インフラエンジニアを採用する際に派遣会社を活用することで、優秀な即戦力人材を迅速に確保できる可能性が高まります。

即戦力人材を派遣会社を通じて採用することは、採用にかかる時間やコストを抑えられるだけでなく、ミスマッチのリスクや教育コストの削減にも有効です。

ただ、インフラエンジニアとの契約には、労働者派遣契約以外にも雇用契約や業務委託契約など複数の種類があります。そのため、それぞれの特徴を理解し、自社に合った採用手法を選択することが重要です。

そこで今回は、インフラエンジニア採用に派遣会社を活用するメリットや、他の契約形態との違いも詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

人材派遣会社の仕組みとは?手数料（マージン）や種類、注意点も解説

人材派遣会社とは、企業が求める人材を提供するサービスを行う会社です。派遣社員は派遣会社と雇用契約を結び、派遣先企業で業務を行います。

以下は、労働者派遣契約と直接雇用（正社員や契約社員など）の違いを示しています。

出典：厚生労働省上記のように、派遣社員の雇用主は派遣会社であり、給与の支払いや社会保険などの手続きも派遣会社が担当するのが特徴です。そのため、派遣先の企業が派遣会社に支払う費用（派遣料金）には、派遣社員の賃金だけでなく、社会保険料や有給休暇費用などの手数料（マージン）も含まれます。

人材派遣会社に支払う手数料（マージン）の平均と費用内訳

人材派遣の手数料（マージン）とは、派遣先企業が派遣会社に支払う「派遣料金」から「派遣社員の賃金」を除いた部分です。派遣会社はこのマージンを使い、運営費や社会保険料、福利厚生費などを賄います。

2018年に厚生労働省が発表した「マージン率等の情報提供について」によると、人材派遣会社が受け取る平均的なマージンは約30.4%というデータがあります。

また、一般社団法人 日本人材派遣協会のWebサイトでは一般的なマージンの内訳について、下記のように解説されています。

出典：一般社団法人 日本人材派遣協会

上記の内訳を整理すると、以下のようになります。

派遣料金の内訳（平均例）

• 派遣社員の賃金：約70％
• 社会保険料：約10.9％
• 有給休暇費用：約4.2％
• 派遣会社の諸経費：約13.7％
• 営業利益：約1.2％

このように、マージンの多くは派遣会社の運営経費や社会保険料などに充てられ、純粋な利益となる部分はごく一部であることがわかります。

また、2021年の労働者派遣法の改正により、原則として派遣会社にはマージン率を含む詳細な運営情報の公開が義務付けられました。詳しくは「厚生労働省のマージン率等について」をご参照ください。

労働者派遣契約の種類と特徴

労働者派遣契約には、主に次の3種類があります。派遣先の企業が派遣契約を選ぶ際は、業務の性質や人員計画、コストを考慮することが重要です。

関連記事：インフラエンジニアを無期雇用派遣で採用するメリット｜他の契約形態との違いも解説

派遣先企業における労働者派遣契約の注意点

派遣契約を締結する際に、派遣先企業は以下の重要な制限を理解しておく必要があります。

1.派遣期間の制限

同じ派遣社員を同じ職場（部署）で働かせることができる期間は最長3年間までです。3年を超える場合には、直接雇用への切り替えや別の派遣社員への交代が必要となります。

参考：厚生労働省「派遣先の皆様へ」

2.業務範囲の制限

派遣社員が従事できる業務は、契約書に明記された範囲内に限られます。派遣社員に契約にない業務や作業を依頼することは認められません。

例外として、労働者派遣法に基づく特定の業務（通訳、デザイン業務など）は許可されています。

参考：厚生労働省 資料

3.日雇い派遣の禁止

30日以内の短期派遣（いわゆる日雇い派遣）は原則禁止されています。ただし、以下の場合は例外として認められます。

• 60歳以上の方
• 雇用保険の適用を受けない学生（いわゆる「昼間学生」の方）
• 副業として従事する方（生業収入が500万円以上の方のみ）
• 主たる生計者以外の方（世帯収入が500万円以上の方のみ）

参考：厚生労働省「日雇派遣の原則禁止について」

4.派遣社員の選考禁止

派遣先企業は、派遣社員に対しての事前面接や選考を行うことが法律（派遣法第 26 条第７項）で禁止されています。これは、派遣会社が適切な人材を選び、派遣先企業へ紹介する仕組みであるからです。

ただし、紹介予定派遣では派遣期間終了後の直接雇用を前提としているため、派遣先企業の選考が可能です。

参考：厚生労働省 資料

インフラエンジニア採用に派遣会社を活用するメリット3つ

派遣会社を活用することで、企業は柔軟な人材戦略を実現し、ITインフラの安定運用を確保できます。以下では、インフラエンジニアの採用に派遣会社を活用する主なメリットを3つ紹介します。

1.一定のスキルを持つ人材を確保できる

派遣会社を活用することで、企業は高度な専門知識を持つインフラエンジニアを迅速に確保できます。

インフラエンジニアは、ネットワークやサーバーの設計・構築・運用を担う重要な役割を担いますが、正社員採用では適切な人材を見つけるのに時間がかかる可能性が高いです。

派遣会社は、ある程度のスキルを持つエンジニアを企業のニーズに合わせて紹介するため、採用のスピードが向上し、即戦力としての活躍が期待できるでしょう。

関連記事：【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選！資格も紹介

2.採用や教育にかかるコストを削減できる

インフラエンジニアの採用には、求人広告費、面接の手間、研修費用など多くのコストが発生します。しかし、派遣会社を利用することで、採用コストの削減が可能です。

派遣会社は、エンジニアのスキル評価や研修を事前に行っているため、企業は採用後の教育負担を軽減できます。また、社会保険や福利厚生の負担も派遣会社が担うため、企業の固定費を抑えることが可能です。

3.プロジェクトごとの短期採用も可能

インフラエンジニアの業務は、システムの導入やアップグレード、セキュリティ強化などのプロジェクト単位で発生することが多いため、一定期間だけ専門的なスキルを持つ人材を確保したいというケースがあります。

派遣会社を活用すれば、企業が必要な期間だけエンジニアを採用し、プロジェクトの終了後に契約を終了できるため、無駄な人件費を抑えることが可能です。

インフラエンジニア採用に派遣会社を活用するデメリット3つ

上記のように、派遣会社の活用にはメリットがある一方で、デメリットも存在します。そこで派遣会社を利用する際は、以下で紹介するデメリットを考慮しながら最適な採用戦略を検討することが重要です。

1.社内に業務のノウハウを蓄積できない

派遣社員は契約期間が決まっているため、長期的なノウハウの蓄積が難しいという課題があります。

特にインフラエンジニアの業務は、企業のシステムやネットワークの構築・運用に関する知識が必要ですが、派遣社員が契約終了後に退職すると、技術や業務の知識が社内に残らないのが課題です。

そのため、企業は正社員エンジニアとの連携を強化し、業務の引き継ぎを徹底することが重要です。

2.長期的な人材確保には不向き

派遣契約には最長3年の期間制限があるため、長期的な人材確保には向いていません。

インフラエンジニアの業務では、企業のIT環境を深く理解し、継続的な改善が求められるケースもありますが、派遣社員は契約終了後に別の企業へ移る可能性が高いため、長期的な視点に立った人材育成が難しいのがデメリットです。

企業が安定的に人材を確保したい場合は、正社員採用や紹介予定派遣、業務委託の活用を検討する必要があります。

3.派遣会社の手数料が発生するためコストがかかる

派遣社員を採用する際は、派遣先企業が派遣会社に派遣料金を支払う必要があり、派遣社員の給与に加えて手数料が発生します。

前述したように、派遣会社のマージン率は約30%程度となっており、企業が直接雇用する場合と比較するとコストが高くなる可能性があります。

ただし、採用活動や研修費用を削減できるメリットもあるため、短期的な人材確保とコストのバランスを考慮することが重要です。

インフラエンジニアと締結できる主な契約形態とその特徴を比較

インフラエンジニアを採用する際には、派遣以外にもさまざまな方法があります。そこで以下では、インフラエンジニアと締結できる主な契約形態と、それぞれの特徴やメリット・デメリットを比較して解説します。ぜひ参考にしてください。

それぞれの契約形態にはメリット・デメリットがあるため、企業のニーズに合わせて適切な契約を選ぶことが重要です。以下で詳しく解説します。

雇用契約（無期・有期）

企業がインフラエンジニアを直接雇用する形態で、無期（正社員）または有期（契約社員）で契約します。長期的な人材確保が可能であり、企業文化に適応しやすいのがメリットです。

しかし、採用や教育にコストがかかるため、即戦力を求める場合には時間がかかることもあります。また、柔軟な人員調整が難しく、プロジェクト単位での採用には向いていません。

雇用契約では、企業の成長戦略に合わせた人材育成が課題です。

労働者派遣契約

派遣会社を通じてインフラエンジニアを採用する形態です。即戦力の確保が可能で、採用・教育コストを削減できるメリットがあります。

しかし、派遣期間には最長3年の制限があり、長期的な人材確保には不向きです。また、業務ノウハウが社内に蓄積されにくく、派遣社員のモチベーション維持が課題となることもあります。

労働者派遣契約は、比較的短期（数ヶ月〜3年未満）の人材確保には適していますが、企業の成長戦略には慎重な検討が必要です。

法人との業務委託契約（請負契約・準委任契約）

法人と契約を結び、成果物の納品（請負）または業務遂行（準委任）を依頼する形態です。専門性の高い業務を依頼可能で、成果物ベースでの契約も可能となるため、品質管理がしやすいメリットがあります。

ただし、指揮命令権がないため、業務管理が難しく、契約内容の明確化が必要です。特に請負契約では、成果物の完成責任が発生するため、契約時のリスク管理が重要となります。

フリーランス（個人事業主）との業務委託契約

フリーランスと契約を結び、特定の業務を委託する形態です。柔軟な契約が可能で、専門スキルを持つ人材を確保しやすいメリットがあります。

特にインフラエンジニアの分野では、クラウド技術やセキュリティ対策などの最新技術に精通したフリーランスも多いため、企業の競争力向上に貢献してくれるでしょう。

また、固定費を抑えながら必要なスキルを確保できることから、コスト効率の良い選択肢となります。

長期的な関係構築が難しい場合もありますが、適切な契約管理を行えば、企業にとって最適な人材戦略を実現できる手法としておすすめです。

関連記事：インフラエンジニアの需要が高い理由と優秀な人材の獲得方法を解説

インフラエンジニア採用にフリーランスとの業務委託契約がおすすめな理由3つ

以下では、インフラエンジニア採用にフリーランスとの業務委託契約がおすすめな理由を3つ紹介します。

コストの削減と即戦力人材の確保を両立できる

フリーランスのインフラエンジニアを活用することで、固定費を抑えながら即戦力を確保できるのがメリットです。

正社員採用では、給与や福利厚生、研修費用などのさまざまなコストが発生しますが、フリーランスとの業務委託契約では必要な期間だけ契約できるため、無駄な支出を削減できます。

また、フリーランスは特定の技術に精通した専門家が多く、契約後すぐにプロジェクトに貢献できるため、採用のスピードとコスト効率を両立することが可能です。

柔軟な人材活用で経営効率を最適化できる

フリーランスとの業務委託契約は、企業の人材戦略を柔軟に調整できる点も大きなメリットです。

プロジェクトの需要に応じて、必要なスキルを持つエンジニアを適切なタイミングで確保できるため、人件費を変動費として管理できます。特に、繁忙期や特定の技術が必要となる場面では、フリーランスを活用することでリソースの最適化が可能となります。

フリーランスへの適切な業務委託により、市場環境の変化に迅速に対応できるようになり、経営効率の向上を実現できるでしょう。

最新の技術を導入できる

フリーランスのインフラエンジニアは、さまざまな現場経験により最新の技術動向に精通している人材が多く、企業のITインフラに革新をもたらしてくれるでしょう。

クラウド技術やセキュリティ対策などの急速な進化がみられる分野では、フリーランスの専門知識を活用することで、最新のテクノロジーを迅速に導入することが可能です。

また、多様なプロジェクト経験を持つフリーランスに業務委託することで、自社にない新たな知見を導入できるため、競争力の向上にもつながるでしょう。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

優秀なフリーランスインフラエンジニアを効率よく採用するコツ5つ

以下では、優秀なフリーランスインフラエンジニアを効率よく採用するコツを5つ紹介します。フリーランスに特化した人材エージェントを活用するメリットも併せて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

1.自社の採用ニーズを明確にする

フリーランスインフラエンジニアを採用する際は、自社の業務内容や必要なスキルを明確にすることが重要です。例えば、クラウド環境の構築が必要なのか、オンプレミスの運用が中心なのかを整理し、求める技術や経験を具体化しましょう。

クロスネットワークなどの特化型エージェントを活用することで、企業のニーズに合ったエンジニアを効率よく紹介してもらえるため、採用の成功率が向上します。事前に要件を明確にすることで、無駄な時間とコストを減らし、スムーズな採用が可能です。

2.フリーランス専門の人材エージェントを活用する

フリーランスのインフラエンジニアを採用する際は、専門の人材エージェントを活用することで、優秀な人材を効率よく確保できます。

特化型エージェントは、企業のニーズに合ったエンジニアを厳選し、スキルや経験を事前に評価しているため、採用の手間を削減できます。

また、契約や報酬交渉のサポートも受けられるため、自社の業務に集中しながら適切な人材を迅速に確保できるのも大きなメリットです。

3.候補者をスクリーニングしてから面談を実施する

フリーランスエンジニアの採用では、事前にスクリーニングを行い、適切な候補者のみと面談することが重要です。

特化型エージェントを活用すれば、エンジニアのスキルや経験を事前に評価し、企業の要件に合った人材を紹介してもらえます。これにより、面談の効率が向上し、採用の成功率が高まるのがメリットです。

スクリーニングを徹底することで、適切な人材を迅速に確保できるため、プロジェクトがスムーズに進行するでしょう。

4.スピーディーな選考プロセスを構築する

フリーランスエンジニアは、複数の求人案件を並行して検討していることが多いため、選考プロセスを迅速に進めることが重要です。

もし選考が遅れると、優秀なエンジニアを他の案件に取られてしまう可能性があるため、迅速な意思決定と柔軟な対応が求められます。

特化型エージェントを活用することで、候補者のスキル評価や契約交渉をスムーズに進めることができます。スピーディーな選考プロセスの構築は、競争力のある採用を可能にする重要な要素です。

5.エンジニアと良好な関係を築く

フリーランスエンジニアとの業務委託契約では、長期的な関係を築くことが重要です。

特化型エージェントを活用することで、契約管理や報酬交渉をスムーズに進めることができ、エンジニアとの信頼関係を構築できます。これには、企業が適切な報酬や柔軟な働き方を提供し、エンジニアとの継続的な協力関係を築くことが重要です。

企業が質の高いITインフラの構築・運営を成功させるには、優秀なエンジニアを確保し、良好な関係を維持することが重要なプロセスといえるでしょう。

関連記事：インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

優秀なフリーランスインフラエンジニアを見分けるために確認すべき項目3つ

最後に、優秀なフリーランスインフラエンジニアを見分けるために確認すべき3つの項目を解説します。

1.過去の実績とポートフォリオ

優秀なフリーランスインフラエンジニアを見極めるには、過去のプロジェクトにおける実績とポートフォリオの確認が不可欠です。

なぜなら、履歴書や職務経歴書だけではスキルの詳細が分かりにくいため、具体的な成果物やシステム構成図、運用手順書などを確認することで、技術力を把握できるからです。

また、GitHubやブログなどで技術的なアウトプットをしているかを確認してみるのも良いでしょう。

特化型エージェントを活用すれば、事前にスキル評価が行われたエンジニアを紹介してもらえるため、採用のミスマッチを防ぐことが可能です。

2.問題解決能力

インフラエンジニアには、システム障害やパフォーマンス問題に迅速に対応できる能力が必要です。

過去のプロジェクトでどのような課題に直面し、どのように解決したかを確認することで、論理的思考力や技術的な対応力を評価できます。特に、トラブルシューティングの経験が豊富なエンジニアは、企業のITインフラを安定運用する上で貴重な存在です。

特化型エージェントを活用すれば、問題解決能力を持つエンジニアを厳選して紹介してもらえるため、採用の成功率が向上します。

3.コミュニケーション能力

インフラエンジニアは、社内の開発チームや外部ベンダーと円滑に連携する必要があるため、コミュニケーション能力が重要です。なぜなら、技術的な説明を分かりやすく伝えられるか、チーム内で適切な情報共有ができるかを確認することで、業務のスムーズな進行を確保できるからです。

特化型エージェントを活用すれば、コミュニケーション能力を重視した選考プロセスを経たエンジニアを紹介してもらえるため、企業のチームワーク向上にも貢献します。

関連記事：インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

優秀なインフラエンジニアの採用は「クロスネットワーク」におまかせ！

上記のように、特化型エージェントを活用することで、優秀なフリーランスインフラエンジニアを効率的に採用し、スムーズな業務遂行を実現可能です。

ただ、自社の案件にあった優秀な人材をマッチングしてもらうためには、信頼できるエージェントの利用が不可欠となります。

本文で紹介したクロスネットワークは、優秀なインフラエンジニアへの外注を効率化する、信頼性の高いプラットフォームです。

専門性の高いインフラエンジニアが多数登録しており、クライアントのニーズに応じたスキルを持つ経験豊富な人材を迅速に提案いたします。また、案件に合わせて柔軟な契約形態や報酬を設定できるため、効率的かつコスト効果の高いアウトソーシングを実現可能です。

プロジェクトの進捗管理やサポート体制も充実しており、外注におけるさまざまなトラブルのリスクを低減できるのも、クロスネットワークをおすすめする理由の一つです。

さらに、登録しているインフラエンジニアとの合意があれば、正社員としての採用も可能です。スカウトや人材紹介機能もあるため、採用難易度の高い、即戦力となるインフラエンジニアの採用機会を最大限にサポートします。

クロスネットワークに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能。また、週2〜3日の柔軟な依頼にも対応できますので、自社の作業量に応じた効率的な外注を実現できるのが強みです。

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