昨今はエンジニア不足を補う方法がさまざまある中で、数多くの企業がSESエンジニアを活用しています。正規のエンジニア採用の難しさや固定費の抑制などが、SESエンジニアの活用を後押しする要因になっています。

SESエンジニアの仕組みや前提条件を十分に理解しないまま導入を進めてしまい、「想定していた活用ができなかった」と感じるケースも少なくありません。
派遣やフリーランスと同様に捉えてしまうことで、契約や運用面でミスマッチが生じることもあります。

本記事ではSESエンジニアの基礎知識や活用のメリット、SESエンジニアが自社にマッチする基準を解説します。

SESエンジニア｜クライアント企業に技術支援を行うエンジニア

SESエンジニアとは、クライアント企業に常駐して働くSES契約のエンジニアのこと。SESは、エンジニアを派遣する業務形態のひとつです。

SESエンジニアについて正しく理解することで、ITリソース不足への対応や、プロジェクトを円滑に進めるための判断材料となります。

本章ではSESエンジニアの仕組みやどのような業務に携わるのかなど基礎知識を解説します。

SES｜クライアントにエンジニアの労働力を提供するサービス

SESエンジニアは、特定の職種を指すのではなくSES企業からクライアント企業の業務にアサインされるエンジニアの総称。SES企業はクライアント企業と準委任契約を結び、エンジニアによる業務支援の提供に対して対価を得ている企業です。

インフラエンジニアやシステムエンジニアでも、SES企業を通じて参画している場合は、SESエンジニアと呼ばれます。

SESエンジニアの仕事内容：スキル・経験を活かした業務支援

SESエンジニアの仕事内容は、クライアントからの依頼内容に沿った設計・開発・運用などの業務支援です。クライアントからの依頼内容を遂行するため、業務内容に応じたスキル・経験をもつエンジニアがクライアントの業務にアサインされます。

SESエンジニアの働く場所は契約内容により異なりますが、クライアントのオフィスに常駐するケースが一般的です。そのため、受け入れ側の企業は、エンジニアが業務を行うためのデスクやPC、ネットワークなどの作業環境を事前に用意しておく必要があります。

Webアプリの開発をSESで依頼する場合、以下のスキル・知識を持つエンジニアがアサイン候補となります。

• フロントエンドやバックエンドの開発技術
• データベースの周辺知識

SESエンジニアを活用するメリット

SESエンジニアをより効果的に活用するには、SESエンジニアのメリットを把握しておく必要があります。

本章ではSESエンジニアを活用するメリットを解説します。

関連記事：インフラエンジニアのSES採用とは？フリーランスとの比較も解説

即戦力を現場に投入できる

SESを活用すれば、スキルや経験を備えた即戦力クラスのエンジニアを現場に投入できます。他のメンバーと同程度の業務遂行ができるため、チーム全体の負担軽減が期待できるでしょう。

また、即戦力のエンジニアが参画することで、教育コストを抑えやすい点もSESエンジニアを活用するメリットです。

リソースが不足してメンバーに大きな負担がかかっている案件にSESエンジニアを投入することで、比較的早い段階から業務にアサインできます。

技術力の点でも外部の目線を取り入れることで、自チームが新たな知見を獲得したり、効率的な開発手法を導入したりするきっかけになる点も有用です。

案件に応じたリソースの増減ができる

SESエンジニアは、1ヶ月や半年といった期間単位で契約を行います。プロジェクトの状況に合わせて、人数を柔軟に調整できる点が大きなメリットです。

たとえば、開発ピーク時には人員を補充し、保守フェーズに入ったら体制を縮小するといった運用が可能。急な追加要望が発生した場合でも、状況に応じたリソース確保がしやすく、必要な期間だけ活用することで結果として人件費を最小限に抑えられます。

採用・人材管理に伴う負担を抑えられる

SESエンジニアの確保はSES企業がおこなうため、クライアント側で募集・選考を行う必要がなく、採用活動にかかる工数を抑えやすくなります。

正規・非正規にかかわらず、人材募集では、採用サイトの利用費や面接官の工数などのコストがかかります。SESエンジニアなら、採用活動に伴う負担を軽減できることもメリットのひとつです。

また、勤怠管理や年金・雇用保険などの雇用に関する手続きはSES企業側が担うため、クライアント側は業務内容の整理や受け入れの準備などに注力できます。人材管理に伴う負担も減らせるでしょう。

このように、SESエンジニアの活用はエンジニア不足に悩む企業にとって多くのメリットがあります。

しかし、いざ導入を検討するとなると、「自社のプロジェクトに本当に合う人材をどう探せばいいのか」「インフラ領域など専門性の高いエンジニアをどう見極めるべきか」と迷うケースも少なくありません。

最短で即戦力のインフラエンジニアのアサインを検討している方は、フリーランス専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」にご相談ください。

SESエンジニアの活用が向いているケース

SESや派遣、フリーランスなどエンジニアを補充する方法はいくつかある中で、どの方法が自社に相応しいのか悩む方は少なくありません。

本章ではどのようなケースで、SESエンジニアの活用が自社に向いているのかを解説します。

関連記事：SESを上流工程で活用する方法｜企業の選定基準や人材確保の方法も解説

チームをすぐに立ち上げたい

SESを活用するメリットは即戦力クラスのエンジニアが案件にアサインされる点にあり、短期間でチームを立ち上げたい場合に適しています。案件を早期に軌道に乗せたい場合や、離脱したエンジニアの代わりが早急に欲しい場合では、SESの活用が有効です。

また、複数名のエンジニアが必要なケースでも、SESであれば必要なスキルや経験をもつ人材をまとめて確保しやすいという特徴があります。個別に採用活動をおこなう必要がないため、体制構築までのリードタイムを短縮しやすくなるでしょう。

さらに、勤怠管理や雇用に関する手続きはSES企業側が担うため、クライアント側は業務内容の整理や役割分担の調整など、立ち上げに必要な準備に集中しやすくなります。その結果、チームを早期に稼働させやすい点も、SESが向いている理由のひとつです。

自社で業務管理・指示ができる体制がある

アサインされたエンジニアに対する業務内容や優先順位の指示、進捗の確認、成果物のレビューをおこなえる体制が整っている場合もSESの活用が向いています。

SESでは、エンジニアはクライアント企業の業務に参画しますが、現場での業務管理や作業指示はクライアント側が担う前提です。そのため、自社主導で業務を管理できる体制が整っていなければ、期待した成果や円滑な業務遂行につながりにくくなります。

業務範囲や役割分担が事前に整理されており、指示内容が曖昧にならない体制が整っていれば、SESエンジニアをより効果的に活用しやすくなるでしょう。

自社主導で現場の業務を管理するには、SES企業との調整や業務上の判断を滞りなくおこなえる技術理解をもった担当者を社内に置いておくことも重要です。

自社に合うSES企業の見つけ方

SESエンジニアの活用を検討しても、SES企業は数多くあるため、どの企業にすればよいのか悩む方は多いでしょう。本章では自社に合うSES企業の見つけ方を解説します。

関連記事：大手SES企業の売上高ランキング｜エンジニア確保のポイントも解説

対応可能な職種・技術領域の実績を確認する

自社に合うSES企業を見つけるためには、依頼したい職種や技術領域に対応できる実績があるかを確認することが重要です。特定の分野や業界での対応実績が豊富なSES企業であれば、業務内容への理解が早く、ミスマッチが起きにくくなります。

判断のポイントは、依頼したい技術領域を継続的に受注しているかどうかを一つの目安とするとよいでしょう。過去のアサイン実績や対応案件を確認して、単発の実績ではなく、同様の案件を継続的に受注しているかを見極めることが重要です。

ほかにも所属するエンジニアの種類や経験年数・スキルレベルも、SES企業がどの技術領域を強みとしているかを判断するときのポイントになります。

契約形態や運用ルールの透明性を確認する

SES企業との契約が初めて、もしくは経験の浅い場合は、契約形態や業務範囲について事前に明確な説明があるかどうかを確認することが重要です。SESでは契約内容が指揮命令系統や業務指示の方法に直結するため、契約開始後のスムーズな立ち上げには、運用ルールが整理されている必要があります。

運用開始時や運用中はもちろん、契約終了時期にはトラブルが起こりがちです。契約期間や更新条件、途中解約時の取り扱いなどが明確になっているかどうかも、SES企業との適切な取引には欠かせません。

エンジニアのアサイン・フォロー体制を確認する

業務の円滑な進行はアサインされるエンジニアのスキルや経験に左右されるため、SES企業がどのような基準でエンジニアを選定しているのか、アサイン前にどのようなスキル確認を行っているのかを確認することが重要です。

エンジニアの選定基準やスキル確認プロセスが曖昧な場合、ミスマッチなエンジニアが参画するリスクが高まります。

また稼働開始後におけるSES企業側のフォロー・状況把握の体制についても事前の確認が必要です。

フォローや状況把握が十分でない場合、クライアント企業からの要望が適切に共有されなかったり、現場のエンジニアが抱える課題解決への対応が遅れたりする可能性があるためです。

スキルのミスマッチや稼働上の課題が発生した場合に、どのような対応方針を取るのかが事前に明確になっているかどうかの確認は、SES企業と継続的に取引を行ううえで欠かせません。

SESエンジニアを活用する上での注意点

SESエンジニアを活用する場合、契約形態や運用上の前提を正しく理解しておく必要があります。十分に把握しないまま導入すると、想定外のトラブルやミスマッチにつながるケースも少なくありません。

本章ではSESエンジニアを活用するうえで押さえておきたい注意点を解説します。

指揮命令系統を明確にする

SESエンジニアは所属する企業と実際に働く企業が異なるため、指揮命令系統を誤解しやすいという特徴があります。そのため指揮命令系統が曖昧なまま業務を進めると、偽装請負と判断されるリスクが生じる可能性があります。

こうしたリスクを避けるためには、以下のように役割分担を整理して指揮命令系統を明確にしておきましょう。

• 業務指示や作業の優先順位の決定は、クライアント企業側が担う
• 勤怠管理や雇用に関する手続きは、SES企業側が行う

関連記事：SESの指示系統が複雑化する理由｜運用スピードを落とさない解決策

業務範囲・役割を事前に整理する

SES企業と契約する前に、依頼する業務内容や対応範囲を明確にして、想定している業務に対して適切な契約形態なのかどうかを確認することが重要です。SES企業と契約する場合、一般的には準委任契約になりますが、業務内容や責任範囲によっては請負契約の方が適切な場合もあります。

SES企業との契約で注意すべき点は、成果物の有無や責任範囲を曖昧にしたまま稼働を開始することです。

その結果、クライアント企業側とSES企業側で認識のズレが生じ、期待した成果やパフォーマンスが望めなくなるおそれがあります。

スキルミスマッチ発生時の対応を確認する

アサイン前にスキルの確認プロセスがあったとしても、業務内容や期待値とのズレにより、スキルのミスマッチが起きる可能性はゼロではありません。

ミスマッチが判明した後で対応を協議すると、業務の手戻りや追加の調整工数が発生し、プロジェクトに影響を及ぼすおそれがあります。

そのため、あらかじめミスマッチが判明した場合の調整・交代ルールを確認しておきましょう。

具体的には、ミスマッチが起きたときの連絡窓口や次のエンジニアがアサインされるまでの目安の日数などを共有しておくと、業務の立て直しや再開をスムーズに進めやすくなります。

SESが自社に合わない場合はフリーランスの活用も

SESはエンジニアを迅速に確保できるメリットがある一方で、活用にあたってはいくつかの前提や制約も理解しておく必要があります。

たとえば、SESではアサインするエンジニアの選定にSES企業側の意向が反映されるため、必ずしも自社の要件に完全に合致する人材が参画するとは限りません。また、ビジネスモデル上、発注金額に一定のマージンが含まれる点についても、事前に把握しておくことが重要です。

以上の点を踏まえると、エンジニアの確保方法として、SESだけでなくフリーランスの活用も検討対象の一つとなります。

本章ではエンジニアのリソース不足の解消にフリーランスを活用するメリットを解説します。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

専門性の高いエンジニアに仕事を依頼できる

特定の技術や特定の工程に特化した、より専門性の高いエンジニアにピンポイントで仕事を依頼できます。 SESの場合は企業の状況によりアサインされる人材が左右されることがありますが、フリーランスであれば自社の要件に100%合致する個人のスキルを直接見極めて契約できるのが強みです。

関連記事：企業の6割がフリーランスの即戦力性に好印象 トランジション採用の最新調査

柔軟な条件で契約ができる

フリーランスエンジニアと契約する場合、案件の状況や必要なリソースにあわせて稼働量や参画期間などを柔軟に調整しやすい点が特徴です。1人月（1人が1ヶ月フルタイムで稼働すること）ではなく、週3日の0.5人月といった形で稼働を切り出すことも可能。そのため、業務量に応じた人材活用がしやすくなります。

また、中間マージンが発生しないため、コスト構造を比較的シンプルに設計できます。エージェントを介して契約する場合でも、一般的にはSESと比べて商流が浅くなるケースが多く、条件次第ではコストを抑えることも十分に可能です。

関連記事：フリーランスのサーバーエンジニアと契約するメリット｜正社員との違いも解説

フリーランスを活用するならクロスネットワークがおすすめ

SESエンジニアは、迅速にリソースを補いたい場面では有効な手段ですが、求める専門性や要件によっては、必ずしも最適な選択肢とならないケースもあります。

要件に合致した人材を柔軟に確保したい場合や、稼働条件・コスト構造を踏まえて検討したいケースでは、フリーランスエンジニアの活用がおすすめです。

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