近年多くの企業でDXやクラウド化が推進されています。自社でもITインフラの強化を図るべく、通信インフラに知見のあるエンジニアを確保したい企業も多いでしょう。一方で適切な年収を把握しておらず、優秀な人材を集められないケースは少なくありません。

そこで、本記事では通信インフラにおけるエンジニアの年収相場を、職種別、経験年数別、企業規模別などに分けて紹介します。

通信インフラだけなくITインフラ全体にも当てはまる内容なので、より具体的な年収相場を掴めるでしょう。年収を決める要素やコストを最適化する手段も解説するので、参考にしてください。

【職種別】通信インフラのエンジニアの年収相場

通信インフラエンジニアの年収は、職種によりおおきく異なります。採用戦略を立てるうえで、各職種の市場価値を正確に把握することが成功への第一歩です。

以下の5つの主要職種について、最新の年収相場と市場動向を解説します。

• インフラエンジニア
• ネットワークエンジニア
• クラウドエンジニア
• サーバーエンジニア
• セキュリティエンジニア

インフラエンジニア｜約750万円

厚生労働省の職業情報提供サイトjobtagによると、インフラエンジニアを含むシステムエンジニアの平均年収は約752.6万円と高い水準を維持しています。

▲出典：システムエンジニアの職業詳細｜厚生労働省 jobtag

物理インフラと仮想インフラの両方を扱えるハイブリッド人材はとくに市場価値が高く、平均年収を超えるケースも珍しくありません。また、オンプレミス環境のみの経験者と比較して、クラウドインフラも扱える人材も平均より高い年収を得ているケースが多いです。

採用競争が激しい職種だからこそ、適切な年収提示が候補者獲得の決め手となるでしょう。

関連記事：【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

ネットワークエンジニア｜約550万円

ネットワークエンジニアの平均年収は550万円ですが、スキルセットによりおおきく変動する職種です。

従来のLAN・WAN設計経験だけでなく、データセンターネットワークの構築経験があれば、年収相場より上乗せされる傾向にあります。5G関連技術やSDN（※1）、NFV（※2）といった最新技術に精通している人材は希少価値が高く、相場の年収より高い待遇での採用も視野に入れる必要があります。

先端技術スキルをもつエンジニアは、通信キャリアやクラウド事業者からの引き合いが強いため、競合他社との差別化が重要になるでしょう。

（※1）SDN（Software Defined Networking）：ネットワーク機器の制御をソフトウェアで一元管理し、ネットワークの構成や設定を柔軟に変えられる技術
（※2）NFV（Network Function Virtualization）：ネットワーク機器を専用ハードウェアではなく、汎用サーバー上のソフトウェアとして動かす技術

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クラウドエンジニア｜約580万円

求人情報サイト求人ボックスの調査によると、クラウドエンジニア（正社員）の平均年収は580万円ですが、保有スキルによりおおきく上振れすることがあります。

たとえば、マルチクラウドやハイブリッドクラウドの設計・構築ができる人材は市場でも希少で、相場より高い年収での採用も定着しつつあります。また、DevOpsの実践経験やInfrastructure as Code（IaC）のスキルをもつエンジニアは、開発と運用の橋渡し役として重宝され、より高待遇な条件を提示されることも少なくありません。

また、大規模なクラウド移行プロジェクトのリード経験があれば、高年収の根拠として候補者が待遇交渉をしてくることもあります。

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サーバーエンジニア｜約460万円

大手転職サイトdodaの調査では、サーバーエンジニアの平均年収は464万円との結果が出ています。通信インフラ系では比較的安価ですが、スキル次第で高くなる可能性があります。

Linux・Windows Serverの基本的な運用スキルに加えて、DockerやKubernetesといったコンテナ技術に精通していれば、相場より高くなるケースが多いです。24時間365日の運用体制で働く場合、夜勤手当やオンコール手当が加わり、年収相場より増加する可能性があることも考慮すべきポイントです。

また、自動化やスクリプト開発のスキルがあれば、運用効率化に貢献できる人材として評価され、さらなる高待遇を提示する企業もいます。

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セキュリティエンジニア｜550万円

エンジニア特化転職エージェントレバテックキャリアによると、セキュリティエンジニアの年収の中央値は550万円で、今後さらに上昇する可能性が高い職種です。

CISSP（Certified Information Systems Security Professional）やCISM（Certified Information Security Manager）といった国際的な情報セキュリティ資格を保有している場合、年収相場を上回る待遇での採用は珍しくありません。

また、インシデント対応の実務経験や脆弱性診断のスキルをもつ人材は、サイバー攻撃が増加するなかで必要不可欠な存在となっています。国内のサイバーセキュリティ人材は慢性的に不足しており、需給バランスの観点から年収上昇の圧力が継続的にかかっている状況です。

採用競争で勝つためには、市場相場を上回る条件提示とセキュリティ専門家としてのキャリアパスを明確に示すことが重要です。

【経験年数別】通信インフラのエンジニアの年収相場

経験年数は、通信インフラエンジニアの年収を決定する重要な要素の一つです。採用時の適切な年収設定には、経験年数に応じた市場相場の理解が欠かせません。

以下の3つの経験レベル別に、具体的な年収相場と評価ポイントを解説します。

• 新卒・未経験（2年以下）
• 中堅レベル（3～7年）
• シニアレベル（8年以上）

新卒・未経験（2年以下）｜350～450万円

新卒・未経験層の年収は350～450万円が相場ですが、成長ポテンシャルを見極めた採用戦略が重要です。新卒採用での初任給は大手企業で月給23～25万円、中小企業で20～22万円程度が一般的で、賞与を含めた年収は350～400万円からスタートします。

未経験からの転職者の場合、前職での経験や保有資格により初年度年収に差が出ますが、相場より低い年収で採用する企業もいます。ただし、CCNAやLPICといった基礎的な資格を取得すれば早期に年収アップが見込め、2年目に相場の年収を超えるケースも珍しくありません。

採用後の成長速度を考慮した昇給制度の設計が、優秀な若手人材の獲得と定着につながります。

中堅レベル（3～7年）450～700万円

中堅レベルは年収のばらつきがおおきく、450～700万円という幅広いレンジで推移する層です。

プロジェクトリーダーやチームリーダーの経験があれば相場より高くなる傾向にあります。専門技術の習得度合いも年収におおきく影響し、クラウド、セキュリティ、ネットワーク自動化などの先端技術に精通していれば、相場以上の待遇を提示する企業もいます。

中堅レベルの人材は転職市場で活発に動く層でもあるため、競合他社の提示条件を意識した年収設定が不可欠です。技術力とマネジメント力のバランスを評価し、将来のキャリアパスを明確に示すことで、優秀な中堅人材の獲得につながるでしょう。

シニアレベル（8年以上）｜700万円～

シニアレベルのエンジニアは700万円以上が年収の出発点となります。

管理職トラックでは、中規模のマネジメント経験や予算管理の実績があれば、900万円近い年収を得る人材もいます。スペシャリストの場合、アーキテクトレベルの技術力や特定分野での第一人者として認められる実績があれば、より高い処遇も一般的です。

また、技術顧問やコンサルティング業務を兼務することで、基本給以外の収入源を確保し、年収1,000万円近くに達する人材も存在します。

シニアレベルの採用では、単純な年収額だけでは確保できないかもしれません。裁量権のおおきさや技術的なチャレンジの機会、後進育成の役割など、総合的な魅力度で勝負することが重要です。

【企業規模別】通信インフラのエンジニアの年収相場

通信インフラエンジニアの年収は、企業規模によって異なります。採用担当者として適切な報酬設定を行うためには、企業タイプごとの相場を理解することが重要です。

ここでは、以下の3つの企業タイプについて詳しく見ていきましょう。

• 大手通信キャリア
• 中小通信事業者
• 外資系企業

大手通信キャリア｜約700万円

株式会社NTTドコモ・KDDI株式会社・ソフトバンク株式会社などの大手通信キャリアでは、通信インフラエンジニアの平均年収は約700万円です。

年功序列の要素が残る人事制度により、勤続年数に応じた安定的な昇給が期待できます。10年目で600～700万円、15年目で700～800万円、20年目以上で800～900万円という成長カーブが一般的です。

基本給以外にも充実した福利厚生があります。住宅補助、家族手当、健康保険の会社負担、企業年金制度などを含めると、表面的な年収以上の価値があります。

5Gや6Gなど次世代通信技術の開発プロジェクトに参画するエンジニアには、特別手当や昇進機会の優遇があり、年収面でプレミアムが付くことが多いです。最先端技術に携わる機会は、年収向上と市場価値向上の両面でメリットがあります。

中小通信事業者｜500万円～600万円

地域系ISPやケーブルテレビ会社などの中小通信事業者では、年収相場は500～600万円と大手より低めです。

しかし、少数精鋭の組織で若手から幅広い業務経験を積める点は魅力です。設計から構築、運用、障害対応まで短期間で一通り経験でき、市場価値の早期向上につながります。

昇進スピードが速い傾向にあるのも特徴です。大手なら10年以上かかるポジションに3～5年で到達できるケースも珍しくないため、早期の年収アップを目指す人材もいます。

中小事業者で幅広い経験を積み、数年後に大手へ転職するキャリアパスを選ぶエンジニアも増えています。このステップを経ることで、最終的には大手以上の年収を実現するケースも少なくありません。

外資系企業｜600万円～1,100万円

Cisco Systems社・Microsoft社・Amazon社などの外資系企業では、年収幅は600～1,100万円と非常に広く、実力主義による変動が大きいのが特徴です。

年功序列の要素は薄く、個人の成果や貢献度が直接報酬に反映されます。高いパフォーマンスを発揮できるエンジニアは、国内企業の1.5～2倍の年収も可能です。英語力や国際経験への評価が高く、TOEICで高いスコアを取得していたり海外プロジェクトを経験したりしていると、プレミアムが付くケースが多いです。

報酬体系の特徴として、基本給に加えてストックオプションのような長期インセンティブプランが充実しています。数年間の勤務を経て確定するため、候補者にとっては長期的な資産形成という観点でメリットとなります。

通信インフラのエンジニアの年収に関わる要素

通信インフラエンジニアの年収は、企業規模だけでなく個人のスキルや経験によっても左右されます。優秀な人材を獲得するために、以下の要素が年収にどう影響するか理解しておきましょう。

• 保有資格・認定
• 専門スキル
• プロジェクト経験
• 業界知識
• 語学力・国際経験
• マネジメント経験

保有資格・認定

市場価値が高いベンダー資格には、Cisco認定資格・AWS認定資格、Microsoft認定資格などがあります。CCIEなどエキスパートレベルの資格保有者は、同経験年数の無資格者と比べて年収差が生じることも珍しくありません。

国家資格では、ネットワークスペシャリストや情報処理安全確保支援士の市場価値が高く、とくに後者はセキュリティ関連業務で必須のケースが増えています。資格更新や継続学習により、最新技術の知識をアップデートすることで市場価値の低下を防げます。

関連記事：ITインフラ業務におすすめの資格11選！取得へのロードマップ・仕事内容・即戦力の採用方法も紹介

専門スキル

専門スキルは資格以上に年収に影響を与える要素で、最新技術に関するスキルは高く評価されます。

5G、IoT、AI/ML、ブロックチェーンなどの最新技術スキルをもつエンジニアは、基本給にプレミアムが付くのが一般的です。これらの技術は発展途上で専門家が限られており、採用市場は売り手優位です。

レガシーシステム（COBOL、メインフレーム、旧式交換機など）に精通したエンジニアも、システム更新プロジェクトやマイグレーションで重宝され、希少価値による年収優位性があります。ネットワークとセキュリティ、クラウドとオンプレミスの両方に精通するマルチスキル保有者は、単一領域のスペシャリストより高い年収を得ていることが多いです。

関連記事：【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選！資格も紹介

プロジェクト経験

通信インフラエンジニアのプロジェクト経験は年収交渉で強力な武器となり、とくに大規模インフラ構築プロジェクトの経験は市場価値をおおきく高めます。大規模プロジェクト特有の複雑性、利害関係者の調整能力、予算・スケジュール管理の経験が評価されるためです。

海外プロジェクトやグローバル案件の経験も年収プレミアムにつながります。異なる文化や商習慣でのプロジェクト遂行能力、グローバルチームとの協働経験は、多国籍企業や海外展開企業から高く評価されています。

業界知識

特定業界の知識を有していると、スペシャリストとしての市場価値を高めます。

金融、医療、製造業などの業界知識と経験をもつエンジニアは、特有の要件や課題を理解しているため、一般エンジニアより高い年収を得ているケースが多いです。たとえば金融業界では、セキュリティ要件や規制対応、24時間365日の安定稼働が求められ、高い安全性を理解したエンジニアの需要は高い状態です。

GDPR（※1）やHIPAA（※2）など特定規制に準拠したシステム構築経験は、同様の規制対応が必要な企業から高く評価されます。業界特有のシステムやプロトコルに精通したエンジニアは、特定領域で希少人材として扱われるでしょう。

（※1）GDPR（General Data Protection Regulation）：EUおよび欧州経済領域（EEA）内における個人データの保護を目的に施行した法令
（※2）HIPAA（Health Insurance Portability and Accountability Act）：アメリカ合衆国で制定された医療情報のプライバシーとセキュリティを保護する法律

語学力・国際経験

語学力は、グローバル化が進む通信業界で年収を押し上げる重要な要素となっています。日本企業のグローバル展開や外資系企業の日本進出により、海外ベンダーとの折衝、英文マニュアルの理解、国際会議への参加など、外国語を使う機会が増えているためです。

海外勤務や駐在経験をもつエンジニアは、帰国後の年収にプレミアムが付き、駐在期間や役割の重要度によって変動します。

多国籍チームやグローバルプロジェクトでの経験も市場価値が高いです。異なる文化や働き方をもつメンバーをまとめた経験は、高待遇の要素となるでしょう。

マネジメント経験

マネジメント経験の有無も年収に影響する要素で、年収1,000万円以上を提示する企業も珍しくありません。チームメンバーの数だけでなく具体的な育成実績やプロジェクト成功事例があると、高待遇で採用するケースが多いです。

予算管理やP＆L責任をもった経験も、管理職適性の証明として年収に影響を与えます。数千万円以上の予算管理経験や数値目標の達成実績があれば、将来の事業責任者候補として評価が高まり、年収にも反映されるでしょう。

また、ベンダーマネジメントや調達業務の経験も高待遇の要素となり得ます。複数ベンダーの統括や大規模な機器・サービス調達の経験が、コスト管理能力やベンダー交渉力の証明となります。上流工程での採用を検討している企業は、マネジメント経験の有無が候補者の年収を決定づけることに留意しましょう。

通信インフラのエンジニアの人件費を最適化する方法

通信インフラエンジニアの人件費を最適化することは、競争が激化する現代のビジネス環境において重要な課題となっています。人材確保の難しさと高騰する人件費のなかで、いかに効率的に優秀なエンジニアを確保するかが企業の競争力に直結するのです。

通信インフラエンジニアの人件費最適化について、以下の3つの観点から詳しく解説していきます。

• 採用目的を明確にする
• 即戦力を中途採用する
• フリーランスエンジニアを活用する

採用目的を明確にする

採用目的を具体化することで、必要なスキルセットや経験年数が明らかになります。

たとえば即戦力性を重視する場合、市場相場よりやや高めの年収設定が必要です。しかし、採用後すぐに成果を出せる可能性が高いため、教育コストや機会損失を考慮すると総合的なROIは高くなるでしょう。

一方、将来性重視の採用では、ポテンシャルを評価して市場相場に沿った年収設定でも優秀な人材を確保できる可能性があります。プロジェクト完遂のために即戦力を採用するのか、将来性を見越して人材を育成するかで人件費の見積もりはおおきく変わるでしょう。

即戦力を中途採用する

通信インフラエンジニアの即戦力中途採用は、短期的には高コストに見えても、中長期的には人件費の最適化につながるケースが多いです。即戦力人材の年収相場は経験年数や専門性により異なりますが、新卒から育成するケースと比べて、トータルコストで優位性があります。

競合他社との採用競争に勝つには、単純な年収の高さだけでは不十分かもしれません。キャリアパスの明示、スキルアップ機会の提供、柔軟な働き方など、総合的な魅力度を高める戦略が効果的です。

関連記事：インフラエンジニアの中途採用は難しい？即戦力人材を迅速に獲得するコツを解説

フリーランスエンジニアを活用する

フリーランスエンジニアの活用は人件費を最適化するうえで効果的な選択肢です。

時間単価や月額報酬は一般に正社員より高く設定される傾向にあります。しかし、社会保険料、福利厚生費、採用コスト、教育コストなどを含めた総額では、フリーランスの方が経済的になるケースが多いです。

また多くの契約がプロジェクトベースであるため、業務量の増減に応じて柔軟に契約期間や稼働日数を調整でき、無駄なコストを抑えられます。システム構築フェーズでは週5日のフル稼働、運用フェーズでは週2～3日の部分稼働というように、必要な分だけリソースを確保することでコストを最適化できるでしょう。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

フリーランスのエンジニアを活用するメリット

フリーランスの通信インフラエンジニアを活用することは、単なるコスト削減策にとどまらない多くのメリットがあります。人材不足が深刻化する昨今、柔軟な人材戦略として注目されています。

フリーランスエンジニア活用の主なメリットは以下の3点です。

• 教育が原則不要
• 社外の知見・技術を活用できる
• コストを最適化しやすい

教育が原則不要

フリーランスエンジニアは複数の現場での経験を積んでおり、特定の技術領域に関する深い知識と実務経験をもっています。そのため社内研修や教育期間をほとんど必要とせず、プロジェクトの進行を向上させることができます。

また、社内の限られた研修リソースや経験豊富なエンジニアの指導時間を削減できれば、ほかの重要業務に集中投下できるでしょう。フリーランスエンジニアの即戦力性は、教育コストの削減と付加価値の高い業務への集中を実現するのです。

社外の知見・技術を活用できる

多くのフリーランスエンジニアは複数の企業や業界でのプロジェクトを経験しているため、多様な環境での問題解決方法や効率的なアプローチに精通しています。社外での経験が自社では得られない貴重な知見となり、既存のインフラ環境に新しい視点や改善案をもたらしてくれます。

技術トレンドに関する深い知識も強みです。フリーランスエンジニアは市場価値を維持するために積極的に新技術を習得している傾向にあるため、クラウドネイティブ、コンテナ化、自動化ツールなど、最新のテクノロジーを熟知していることが多いです。

フリーランスエンジニアが習得した最新の知識を社内に取り込むことで、技術的な競争力を高められるでしょう。

コストを最適化しやすい

プロジェクトの規模や期間に応じた柔軟な人件費調整が可能になるのも、フリーランスエンジニアの利点です。たとえば、クラウド移行プロジェクトでは集中的に複数のフリーランスエンジニアを起用し、移行完了後は必要最小限の運用要員のみを残すといった柔軟な体制が組めます。

固定費の変動費化による経営リスクの軽減効果も見逃せません。正社員として採用すれば固定費として継続的にコストがかかりますが、フリーランスエンジニアの場合は必要な期間だけ契約するため、事業環境の変化に応じて速やかにコスト構造を変更できます。

また、長期的なコミットメントなしに特定スキルをもつ人材を試用できるのも強みです。本採用前の試用期間としてフリーランス契約をすれば、スキルや文化的フィットを確認したうえで正社員に登用すべきか判断できます。

関連記事：フリーランスのインフラエンジニアと契約した場合の単価相場とは？｜単価交渉のコツも解説

通信インフラエンジニアを探すならクロスネットワークがおすすめ

通信インフラエンジニアの年収は、経験年数が2年未満だと350万円～450万円、3～7年までだと450万円～700万円が相場です。ただし、職種や企業規模によって相場が変わり、場合によっては1,000万円を超えることもあります。

このように自社が求める人材のスキル、経験年数、希望職種を総合的に検討して、最適な年収を提示することが重要です。

また正規雇用は給与だけでなく、社会保険料や福利厚生費用などの費用が長期的にかさむ可能性もあります。そのため、必要なスキルセット、プロジェクトの期間、業務内容に応じて柔軟に契約できる人材も確保する必要があるでしょう。

そこで、人材確保の選択肢として、フリーランスエンジニアの活用がおすすめです。自社が求めるスキル要件をもつエンジニアを必要な時期だけ契約できるため、プロジェクトにあわせてコストを最適化できます。

クロスネットワークでは、ニーズに沿った通信インフラエンジニアを迅速にマッチングいたします。プロジェクト単位でも柔軟に対応しており、初めての業務委託を検討する企業でも安心です。

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