひ参考にしてみてください。

【目的別】インフラ構築でSIerを活用する5つのメリット

インフラ構築でSIerを活用するメリットについて、以下の目的別に解説します。

• 要件定義から運用・保守までワンストップで委託できる
• 自社にない専門的な技術力と知見を活用できる
• プロジェクト管理の負担を軽減できる
• プロジェクトの品質・セキュリティが担保される
• エンジニア採用・育成のコストと時間を削減できる

リソース不足の解消や品質・セキュリティの担保など、プロジェクトの目的にあわせて参考にしてみてください。

要件定義から運用・保守までワンストップで委託できる

SIerの活用には、インフラ構築の上流工程から下流工程までワンストップで依頼できるメリットがあります。構築後の安定稼働を支える「運用・保守」も依頼できるため、長期的な視点でプロジェクトを任せられる安心感も魅力です。

また、複数の企業がかかわる大規模なプロジェクトでは、全体の取りまとめ役として窓口をSIerに一本化できます。自社の担当者が複数企業とやり取りする手間も省けるため、コミュニケーションコストの削減につながります。

関連記事：SIerの仕事内容を解説｜実はフリーランスで解決できるケースも？

自社にない専門的な技術力と知見を活用できる

自社にない専門的な技術力と知見を活用できるのも、SIerにプロジェクト全体を一貫して外部委託するメリットです。SIerにはさまざまな業種や規模のインフラ構築を手がけた実績があり、他社事例を踏まえた「より効率的な設計・構築」の提案を期待できます。

また、インフラ構築では、予期せぬトラブルや課題が発生するケースも少なくありません。一次対応を経験豊富なSIerに任せられるため、解決までの工程への影響を最小限に抑え、安定したプロジェクトを進められます。

プロジェクト管理の負担を軽減できる

インフラ構築をSIerに依頼することで、プロジェクト管理の負担を軽減する効果も期待できます。SIer企業にはプロジェクトマネージャーが在籍しており、以下のような役割を担っています。

• 全体のスケジュール管理
• 各工程におけるリソースの調整
• 外部の協力会社との連携

管理業務を外部リソースに任せることで、自社エンジニアのリソースを本来のコア業務や別のプロジェクトに割り当てられます。

プロジェクトの品質・セキュリティが担保される

プロジェクト全体をとおして一定の品質が担保されているのも、SIerを活用するメリットです。一般的なSIerでは、過去の対応事例から開発・構築におけるプロセスが標準化されています。

また、セキュリティ対策・品質管理・テスト工程なども体系化されています。とくにトラブル対応のノウハウが蓄積されているSIerであれば、自社単独で進めるよりも失敗リスクの低減が可能です。

エンジニア採用・育成のコストと時間を削減できる

SIerの活用は、エンジニアの採用や育成にかかるコストと時間の削減につながります。とくに正社員の採用活動には、求人掲載や採用試験・面接にかかるコストと時間が必要です。

また、即戦力を採用しない場合は、教育や研修にかかる時間とコストも考慮する必要があります。SIer企業の外部リソースを活用すれば、準備期間を短縮しながらプロジェクト体制のスムーズな構築が可能です。

【種類別】SIerの得意分野ごとにメリットを比較

上表のように、SIerは企業の成り立ちによって複数の種類に分けられます。種類によってSIerの得意分野が異なるため、自社の目的や課題にあったパートナーを選びましょう。

※一部の企業は、メーカー系とユーザー系の両方の特徴をあわせもつ場合があります。分類上はいずれかに含まれますが、実態としてはハイブリッドな立ち位置にあります（例：富士通株式会社、株式会社日立製作所のグループ会社、株式会社NTTデータなど）。

メーカー系SIerのメリット：親会社製品の深い知見と技術力

メーカー系SIerは、ハードウェアやソフトウェアを製造・販売するメーカーの情報システム部門が独立した企業です。親会社の製品に対する仕様や特性を熟知しているため、深い知見と高い技術力を活かしたインフラ構築が期待できます。

また、親会社と密に連携できるため、製品のアップデートや新機能にかかわる迅速な対応を実施できる強みもあります。自社で利用したい製品が決まっている企業は、メーカー系SIerの知見と技術力を活用するのもおすすめです。

ユーザー系SIerのメリット：業界・業務ノウハウに基づく提案力

ユーザー系SIerは、大手企業のIT部門から独立した企業です。卸売業や金融業のように、IT業界に属さない企業が親会社となるケースも少なくありません。

ユーザー系SIerの強みは、親会社（ユーザー系企業）の業界知識や業務ノウハウに精通していることです。親会社の事業をITの側面から支えてきた経験があるため、業界特有の課題や業務に適した提案を期待できるメリットがあります。

商社系SIerのメリット：総合商社の強みを活かした幅広いネットワーク

ユーザー系SIerのなかでも、総合商社のシステム部門から独立した企業は商社系SIerに分類されます。商社系SIerに依頼するメリットは、総合商社の幅広いネットワークや調達力を活用できることです。

ユーザー系SIerは特定のメーカーに縛られることなく、さまざまな製品から自社のニーズに適した組み合わせを提案できます。また、海外メーカーやグローバル製品を取り扱うケースもあり、自由度の高い組み合わせと柔軟な提案を求める企業におすすめです。

金融系SIerのメリット：業界知識の理解と法規制への対応力

ユーザー系SIerのなかでも、金融機関のシステム部門から独立した企業は金融系SIerに分類されます。金融業界特有のセキュリティ対策や法規制を熟知した対応力が金融系SIerの強みです。

個人情報の保護や不正アクセス防止といったセキュリティ対策はもちろん、大規模な取引データを高速で処理するインフラ設計にも長けています。システムの停止が事業に致命的な影響を及ぼすリスクがある場合は、業界ならではの対応力に優れた金融系SIerへの依頼を検討してみましょう。

独立系SIerのメリット：ベンダーに縛られない中立的で柔軟な提案

独立系SIerを活用するメリットは、特定のメーカーに縛られない柔軟な提案を期待できることです。特定の親会社をもたない独立系SIerは、システムインテグレーション事業そのものを目的として設立されています。

複数のベンダー製品を組み合わせる手法は「マルチベンダー」と呼ばれ、独立系SIerの強みです。それぞれの分野で優れた製品を選定しながら、顧客の課題や予算に応じた組み合わせを提案できます。幅広い選択肢を活用した柔軟な提案を求める企業におすすめのSIerです。

外資系SIerのメリット：海外企業のITサービス導入をサポート

外資系SIerは、海外IT企業の日本法人として請け負うSIerです。海外IT企業のハードウェアやソフトウェアに対し、導入から運用・保守までサポートを依頼できるメリットがあります。

また、クラウド・AI・データ分析などの最先端分野に強みがあり、英語をはじめとする多言語サポートも対応可能です。海外に拠点のある企業であれば、各国で一貫したインフラ構築や運用サポートを期待できます。

コンサル系SIerのメリット：経営課題や業務改善を企画からサポート

コンサル系SIerは「ITコンサルティングファーム」と呼ばれる企業でインフラ構築やシステム開発を担当しています。顧客の経営戦略や業務課題をヒアリングし、要件定義から運用・保守まで一貫してサポートできる企業です。

また、インフラ構築・システム開発の知識だけでなく、企業の経営戦略や業務課題をIT戦略に結びつけるコンサルティング力に強みがあります。「経営・業務課題の解決」にフォーカスした提案を期待したい企業にも適しているSIerです。

SIerを活用する前に想定しておきたい3つのデメリット

専門的な知見の活用やマネジメントの負担軽減など、インフラ構築におけるSIerの活用にはメリットがあります。しかし、すべての企業やプロジェクトにおいて、SIerへの依頼が最適な選択肢とは限りません。

大規模な依頼を一貫して任せられる反面、以下のように契約のコストや柔軟性に懸念点が生じる場合もあります。

• コストが比較的高額になる可能性もある
• 契約の柔軟性やスピード感に欠ける可能性がある
• 自社に技術的なノウハウを蓄積しにくい可能性がある

SIerの強みを最大限に活かすためにも、デメリットと対策をあらかじめ理解しておきましょう。

コストが比較的高額になる可能性もある

SIerへの依頼コストは、自社でエンジニアを採用・育成するよりも高額になる可能性があります。要件定義から運用・保守まで一貫して任せられるメリットがある一方で、プロジェクト全体を管理する費用や営業活動にかかる経費なども見積もりに含まれるためです。

また、品質担保やリスク管理のために多人数のチームが編成されるケースもあり、人月単価の総額は高くなりやすい傾向があります。さらに、多重下請け構造が発生しやすい大規模なプロジェクトでは、想定以上の中間マージンが発生する可能性も想定しておきましょう。

関連記事：SIerの単価相場とは？適切な予算の設定方法も解説

契約の柔軟性やスピード感に欠ける可能性がある

SIerを活用するときの懸念事項として、契約の柔軟性やスピード感も挙げられます。プロジェクトの開始までに提案・見積もり・契約締結といったプロセスを踏むため、急なリソース不足を解消するにはギャップを感じるケースも少なくありません。

また、締結した契約内容の変更が難しいため、プロジェクトの状況にあわせてリソースを柔軟に増減できない可能性もあります。近年ではアジャイル型を採用するSIer企業も増えていますが、一般的には計画に沿ってプロジェクトを進めるウォーターフォール型が主流です。

ウォーターフォール型では方針を検討しなおす時間だけでなく、追加コストがかかる可能性もあります。契約の柔軟性やスピード感を重視したい企業であれば、SESやフリーランスなどの選択肢を検討するのもおすすめです。

自社に技術的なノウハウを蓄積しにくい可能性がある

SIerにインフラ構築を一任すると、自社に技術的なノウハウを蓄積しにくい可能性があります。構築過程で得られるノウハウや設計思想を自発的に共有しないと、自社の担当者が全体像を把握できない状態に陥るからです。

技術的なノウハウを自社のエンジニアが把握していない状況では、以下のようなデメリットも懸念されます。

• インフラやシステムの軽微な機能変更・改修に社内リソースで対応できない
• 設計書や手順書などのドキュメントを更新できない
• トラブル発生時の一次対応ができない（復旧までのタイムロスが発生する）

また、特定のSIerが用いる技術や製品に依存したインフラを構築すると、他社への切り替えや内製化が困難です。社内メンバーの教育やドキュメント化など、技術的なノウハウを自社の資産として活用・共有するための取り組みが欠かせません。

SIerのデメリットはフリーランスの活用でカバーできる

柔軟かつスピーディな対応を求める企業には、SIerの強みがマッチしない可能性もあります。とくに外部委託を検討する場合は、自社の状況やプロジェクトの目的に応じて以下の選択肢を検討するのも効果的です。

• SES
• エンジニア派遣
• フリーランス

契約の柔軟性やコストパフォーマンスを重視する企業には、とくに「フリーランスの活用」がおすすめです。ここからはフリーランスにフォーカスした活用メリットを解説します。

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

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柔軟な契約で必要最小限のコストに抑えやすい

フリーランスエンジニアを活用すると、契約にあわせて以下のような観点で必要最小限のコストに抑えられます。

• 「週3日稼働」「3か月間のみ」のように契約期間や稼働時間を柔軟に調整できる
• 「AWSのネットワーク設計」「Terraformを用いたコード化」のように
  自社で不足しているスキルや業務をピンポイントで依頼できる

また、フリーランスエンジニアと直接契約を結べば、SIerの見積もりに含まれるような管理費や営業経費などの付帯費用が発生しません。

関連記事：フリーランスのインフラエンジニアと契約した場合の単価相場とは？｜単価交渉のコツも解説

エージェント活用でスムーズにエンジニアを確保しやすい

多数のフリーランスエンジニアが登録しているエージェントサービスを活用すれば、自社の要件にマッチしたスキル・経験をもつ人材を迅速に見つけられます。エージェントが事前に候補者のスキルや人柄などを確認しているため、ミスマッチのリスクも低減可能です。

ただし、エージェントを活用するためには、委託先の企業に支払う費用も考慮する必要があります。しかし、一般的にはSIerに発生する間接費用ほど高額ではありません。

個人のフリーランスと直接契約する場合よりも費用の負担は増えますが、以下のようにエージェントならではのメリットもあります。

• 業務委託契約書の作成
• 条件交渉手続きのサポート

インフラエンジニア専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」でも、契約手続きや条件交渉をサポートしています。

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自社チームの一員としてノウハウを共有・蓄積しやすい

フリーランスエンジニアが自社チームの一員としてプロジェクトに参画することで、技術的なノウハウを共有・蓄積しやすい環境が構築できます。日常的にコミュニケーションを取りながら業務を進められるため、設計の意図や技術選定の理由などの情報共有がスムーズです。

また、契約内容に基づいて、内製化を目的とする知識や技術の共有、さらにはドキュメントの作成も業務内容に含められます。専門性の高いスキルやツールに精通したフリーランスエンジニアを確保すれば、社内に知見のない技術やプロセスを導入するきっかけになるケースも少なくありません。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

SIerのメリットを生かせないときはクロスネットワークにご相談を

本記事で解説したように、SIerにインフラ構築を依頼すれば以下のようなメリットが得られます。

• 要件定義から運用・保守までワンストップで委託できる
• 自社にない専門的な技術力と知見を活用できる
• プロジェクト管理の負担を軽減できる
• プロジェクトの品質・セキュリティが担保される
• エンジニア採用・育成のコストと時間を削減できる

また、SIerの種類によって得意分野が異なるため、業界特有のノウハウを理解しながらリスクヘッジされた計画を提案できる強みもあります。

しかし、比較的小規模で柔軟な対応が求められるプロジェクトには、SIerの強みを生かしきれない可能性も少なくありません。自社のニーズにSIerがマッチしないときは、契約の柔軟性やコスパに優れた「フリーランスの活用」を検討するのも効果的です。

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