インフラエンジニアを採用するうえで、正社員はメジャーな雇用形態です。エンジニア不足に悩む経営者の方なら真っ先に思い浮かぶでしょう。

しかし「正社員採用が本当に適しているのか」「他に有効な人材確保の手段はないのか」と悩む企業も多いかと思います。正社員採用だけにこだわると、自社に適した人材確保の機会を逃してしまうかもしれません。

そこで、本記事では以下の内容について解説します。

• インフラエンジニアを正社員採用するメリットとデメリット
• インフラエンジニア採用で確認したいポイント
• 正社員以外で人材を確保する方法
• 正社員・SES・フリーランスの使い分け

本記事を最後まで読めば、自社の状況に応じて、正社員採用にこだわるべきか、他の人材確保方法も検討すべきかを判断しやすくなります。ンフラエンジニアの確保にお困りの採用担当者、中小企業の経営者は参考にしてください。

そもそもインフラエンジニアの正社員採用は難しい

インフラエンジニアの正社員採用は、簡単ではありません。雇用形態を検討するうえでは、まず採用難の背景を押さえておく必要があります。背景を理解しないまま正社員採用を進めると、自社に合わない採用方法を選んでしまう可能性があるからです。

インフラエンジニアの正社員採用が難しくなっている主な背景は以下のとおりです。

• インフラエンジニアが不足している
• 求めるスキルに合う人材が見つかりにくい
• スキルの見極めが難しい
• 採用競争が激化している

インフラエンジニアが不足している

インフラエンジニアの人材不足により、多くの企業が採用に苦労しています。経済産業省が発表したIT人材の供給動向の予測と平均年齢の推移によると、2030年までに最大約79万人のIT人材が不足するとの試算が出ています。

出典：IT人材の不足規模に関する予測 | 経済産業省

とくに近年は既存インフラの改修やクラウド移行、DX推進に伴うIT基盤整備により、インフラエンジニアの需要が高まっています。加えてセキュリティ対策や障害対応、安定運用の重要性も増しており、インフラ領域を担える人材の確保は多くの企業にとって課題となっている状況です。

関連記事：インフラエンジニアの求人倍率と動向を確認｜効率的な採用方法も解説

求めるスキルに合う人材が見つかりにくい

自社が求めるスキルに合う人材が見つかりにくいのも、インフラエンジニアの採用を難しくする要因です。

インフラエンジニアには、高度な専門知識や実務経験が求められます。加えて企業が求めるスキルセットも複雑化しており、要件に合う人材を見つけにくいのが現状です。

たとえば、オンプレミス環境の運用保守経験が豊富でも、AWSやMicrosoft Azureなどのクラウド環境の設計・運用経験が不足している場合があります。また、サーバー構築の経験はあっても、ネットワーク設計やセキュリティ対策まで任せるには経験が足りないケースもあるでしょう。

このように、インフラエンジニアとしての経験があっても、候補者のスキルと企業が求めるスキル要件にギャップが生じるケースは少なくありません。

スキルの見極めが難しい

インフラエンジニアの正社員採用では、応募者のスキルを正確に見極めることも課題になります。インフラ領域はサーバー、ネットワーク、クラウド、セキュリティなど担当範囲が広く、企業によって求めるスキルも異なるためです。

たとえば、履歴書や職務経歴書に「AWSの運用経験あり」と記載されていても、実際に担当していた業務が監視や手順書に沿った対応なのか、設計・構築や改善提案まで含むのかによって、任せられる業務範囲は大きく変わります。

また、採用担当者がインフラ領域に詳しくない場合、候補者の経験が自社の課題解決に直結するか判断しにくいケースもも少なくありません。スキルの見極めが不十分なまま採用を進めると、入社後に期待していた業務を任せられず、ミスマッチにつながる可能性があります。

採用競争が激化している

インフラエンジニアの需要が高まる一方で、採用市場では企業間の競争も激化しています。クラウド移行やセキュリティ強化、既存インフラの運用改善などに取り組む企業が増えており、インフラ領域の経験をもつ人材を必要とする場面が広がっているためです。

とくに、クラウド環境の設計・構築やネットワーク、セキュリティに対応できる人材は、多くの企業で需要があります。そのため、自社が求めるスキルをもつ人材を見つけても、他社との条件比較や選考スピードの差によって採用に至らないケースもあります。

正社員採用では、求人票の作成から応募獲得、面接、内定承諾まで一定の時間がかかります。採用競争が激しい状況では、条件面や働き方、選考対応のスピードを整えなければ、必要なタイミングで人材を確保できない可能性があります。

関連記事：インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

インフラエンジニアを正社員雇用するメリット

インフラエンジニアの採用は難しく、正社員も簡単ではありません。それでも正社員を雇用すると、以下のようなメリットがあります。

• 長期的にインフラエンジニアを確保しやすい
• 社内にノウハウを蓄積しやすい
• 中長期的なIT戦略を推進しやすい

関連記事：インフラエンジニアの仕事内容と採用ポイント｜担当者が理解すべき基礎知識

長期的にインフラエンジニアを確保しやすい

正社員としてインフラエンジニアを採用すると、長期的に人材を確保しやすくなります。正社員は、継続的な雇用を前提としているため、自社のインフラ環境を理解した人材に長く業務を任せやすいからです。

同じ担当者が継続して業務に関わることで、運用状況や過去の障害対応、社内ルールなどを踏まえた対応がしやすくなります。その結果、インフラ運用の安定化や技術継承につながり、体制を維持しやすくなるでしょう。

社内にノウハウを蓄積しやすい

正社員としてインフラエンジニアを採用すると、社内にインフラ運用のノウハウを蓄積しやすくなります。自社のシステム構成や運用ルール、過去の障害対応履歴などを継続的に把握できるためです。

インフラ領域では、サーバーやネットワーク、クラウド環境の構成だけでなく、障害発生時の対応手順や社内特有の運用ルールも重要になります。正社員が継続して業務を担当することで、こうした知見が社内に残りやすくなります。

また、長期的な育成を前提にすれば、自社環境に精通した中核人材として成長してもらいやすい点もメリットです。短期的には教育やOJTの負担が発生しますが、将来的にはインフラ体制の安定化や技術継承につながるでしょう。

関連記事：インフラエンジニアの中途採用は難しい？即戦力人材を迅速に獲得するコツを解説

中長期的なIT戦略を推進しやすい

インフラエンジニアを正社員として雇用すると、中長期的なIT戦略を推進しやすくなります。正社員であれば、目の前の運用業務だけでなく、事業計画や社内方針を踏まえながら、インフラ環境の改善に継続的に関わりやすいためです。

業務委託の場合、対応範囲は契約内容に基づいて決まります。一方で、正社員であれば、クラウド移行やセキュリティ強化、運用体制の見直しなど、社内の状況に応じた改善施策に関与しやすい点がメリットです。

また、社内にインフラ領域を理解する正社員がいることで、外部ベンダーや業務委託先とのやり取りを主導しやすくなります。その結果、ITインフラの安定運用だけでなく、事業成長を支える基盤づくりにもつながるでしょう。

インフラエンジニアを正社員雇用するデメリット

インフラエンジニアを正社員雇用するとさまざまなメリットがありますが、一方で、採用や雇用に伴う負担も発生します。正社員採用を検討する際は、以下のようなデメリットも把握しておく必要があります。

• 採用までに時間がかかる
• 教育・育成コストが発生する
• 短期離職のリスクがある
• 固定費負担が大きい

採用までに時間がかかる

インフラエンジニアを正社員採用する場合、採用までに時間がかかりやすい点に注意が必要です。求人票の作成や応募者対応、書類選考、面接、内定承諾までには一定の期間がかかります。

とくにインフラエンジニアは人材不足が続いており、自社が求めるスキルに合う人材をすぐに見つけられるとは限りません。クラウド環境の設計・構築やネットワーク、セキュリティなどに対応できる人材を求める場合は、さらに採用期間が長期化する可能性があります。

そのため、急な退職や新規プロジェクトの開始など、すぐにインフラ人材が必要な場面では、正社員採用だけで対応しきれないケースもあります。必要なタイミングで人材を確保するには、採用期間を見込んだ計画を立てることが重要です。

短期離職のリスクがある

正社員としてインフラエンジニアを採用しても、必ず長期的に定着するとは限りません。短期間で離職された場合、採用活動にかけた費用や時間だけでなく、教育・引き継ぎにかけた工数も無駄になってしまう可能性があります。

とくにインフラエンジニアの場合、入社後に自社のシステム構成や運用ルール、障害対応の流れなどを覚えてもらう必要があります。そのため、早期に離職されると、現場の教育負担が増えるだけでなく、インフラ体制の安定化にも影響するでしょう。

このような短期離職のリスクを抑えるためには、採用時点でスキルや経験だけでなく、業務内容・働き方・自社の課題との相性を丁寧に確認することが重要です。

教育・育成コストが発生する

正社員を雇用すると、教育・育成にかかる負担がおおきくなることにも注意が必要です。

未経験者や新卒の場合は、インフラの基礎知識や業務の進め方を一から技術を教えなければいけないため、一人前になるのに一定の期間がかかります。また経験豊富なエンジニアであっても、自社のシステム構成や運用ルール、障害対応の流れなどを理解してもらうには時間が必要です。

そのため、正社員採用では、OJTや外部研修、eラーニングなどの費用だけでなく、教育を担当する既存社員の工数も発生します。採用後すぐに十分な成果を期待するのではなく、育成に必要な期間やコストを見込んだうえで採用計画を立てることが重要です。

関連記事：インフラエンジニアの育成方法を解説！おすすめの研修や資格なども紹介

固定費負担が大きい

正社員を雇用すると、毎月の給与に加えて社会保険料や福利厚生費用、教育研修費用など、継続的な固定費が発生します。また、業務量に関わらず一定の人件費が必要になるため、プロジェクトの状況によってはコスト負担が大きくなることもありえます。

とくに、インフラエンジニアの業務量が時期によって変動する企業では、常に正社員として人材を抱えることが負担になるケースもあります。たとえば、構築や移行プロジェクトが完了した後に業務量が落ち着く場合でも、正社員であれば継続して人件費が発生します。

そのため、正社員採用を検討する際は、長期的に任せる業務があるか、人材を継続的に活用できる体制があるかを見極めることが重要です。

インフラエンジニアの正社員採用で確認したいポイント

インフラエンジニアを正社員採用する際は、保有資格や経験年数だけで判断せず、自社が求める業務に対応できるかを確認することが重要です。インフラ領域は担当範囲が広く、同じインフラエンジニアでも経験してきた工程や技術領域によって、任せられる業務が異なります。

採用後のミスマッチを防ぐためにも、以下のポイントを確認しておきましょう。

• 担当してきた工程
• オンプレ・クラウド環境の経験
• 障害対応・トラブルシュートの経験
• コミュニケーション能力

担当してきた工程

インフラエンジニアを正社員採用する際は、候補者がこれまで担当してきた工程を確認しましょう。インフラエンジニアの業務は、要件定義・設計・構築・運用保守・監視など幅広く、担当工程によって対応できる業務が異なるためです。

たとえば、運用保守や監視の経験が豊富な人材であっても、要件定義や設計などの上流工程を十分に経験しているとは限りません。一方で、設計・構築の経験がある人材であれば、インフラ環境の見直しや新規構築、クラウド移行などを任せやすくなります。

自社で任せたい業務が運用保守なのか、設計・構築なのか、上流工程を含む改善提案なのかを明確にしたうえで、候補者の経験工程と照らし合わせることが重要です。

オンプレ・クラウド環境の経験

インフラエンジニアを採用する際は、オンプレミス環境とクラウド環境のどちらを経験しているかも確認しましょう。企業によって、物理サーバーやネットワーク機器を中心とした環境を運用している場合もあれば、AWSやMicrosoft Azure、Google Cloudなどのクラウドサービスを活用している場合もあります。

オンプレミス環境では、サーバーやネットワーク機器の構成、データセンター対応、ハードウェア障害への理解などが求められます。一方、クラウド環境では、クラウドサービスの設計・構築、権限管理、コスト管理、セキュリティ設定などの知識が必要です。

自社のインフラ環境に合わない人材を採用すると、入社後に任せたい業務とのミスマッチが生じる可能性があります。そのため、自社がオンプレミス中心なのか、クラウド中心なのか、あるいは両方を扱う環境なのかを整理したうえで、候補者の経験と照らし合わせることが重要です。

障害対応・トラブルシュートの経験

インフラエンジニアを正社員採用する際は、障害対応やトラブルシュートの経験も確認しましょう。ITインフラはシステムの安定稼働を支える基盤であり、障害が発生した場合には原因を切り分け、迅速に復旧対応を進める必要があります。

障害対応では、サーバーやネットワーク、クラウドサービス、セキュリティ設定など、複数の領域を横断して原因を確認する場面もあります。そのため、単に手順書どおりに対応した経験だけでなく、原因調査や関係者への報告、再発防止策の検討まで担当した経験があるかを確認することが重要です。

とくに、社内システムや顧客向けサービスの停止が事業に大きな影響を与える企業では、障害対応の経験があるインフラエンジニアを採用できると、安定運用につながりやすくなります。

コミュニケーション能力

インフラエンジニアを正社員採用するときは、技術力だけでなくコミュニケーション能力も確認しましょう。インフラエンジニアは、社内の情報システム部門や開発部門、外部ベンダーなど、さまざまな関係者と連携しながら業務を進めるためです。

たとえば、障害対応時には状況を正確に共有し、関係者と連携しながら原因調査や復旧対応を進める必要があります。また、インフラ環境の改善やクラウド移行を進める場合には、技術的な内容を非エンジニアにも分かりやすく説明する場面もあります。

そのため、面接では技術的な経験だけでなく、関係者との調整経験や、課題を分かりやすく説明した経験も確認するとよいでしょう。コミュニケーション能力のある人材を採用できれば、社内外との連携がスムーズになり、インフラ業務を円滑に進めやすくなります。

インフラエンジニアの正社員採用に時間がかかっている場合は、外部人材の活用も選択肢になります。クロスネットワークでは、インフラ領域に対応できるフリーランスエンジニアを企業の要件に応じてご提案しています。まずはサービス資料をご覧ください。

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正社員雇用以外でインフラエンジニアを活用する方法

ここまで読んで、正社員採用だけではインフラエンジニアの確保が難しいと感じる企業もあるかもしれません。正社員採用にこだわらず、外部のインフラエンジニアを活用することで、必要なスキルや業務量に応じて人材を確保しやすくなります。

ここでは、正社員雇用以外でインフラエンジニアを活用する主な方法を紹介します。

• SESを活用する
• フリーランスへ委託する
• インフラ運用を外部委託する

関連記事：インフラエンジニアの人手不足を解消する優秀な人材の獲得方法を徹底解説

SESを活用する

SESとはシステムエンジニアリングサービスと呼ばれ、SES企業に所属するエンジニアの技術力を一定期間活用する契約形態です。自社に不足しているインフラ領域のスキルを補う手段として活用されることがあります。

メリットは、実務経験のあるエンジニアを一定期間確保しやすいことです。必要な経験やスキルセットを整理したうえで依頼すれば、サーバー運用やネットワーク構築、クラウド環境の運用など、特定の業務に対応できる人材を補強しやすくなります。

一方で、SESは派遣とは異なり、発注企業がエンジニアへ直接指揮命令できる契約形態ではありません。そのため、業務範囲や役割分担、連絡体制を事前に整理しておくことが重要です。情報共有や認識合わせが不十分な場合、期待していた業務を任せにくくなる可能性があります。

関連記事：インフラエンジニアのSES採用とは？フリーランスとの比較も解説

フリーランスへ委託する

フリーランスエンジニアに業務を委託するのも有効な手段です。フリーランスエンジニアとは、特定の企業に雇用されず、個人で案件を受けるエンジニアを指します。

SESは企業に所属するエンジニアの技術力を活用する方法ですが、フリーランスへの委託では、個人のスキルや実績をもとに、特定の業務を依頼しやすい点が特徴です。たとえば、クラウド移行やネットワーク構築、インフラ運用の改善など、特定領域に強い人材へ業務を任せられる場合があります。

また、フリーランスは案件単位や期間単位で依頼できるケースが多く、プロジェクトの状況や業務量に応じて柔軟に活用しやすい点もメリットです。自社に不足しているスキルを補いたい場合や、正社員採用までの一時的なリソースを確保したい場合に、選択肢のひとつとなります。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

上記のように、インフラエンジニアの獲得には、正社員採用はもちろん、フリーランスやSESの活用などが挙げられます。しかし経験がないため、それぞれの違いがよく分からないという方も多いのではないでしょうか。以下の資料では、混同しやすい契約形態を比較・解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひ参考にしてください。

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【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

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インフラ運用を外部委託する

インフラ運用そのものを外部委託する方法もあります。外部委託とは、自社でインフラエンジニアを雇用するのではなく、監視や保守、障害対応、運用改善などの業務を外部の企業に任せる方法です。

外部委託のメリットは、自社に専門人材が不足している場合でも、インフラ運用に必要な体制を整えやすいことです。たとえば、24時間365日の監視体制や定期的なメンテナンス、障害発生時の一次対応などを外部に任せることで、社内担当者の負担を軽減できます。

一方で、外部委託では対応範囲や責任分界を明確にしておくことが重要です。委託先に任せる業務と自社で判断する業務が曖昧なままだと、障害発生時の対応が遅れたり、期待していた範囲まで対応してもらえなかったりする可能性があります。

そのため、外部委託を検討する際は、委託する業務範囲や対応時間、報告体制、障害時の連絡フローなどを事前に整理しておきましょう。

関連記事：インフラエンジニアの監視業務を解説｜業務内容や外注のポイントを紹介

正社員・SES・フリーランスをどう使い分けるべきか

インフラエンジニアを確保する方法は、正社員採用だけではありません。SESやフリーランスの活用も含めて検討することで、自社の状況に合った人材確保をしやすくなります。

ただし、それぞれの方法には向いている場面が異なります。長期的に社内体制を強化したいのか、一時的にリソースを補いたいのか、特定領域の専門スキルを活用したいのかによって、適した選択肢は変わります。

ここでは、正社員・SES・フリーランスの使い分けについて解説します。

• 長期的な内製化を進めるなら正社員
• 一定期間リソースを補強するならSES
• 専門スキルを柔軟に活用するならフリーランス

関連記事：インフラエンジニアへの外注とは？業務委託のメリットとおすすめのエージェントも紹介

長期的な内製化を進めるなら正社員

インフラ領域の内製化を進めたい場合は、正社員採用が向いています。正社員としてインフラエンジニアを確保できれば、自社のシステム構成や運用ルール、事業方針を理解したうえで、継続的にインフラ業務を担ってもらいやすいためです。

とくに、社内にノウハウを蓄積したい場合や、中長期的にITインフラを改善していきたい場合は、正社員を中心とした体制づくりが有効です。日々の運用保守だけでなく、クラウド移行やセキュリティ強化、運用体制の見直しなどにも継続して関わってもらいやすくなります。

一方で、正社員採用には採用期間や育成コスト、固定費負担が発生します。そのため、長期的に任せる業務があるか、社内で育成・定着を支援できる体制があるかを踏まえて検討することが重要です。

  一定期間リソースを補強するならSES

一定期間だけインフラエンジニアのリソースを補強したい場合は、SESの活用が向いています。SESを活用すれば、正社員採用を行わなくても、必要な期間や業務内容に応じてエンジニアの技術力を活用できます。

たとえば、既存システムの運用保守やネットワーク構築、クラウド移行プロジェクトなどで一時的に人手が不足している場合、SESを活用することで、社内のリソース不足を補いやすくなります。正社員採用のように長期雇用を前提としないため、プロジェクト単位で人員を確保しやすい点も特徴です。

ただし、SESでは発注企業がエンジニアへ直接指揮命令できるわけではありません。そのため、依頼する業務範囲や役割分担、連絡体制を明確にしたうえで活用することが重要です。一定期間のリソース補強には有効ですが、自社にノウハウを蓄積したい場合は、正社員採用や社内体制の整備もあわせて検討する必要があります。

専門スキルを柔軟に活用するならフリーランス

特定領域の専門スキルを柔軟に活用したい場合は、フリーランスのインフラエンジニアへの委託が向いています。フリーランスであれば、個人のスキルや実績をもとに、自社の課題に合う人材を選びやすいためです。

たとえば、AWSやMicrosoft Azureなどのクラウド環境の設計・構築、ネットワーク構成の見直し、セキュリティ対策、障害対応体制の改善など、特定の課題に合わせて専門性の高い人材を活用できます。正社員採用では時間がかかる場合でも、フリーランスであれば必要なタイミングでスキルを補いやすい点がメリットです。

また、業務内容や稼働日数、契約期間を調整しやすいため、常時フルタイムで人材を抱えるほどではない場合にも活用しやすいでしょう。正社員採用までのつなぎや、社内にない知見を一時的に取り入れたい場合にも、フリーランスは有効な選択肢になります。

インフラエンジニアの正社員採用にお悩みならクロスネットワークへご相談ください

インフラエンジニアの正社員採用は、長期的な人材確保や社内ノウハウの蓄積につながる一方で、採用期間や育成コスト、固定費負担などの課題もあります。

正社員採用だけで必要な人材を確保するのが難しい場合は、フリーランスのインフラエンジニアを活用するのも有効な選択肢です。

インフラエンジニア専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」では、サーバー、ネットワーク、クラウドなどのインフラ領域に対応できるフリーランスエンジニアを、企業の要望に応じてご提案しています。通過率5%の審査を通過した人材のみが登録しており、ITインフラの設計・構築・運用に対応できるエンジニアのマッチングが可能です。

採用後のやりとりもサポートしているため、初めてフリーランスエンジニアを活用する企業でも相談しやすい体制を整えています。さらに、登録しているインフラエンジニアと合意があれば、正社員登用も可能です。

最短3営業日でのアサインや、週3日程度の依頼にも対応しているため、自社の状況に合わせて柔軟にインフラ人材を活用できます。

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