企業のDX推進やクラウド化が加速するなか、システムの基盤を支えるエンジニアの確保に悩む企業も少なくありません。とくにインフラ周りを強化したい要望に対し、インフラエンジニアとクラウドエンジニアの「どちらを募集すべきか」と判断に迷うケースもあるはずです。

そこで本記事では、インフラエンジニアとクラウドエンジニアの違いについて、役割や業務内容の観点を解説します。さらに、自社の事業フェーズやシステム環境にあわせた「人材の選び方」も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

インフラエンジニアとクラウドエンジニアの役割

インフラエンジニアとクラウドエンジニアの役割には、担当する領域や、物理機器を直接扱うかどうかといった点で違いがあります。しかし、ITシステムの土台をつくる観点では共通しており、両者の役割が混同されやすい要因です。

自社の課題解決に適したエンジニアを選ぶためには、それぞれの担当領域や立ち位置の違いを正しく把握しておく必要があります。まずは、混同されやすい両者の役割と具体的な業務内容について理解しましょう。

インフラエンジニア｜ITインフラの構築・運用

インフラエンジニアとは、ITシステムの基盤となるインフラを構築・運用する技術者です。サーバー・ネットワーク・データベースなど、幅広い領域を担当しています。

従来は自社内にサーバー機器を設置して運用する「オンプレミス環境」での業務が主流でした。そのため、物理的なサーバーの設置やLANケーブルの配線など、ハードウェアに直接ふれる作業が発生することもあります。

クラウドエンジニアとの役割が混同されやすい主な理由は、インフラエンジニアの担当範囲の広さです。近年では企業のIT化やDX推進の流れが加速し、クラウド領域の役割を担うケースも増えています。

クラウドエンジニア｜クラウド基盤の構築・運用

クラウドエンジニアは、インフラエンジニアのなかでもクラウドサービスに特化した専門職です。主に以下のプラットフォームを活用しながら、インフラ基盤を構築・運用します。

• AWS（Amazon Web Services）
• Microsoft Azure
• Google Cloud

インフラエンジニアと比べて、クラウドエンジニアにはハードウェア機器を管理する役割が少ないという特徴もあります。サーバーやネットワーク機器はデータセンターに設置されており、管理を担当するのはクラウド事業者が一般的です。

ただし、オンプレミスからクラウドへの移行を担うケースもあります。インフラエンジニアと同様に、サーバーやネットワークの構成・設計に関する基礎的な知識やスキルも必要です。

インフラエンジニアとクラウドエンジニアの主な違い

インフラエンジニアとクラウドエンジニアの違いは、以下の視点で比較すると具体化できます。

• 業務内容
• 必要スキル
• 年収相場

両者にはITシステムの土台を支える共通点がありますが、具体的な作業や求められる知識には細かな違いがあります。それぞれの特徴を把握しながら、採用や委託を検討するうえでの判断に役立ててみてください。

業務内容の違い

〇：主に担当する業務
△：案件やスキル、担当範囲によって対応するケースがある
－：基本的に担当しない

業務内容における主な違いは、物理的なハードウェアの関与の仕方と効率化に対するアプローチです。インフラの設計・構築から運用・保守までの役割は、両者ともに共通しています。

一方でクラウドサービスを利用するクラウドエンジニアは、以下の業務も重要視されています。

関連記事：インフラエンジニアの仕事内容と採用ポイント｜担当者が理解すべき基礎知識

関連記事：クラウドエンジニアとは？仕事内容とスキルからわかる採用ポイントも解説

必要スキルの違い

インフラエンジニアとクラウドエンジニアに必要なスキルは、担当する領域によって以下のように範囲や深さが異なります。

両者のスキルは大部分が重なっているため、採用時には以下の観点で要件や人物像を整理するのも重要です。

• 対象とする環境（オンプレミス／クラウド）
• 任せたい担当範囲（設計／構築／運用、オンプレ対応の有無など）

たとえば、オンプレミス環境のサーバー管理を任せたい場合は、物理機器の運用・保守に対応できるインフラエンジニアが適しています。

関連記事：【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選！資格も紹介

関連記事：クラウドエンジニアのスキルセットとは？採用・育成に役立つ観点を解説

年収相場の違い

※本表の年収データは、いずれも参照元の最新公開情報に基づいています（2025年12月時点）。

（参考：インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

（参考：クラウドエンジニアの仕事の年収・時給・給料｜求人ボックス）

求人ボックスの調査によると、インフラエンジニアとクラウドエンジニアの平均年収は上表のとおりです。採用市場における需要の高さから、一般的にクラウドエンジニアのほうが年収相場は高い傾向が見られます。

ただし、業務の担当領域が広いインフラエンジニアは、年収の幅が大きく変動する可能性も少なくありません。とくにクラウド領域も担当するインフラエンジニアの場合は、クラウドエンジニアと同等の年収になるケースも想定されます。

関連記事：【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

関連記事：クラウドエンジニアの年収相場と採用方法、優秀な人材確保のコツも解説

インフラ？クラウド？自社に必要なエンジニアの選び方

インフラエンジニアとクラウドエンジニアは得意領域が異なるため、ミスマッチな人材をアサインしてしまう可能性もあります。そのため、自社が解決したい課題と現状のインフラ環境を照らし合わせる対策も必要です。

そこで、具体的な状況別に「どちらのエンジニアを選ぶべきか」の判断基準を解説します。

オンプレミス環境がかかわる構築ならインフラエンジニア

物理的なハードウェアが関与するプロジェクトであれば、インフラエンジニアを選ぶのが効果的です。とくに自社オフィスやデータセンター内にインフラを構築する場合は、ハードウェア構成の理解や設計・調整に知見のあるインフラエンジニアのスキルが欠かせません。

また、将来的にクラウド移行を検討している場合も、既存のオンプレミス環境を理解できる人材が求められます。移行元となる既存のオンプレミス環境を正確に把握しなければ、安全な移行計画を立てられません。

自社プロジェクトにおいて「物理機器」や「既存のオンプレミス環境」がかかわる場合は、インフラエンジニアのアサインを検討してみましょう。

DX推進にかかわる構築ならクラウドエンジニア

DX推進を目的とするサービスやプロジェクトであれば、クラウド前提で設計・構築できるクラウドエンジニアが適しています。

クラウドサービスの魅力は、利用者・アクセスの増加や仕様変更に対する柔軟性やスピードです。物理サーバーを手配するオンプレミス環境では、調達待ちによるタイムラグが発生するケースも少なくありません。

ただし、計画性のないクラウド構築では、オーバースペックな構成で不要なコストが発生する可能性もあります。だからこそ、運用フェーズを見据えて設計・構築スキルを発揮できるクラウドエンジニアが必要です。

運用・保守の担当なら既存のインフラ環境で判断する

既存インフラの運用・保守が目的であれば、以下の観点で判断するのが効果的です。

• オンプレミス環境：インフラエンジニア
• クラウド環境：クラウドエンジニア

オンプレミスとクラウドが混在するハイブリッド環境の場合は、どちらの領域も理解できる人材や体制が求められます。また、双方のエンジニアが在籍しているベンダー（SES）を活用するのも賢明な判断です。

IT化やDX推進の加速で正社員採用の難易度が高まっている

企業のIT化やDXが急速に進むなか、正社員のエンジニア採用は難易度が高まっています。とくにIT基盤を支えるインフラエンジニアやクラウドエンジニアは需要が高く、計画どおりに人員を確保できないケースも少なくありません。

ここからは、なぜ正社員採用の難易度が高まっているのか、その背景にある市場構造の変化やスキル要件の課題について解説します。

関連記事：インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

IT人材全体の需要増加と慢性的な人材不足

▲作成参考：「情報通信白書 令和7年版」（総務省）

多くの企業が業務効率化や新規事業の立ち上げにデジタル技術を活用しており、IT人材の需要は右肩上がりに増え続けています。しかし、企業の需要にエンジニアの供給数が追いついておらず、慢性的な人材不足に陥っている現状です。

総務省のデータからも、日本のパブリッククラウドサービスの市場規模は拡大していくことが予測されます。企業のIT化・DX推進にかかわるエンジニアの需要が拡大することも同様に想定すべきです。

企業の採用担当者は、人材不足が起きている背景を把握しておく必要があります。そのうえで、正社員採用だけに固執せず、外部リソースの活用も含めた広い視野で人員計画を見直してみてください。

求められるスキル要件の高度化・複雑化

▲出典：「Society 5.0 時代のデジタル人材育成に関する検討会」（経済産業省）

インフラにかかわるエンジニアに求められるスキル要件は、以下のように高度化・複雑化が進んでいます。

• インフラ：サーバーやネットワークをはじめ、要求されるスキルの幅が広い
• クラウド：クラウドサービスの知識だけでなく、IaCやコンテナ技術などのキャッチアップも求められる

経済産業省のデータが示すように、知識やスキルの不足は「企業がDXに取り組まない理由」としても課題視されています。そのため、企業側が「即戦力」を求めるほどに要件が膨らみ、採用が難しくなりやすい点にも注意が必要です。とくに採用までのリードタイムが長期化してしまうケースも想定されます。

採用後のミスマッチが発生しやすい

以下のように、企業が提示する待遇と求職者が期待する条件にミスマッチが発生するケースもあります。

• 給与（年収・報酬水準）
• スキル（対応できる技術領域・レベル）
• 役割や業務フェーズ（設計／構築／運用 など）

とくにインフラエンジニアやクラウドエンジニアの平均年収は、エンジニア職のなかでも高い水準にあります。そのため、候補者の希望年収と乖離が発生するケースも少なくありません。

また、担当業務の幅広さや専門性の高さにより、スキルや業務フェーズに対する認識のズレが生じやすい点にも注意が必要です。採用後のミスマッチを防ぐためには、具体的な業務内容や期待する役割を事前にすり合わせておきましょう。

採用以外の選択肢として外部人材を活用する方法

正社員採用に悩みを抱える企業には、外部人材の活用を検討するのも効果的です。ここからは、正社員採用に加えた選択肢として、以下の観点から外部人材を活用するメリットを解説します。

• 専門性の高いスキルを必要な期間だけ確保できる
• 採用活動を行わずに即戦力をアサインできる
• プロジェクトの状況にあわせて契約期間や予算を調整できる

インフラエンジニア 外注と採用比較表｜クロスネットワーク

フリーランス・業務委託インフラエンジニアの求人に特化したエージェントサービス。AWSやAzure、GCPなどのクラウドサーバ、ネットワーク構築、セキュリティ対応など、お客様の案件に最適なスキルを要するインフラエンジニアを平均1営業日でご紹介可能です。

xnetwork.jp

専門性の高いスキルを必要な期間だけ確保できる

外部人材には、複数の企業やプロジェクトに参画した経験のある即戦力が豊富です。専門分野に関する認定資格の取得など、スキルの研鑽に積極的な人材も少なくありません。

クラウド環境の構築を自動化・効率化するIaCやコンテナ技術は、専門性が高いため社内で育成するには時間とコストがかかります。しかし、外部人材を活用すれば、すでにスキルを習得しているエンジニアをプロジェクトに投入できます。

採用活動を行わずに即戦力をアサインできる

実務経験のある外部人材を活用することで、即戦力を短期間で確保できます。正社員（転職者）の募集から採用までにかかる期間は、一般的に1週間〜2か月ほどが目安です。

（参考：転職動向調査2025年版（2024年実績）｜マイナビ）

たとえば、フリーランスエンジニア専門のエージェントサービスを活用する場合、最短2〜3営業日の短期間でリソースを確保できる可能性もあります。緊急度の高い案件で迅速に体制を構築したい場合は、即戦力となる外部人材の活用が有効です。

【法人・企業向けサービス資料】｜クロスネットワーク

フリーランス・業務委託インフラエンジニアの求人に特化したエージェントサービス。AWSやAzure、GCPなどのクラウドサーバ、ネットワーク構築、セキュリティ対応など、お客様の案件に最適なスキルを要するインフラエンジニアを平均1営業日でご紹介可能です。

xnetwork.jp

プロジェクトの状況にあわせて契約期間や予算を調整できる

雇用契約（正社員）とは異なり、外部人材であればプロジェクトに必要な期間だけ契約を結べます。プロジェクト単位だけでなく、移行や運用といったフェーズ単位での依頼も可能です。

また、プロジェクトの進捗に応じて、契約期間の延長・縮小を柔軟に調整できるメリットもあります。とくにフリーランスは直接的な交渉をしやすいため、契約期間や予算の柔軟な調整が可能です。

エンジニアに支払う報酬は、業務内容や期間に応じて設定できる変動費として扱えます。プロジェクトの予算にあわせて、必要最小限のコストに抑えやすいのも魅力です。

関連記事：フリーランスのインフラエンジニアに業務を委託する流れとは？単価相場や注意点も解説

インフラ・クラウドの人材確保ならクロスネットワークがおすすめ

インフラエンジニアとクラウドエンジニアの主な違いは、構築する環境（オンプレミスまたはクラウド）による業務内容や求められるスキルです。自社の課題を解決する人材確保には、両者の業務内容や求められるスキルの把握が欠かせません。

しかし、企業のIT化やDX促進が進む現代では、両者の役割が混在しやすい傾向にあります。自社が求める人材を確保するためには、職種にこだわるのではなく、候補者の経験やスキルの適性を判断する観点も必要です。

ただし、正社員採用には、一般的に1週間〜2か月ほどの時間がかかってしまいます。そこで、スピーディな人材確保を検討するなら外部人材（フリーランス）を活用するのが効果的です。

フリーランス専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」では、専門スキルに優れたインフラエンジニアを迅速にマッチングいたします。プロジェクト単位でも柔軟に対応しており、初めての業務委託を検討する企業でも安心です。

クロスネットワークに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能です。また、週2〜3日の依頼にも対応しているので、解決したい課題やご要望に応じた業務委託をサポートいたします。

サービス資料は【こちら】から無料ダウンロードが可能です。柔軟な契約条件でインフラエンジニアを確保するなら、ぜひ気軽に【お問い合わせ】ください。平均1営業日以内にご提案します。