システム基盤の安定運用や体制強化を実現するうえで、インフラエンジニアは欠かせない存在です。しかし、インフラエンジニアが具体的にどのような役割を担い、企業にどんな価値をもたらすのか、整理できていない方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、インフラエンジニアが企業にもたらすメリットについて解説します。既存インフラの刷新やクラウド移行などを検討中の企業は、参考にしてみてください。

インフラエンジニアに関する基礎知識

インフラエンジニアのメリットを知る前に、まずはどのような職種か基本を押さえておきましょう。役割や業務内容を正しく理解しておくことで、自社に必要な人材像を明確にできます。

この章では、以下の内容について解説します。

• インフラエンジニアの役割と担当領域

• インフラエンジニアの業務内容

• インフラエンジニアの主な種類

インフラエンジニアの役割と担当領域

インフラエンジニアとは、サーバーやネットワーク、データベースなどのシステム基盤の設計、構築、運用・保守を担う技術者のことです。企業のシステムやサービスを支える基盤にあたる部分を担当しており、安定稼働に欠かせない存在と言えます。

具体的には、社内システムや業務アプリケーションが正常に動作するための環境整備、ネットワーク通信の品質維持、データを安全に保管するための仕組みづくりなどを担当します。

たとえるなら、建物でいう「基礎」や「配管」のようなものです。開発エンジニアがアプリケーションという「建物本体」を作るのに対し、インフラエンジニアはその土台を整える役割を担っています。

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インフラエンジニアの業務内容

インフラエンジニアの業務は、おおきく分けて「設計」「構築」「運用・保守」の3つに分類できます。それぞれの業務内容は以下のとおりです。

近年はオンプレミス環境だけでなく、クラウド環境の設計・構築・運用を担当するケースも増えています。とくに、AWSやGoogle Cloudなどのクラウドサービスを活用する企業では、仮想ネットワークの設計や利用状況に応じたコスト最適化など、特有の知識をもつインフラエンジニアの需要が高まっています。

インフラエンジニアの主な種類

インフラエンジニアは担当領域によっていくつかの種類に呼び分けられることがあります。代表的な種類は以下の3つです。

ただし、これらの領域を明確に分けず、複数の分野を横断的に担当するケースも多く見られます。とくに中小企業では、1人のエンジニアがサーバーやネットワーク、クラウド環境を含むインフラ領域全般を幅広く対応するケースも少なくありません。

インフラエンジニアが企業にもたらすメリット

インフラエンジニアは企業のIT基盤を支え、事業の安定運営におおきく貢献する存在です。ここからは、インフラエンジニアが企業にもたらす主なメリットを、以下の4つの観点から解説します。

• システムの安定稼働と障害への迅速な対応が可能になる

• セキュリティリスクの低減につながる

• インフラの最適化を期待できる

• クラウド移行やDX推進を実現しやすくなる

システムの安定稼働と障害への迅速な対応が可能になる

インフラエンジニアがが関与する体制を整えることで、基盤側でシステム障害が発生したときに即座に状況を把握し、迅速に対応できる体制を構築できます。ダウンタイムを短縮できれば、売上機会の損失や顧客からの信頼低下といった事業への影響を最小限に抑えられます。

さらに、日常的な監視体制を整えることで、障害の予兆を早期に検知し、トラブルを未然に防ぐことも可能です。システムの安定稼働を維持するためには、インフラの専門家による継続的な運用・管理が欠かせません。

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セキュリティリスクの低減につながる

インフラエンジニアは、サーバーやネットワークの構成を把握しているため、システム基盤の視点からセキュリティ対策を実施できます。具体的には、以下のような対策が挙げられます。

• ファイアウォールやネットワーク設定の適切な設計・運用

• OSやミドルウェアへのセキュリティパッチ適用

• アクセス権限の設計・管理

• ネットワークセグメントの分離による被害範囲の最小化

インフラエンジニアの強みは、システム全体の構成を把握したうえで、どこにリスクが潜んでいるかを判断できる点です。サーバーやネットワークの設計段階からセキュリティを考慮することで、あとから対策を追加するよりも効果的かつ効率的にリスクを低減できます。

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インフラの最適化を期待できる

インフラエンジニアが関与することで、現状のインフラ構成を見直し、コスト削減や運用の効率化を実現するための提案・実行が可能です。具体的には、以下のような最適化が期待できます。

このように、インフラエンジニアが関与することで、コストや運用負荷の最適化だけでなく、将来の事業拡大を見据えた柔軟なインフラ構成を実現できます。

クラウド移行やDX推進を実現しやすくなる

オンプレミス環境からクラウドへの移行を検討している企業にとって、インフラエンジニアの存在は重要です。クラウド移行では、現状のシステム構成を把握したうえで、最適な移行計画を策定・実行する必要があります。

たとえば、既存システムの依存関係を整理してどのシステムから移行すべきかの優先順位を判断するには、インフラ全体を俯瞰できる視点が欠かせません。

また、クラウド環境ではオンプレミスとは異なるネットワーク設計やセキュリティ設定が求められます。DX推進を見据え、クラウドを前提としたインフラ設計や運用を行うためには、両方の環境特性を理解したエンジニアが関与することが重要です。こうした人材がいれば、移行時のトラブルを最小限に抑え、安定した移行と運用開始を実現しやすくなるでしょう。

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インフラエンジニアの確保が難しい背景

前章で解説したとおり、インフラエンジニアは企業のIT基盤を支え、システムの安定稼働やセキュリティ対策、クラウド移行など幅広い領域で貢献できる存在です。しかし、これらの領域を横断的に担えるインフラエンジニアの市場価値は高く、人材の確保は容易ではありません。

ここからは、インフラエンジニアの重要性が高まる一方で、なぜ確保が難しいのかという背景を解説します。

IT人材不足とインフラ領域の人材希少性

▲出典：IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果｜経済産業省IT人材不足は年々深刻化しており、2016年に発表した経済産業省の調査によると、2030年には最大約79万人が不足すると予測されています。

とくにインフラ領域は、アプリケーション開発を中心とするエンジニア職と比べて業務範囲が広いことから、一定の経験やスキルを備えた人材が集まりにくい傾向があります。

さらに、安定運用やクラウド移行などを担える経験豊富な即戦力人材は市場価値が高く、企業間での獲得競争が激化しているのが現状です。

高度化・複雑化するインフラ技術

インフラ技術そのものが高度化・複雑化していることも、人材確保を難しくしている要因の一つです。AWS・Microsoft Azure・Google Cloudなどクラウドサービスの普及により、インフラ設計・運用において考慮すべき要素が増え、求められる判断や設計スキルの幅が広がっています。

また、オンプレミスとクラウドを組み合わせた「ハイブリッド環境」を採用する企業も増えており、構成が複雑化するケースも少なくありません。加えて、セキュリティ要件の高度化に伴い、インフラとセキュリティの両面を理解した専門人材の需要も増加しています。

こうした背景から、幅広い技術領域に対応できる即戦力のインフラエンジニアを確保することは、年々難しくなっていると言えるでしょう。

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インフラエンジニアを確保する主な手段

IT人材不足やインフラ技術の高度化によりインフラエンジニアの獲得競争は激化しており、即戦力人材を自社で確保することは容易ではありません。そのため、自社の体制や課題に応じて複数の手段を比較・検討する必要があります。

ここからは、インフラエンジニアを確保する主な手段として、以下の3つを比較しながら解説します。

• 経験者を中途採用する

• SES・派遣を活用する

• フリーランスを活用する

それぞれのメリット・デメリットを理解して、自社に最適な方法を検討してみてください。

経験者を中途採用する

経験者の中途採用は、自社内で安定したインフラ体制を構築し、長期的なノウハウ蓄積や体制構築を目指す企業に適した方法です。正社員として採用することで、自社の業務やインフラ環境を深く理解した人材を育成できるメリットがあります。

一方で、採用活動には時間がかかり、希望するスキルをもつ人材が見つかりにくいというデメリットもあります。また、人件費が固定化するため、プロジェクトの繁閑に応じた柔軟なリソース調整が難しい点にも注意が必要です。

長期的に自社のインフラ体制を強化したい場合には適していますが、即戦力をすぐに確保したい場合には別の選択肢も検討してみましょう。

関連記事：インフラエンジニアの中途採用は難しい？即戦力人材を迅速に獲得するコツを解説

SES・派遣を活用する

SES（システムエンジニアリングサービス）や派遣は、比較的短期間でインフラエンジニアを確保できる方法です。SESは契約期間中の安定した稼働が見込め、派遣は必要な期間だけ柔軟に活用できるメリットがあります。

たとえば、クラウド移行プロジェクトの期間中に追加の人員を補完したい場合や、繁忙期のインフラ運用体制を一時的に強化したい場合に有効です。

ただし、スキルレベルにばらつきがある場合があり、自社にノウハウが蓄積されにくいというデメリットもあります。また、契約形態によっては長期的なインフラ体制の構築には向かないケースもあるため、目的に応じて使い分けることが大切です。

関連記事：インフラエンジニアのSES採用とは？フリーランスとの比較も解説

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フリーランスに業務委託する

フリーランスへの業務委託は、インフラ領域の専門スキルをピンポイントで調達したい場合に効果的な方法です。

プロジェクト単位や週2〜3日など、業務内容や稼働条件を柔軟に設計できる点が大きな特徴です。たとえば、既存インフラの課題整理や改善提案、クラウド移行の設計フェーズなど、特定の工程や期間に限定して専門知見が必要なケースに適しています。

また、直接契約の場合は中間事業者を介さないため、中間マージンが発生しません。そのため、契約内容と支払金額の関係が明確になり、委託範囲や役割分担を整理したうえで外部人材を活用しやすい点もメリットと言えます。

ただし、フリーランスは個人単位での契約となるため、稼働の継続性や対応範囲は本人の状況に左右されやすい点に注意が必要です。長期的に同じ人材へ委託したい場合は、契約更新の可否や稼働可能な期間を事前に確認しておくことが重要です。

関連記事：フリーランスのインフラエンジニアに業務を委託する流れとは？単価相場や注意点も解説

インフラエンジニアを確保するならクロスネットワークへ

本記事で解説してきたように、インフラエンジニアは企業のIT基盤を支える重要な存在です。安定運用やセキュリティ確保、コスト最適化など、事業継続に直結する役割を担っています。

しかし、昨今は人材不足が加速しており、とくにインフラ領域は専門性が高く、即戦力人材の確保が難しい状況が続いています。加えて、技術そのものも高度化・複雑化しているため、求められるスキル水準も年々高まっているのが実態です。

そのため、自社の課題やプロジェクトの状況によっては、正社員採用に限らず、人材確保の選択肢を柔軟に検討することも重要と言えるでしょう。

なかでも、フリーランスを活用することで、必要なスキルを必要なタイミングで確保しやすくなります。

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