インフラエンジニアを採用するうえで、正社員はメジャーな雇用形態です。エンジニア不足に悩む経営者の方なら真っ先に思い浮かぶでしょう。

しかし「正社員採用が本当に適しているのか」「他に有効な人材確保の手段はないのか」と悩む企業も多いかと思います。正社員採用だけにこだわると、自社に適した人材確保の機会を逃してしまうかもしれません。

そこで、本記事では以下の内容について解説します。

• インフラエンジニアを正社員採用するメリットとデメリット
• インフラエンジニア採用で確認したいポイント
• 正社員以外で人材を確保する方法
• 正社員・SES・フリーランスの使い分け

本記事を最後まで読めば、自社の状況に応じて、正社員採用にこだわるべきか、他の人材確保方法も検討すべきかを判断しやすくなります。ンフラエンジニアの確保にお困りの採用担当者、中小企業の経営者は参考にしてください。

そもそもインフラエンジニアの正社員採用は難しい

インフラエンジニアの正社員採用は、簡単ではありません。雇用形態を検討するうえでは、まず採用難の背景を押さえておく必要があります。背景を理解しないまま正社員採用を進めると、自社に合わない採用方法を選んでしまう可能性があるからです。

インフラエンジニアの正社員採用が難しくなっている主な背景は以下のとおりです。

• インフラエンジニアが不足している
• 求めるスキルに合う人材が見つかりにくい
• スキルの見極めが難しい
• 採用競争が激化している

インフラエンジニアが不足している

インフラエンジニアの人材不足により、多くの企業が採用に苦労しています。経済産業省が発表したIT人材の供給動向の予測と平均年齢の推移によると、2030年までに最大約79万人のIT人材が不足するとの試算が出ています。

出典：経済産業省

とくに近年は既存インフラの改修やクラウド移行、DX推進に伴うIT基盤整備により、インフラエンジニアの需要が高まっています。加えてセキュリティ対策や障害対応、安定運用の重要性も増しており、インフラ領域を担える人材の確保は多くの企業にとって課題となっている状況です。

関連記事：インフラエンジニアの求人倍率と動向を確認｜効率的な採用方法も解説

求めるスキルに合う人材が見つかりにくい

自社が求めるスキルに合う人材が見つかりにくいのも、インフラエンジニアの採用を難しくする要因です。

インフラエンジニアには、高度な専門知識や実務経験が求められます。加えて企業が求めるスキルセットも複雑化しており、要件に合う人材を見つけにくいのが現状です。

たとえば、オンプレミス環境の運用保守経験が豊富でも、AWSやMicrosoft Azureなどのクラウド環境の設計・運用経験が不足している場合があります。また、サーバー構築の経験はあっても、ネットワーク設計やセキュリティ対策まで任せるには経験が足りないケースもあるでしょう。

このように、インフラエンジニアとしての経験があっても、候補者のスキルと企業が求めるスキル要件にギャップが生じるケースは少なくありません。

スキルの見極めが難しい

インフラエンジニアの正社員採用では、応募者のスキルを正確に見極めることも課題になります。インフラ領域はサーバー、ネットワーク、クラウド、セキュリティなど担当範囲が広く、企業によって求めるスキルも異なるためです。

たとえば、履歴書や職務経歴書に「AWSの運用経験あり」と記載されていても、実際に担当していた業務が監視や手順書に沿った対応なのか、設計・構築や改善提案まで含むのかによって、任せられる業務範囲は大きく変わります。

また、採用担当者がインフラ領域に詳しくない場合、候補者の経験が自社の課題解決に直結するか判断しにくいケースもも少なくありません。スキルの見極めが不十分なまま採用を進めると、入社後に期待していた業務を任せられず、ミスマッチにつながる可能性があります。

採用競争が激化している

インフラエンジニアの需要が高まる一方で、採用市場では企業間の競争も激化しています。クラウド移行やセキュリティ強化、既存インフラの運用改善などに取り組む企業が増えており、インフラ領域の経験をもつ人材を必要とする場面が広がっているためです。

とくに、クラウド環境の設計・構築やネットワーク、セキュリティに対応できる人材は、多くの企業で需要があります。そのため、自社が求めるスキルをもつ人材を見つけても、他社との条件比較や選考スピードの差によって採用に至らないケースもあります。

正社員採用では、求人票の作成から応募獲得、面接、内定承諾まで一定の時間がかかります。採用競争が激しい状況では、条件面や働き方、選考対応のスピードを整えなければ、必要なタイミングで人材を確保できない可能性があります。

関連記事：インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

インフラエンジニアを正社員雇用するメリット

インフラエンジニアの採用は難しく、正社員も簡単ではありません。それでも正社員を雇用すると、以下のようなメリットがあります。

• 長期的にインフラエンジニアを確保しやすい
• 社内にノウハウを蓄積しやすい
• 中長期的なIT戦略を推進しやすい

関連記事：インフラエンジニアの仕事内容と採用ポイント｜担当者が理解すべき基礎知識

長期的にインフラエンジニアを確保しやすい

正社員としてインフラエンジニアを採用すると、長期的に人材を確保しやすくなります。正社員は、継続的な雇用を前提としているため、自社のインフラ環境を理解した人材に長く業務を任せやすいからです。

同じ担当者が継続して業務に関わることで、運用状況や過去の障害対応、社内ルールなどを踏まえた対応がしやすくなります。その結果、インフラ運用の安定化や技術継承につながり、体制を維持しやすくなるでしょう。

社内にノウハウを蓄積しやすい

正社員としてインフラエンジニアを採用すると、社内にインフラ運用のノウハウを蓄積しやすくなります。自社のシステム構成や運用ルール、過去の障害対応履歴などを継続的に把握できるためです。

インフラ領域では、サーバーやネットワーク、クラウド環境の構成だけでなく、障害発生時の対応手順や社内特有の運用ルールも重要になります。正社員が継続して業務を担当することで、こうした知見が社内に残りやすくなります。

また、長期的な育成を前提にすれば、自社環境に精通した中核人材として成長してもらいやすい点もメリットです。短期的には教育やOJTの負担が発生しますが、将来的にはインフラ体制の安定化や技術継承につながるでしょう。

関連記事：インフラエンジニアの中途採用は難しい？即戦力人材を迅速に獲得するコツを解説

中長期的なIT戦略を推進しやすい

インフラエンジニアを正社員として雇用すると、中長期的なIT戦略を推進しやすくなります。正社員であれば、目の前の運用業務だけでなく、事業計画や社内方針を踏まえながら、インフラ環境の改善に継続的に関わりやすいためです。

業務委託の場合、対応範囲は契約内容に基づいて決まります。一方で、正社員であれば、クラウド移行やセキュリティ強化、運用体制の見直しなど、社内の状況に応じた改善施策に関与しやすい点がメリットです。

また、社内にインフラ領域を理解する正社員がいることで、外部ベンダーや業務委託先とのやり取りを主導しやすくなります。その結果、ITインフラの安定運用だけでなく、事業成長を支える基盤づくりにもつながるでしょう。

インフラエンジニアを正社員雇用するデメリット

インフラエンジニアを正社員雇用するとさまざまなメリットがありますが、一方で、採用や雇用に伴う負担も発生します。正社員採用を検討する際は、以下のようなデメリットも把握しておく必要があります。

• 採用までに時間がかかる
• 教育・育成コストが発生する
• 短期離職のリスクがある
• 固定費負担が大きい

採用までに時間がかかる

インフラエンジニアを正社員採用する場合、採用までに時間がかかりやすい点に注意が必要です。求人票の作成や応募者対応、書類選考、面接、内定承諾までには一定の期間がかかります。

とくにインフラエンジニアは人材不足が続いており、自社が求めるスキルに合う人材をすぐに見つけられるとは限りません。クラウド環境の設計・構築やネットワーク、セキュリティなどに対応できる人材を求める場合は、さらに採用期間が長期化する可能性があります。

そのため、急な退職や新規プロジェクトの開始など、すぐにインフラ人材が必要な場面では、正社員採用だけで対応しきれないケースもあります。必要なタイミングで人材を確保するには、採用期間を見込んだ計画を立てることが重要です。

短期離職のリスクがある

正社員としてインフラエンジニアを採用しても、必ず長期的に定着するとは限りません。短期間で離職された場合、採用活動にかけた費用や時間だけでなく、教育・引き継ぎにかけた工数も無駄になってしまう可能性があります。

とくにインフラエンジニアの場合、入社後に自社のシステム構成や運用ルール、障害対応の流れなどを覚えてもらう必要があります。そのため、早期に離職されると、現場の教育負担が増えるだけでなく、インフラ体制の安定化にも影響するでしょう。

このような短期離職のリスクを抑えるためには、採用時点でスキルや経験だけでなく、業務内容・働き方・自社の課題との相性を丁寧に確認することが重要です。

教育・育成コストが発生する

正社員を雇用すると、教育・育成にかかる負担がおおきくなることにも注意が必要です。

未経験者や新卒の場合は、インフラの基礎知識や業務の進め方を一から技術を教えなければいけないため、一人前になるのに一定の期間がかかります。また経験豊富なエンジニアであっても、自社のシステム構成や運用ルール、障害対応の流れなどを理解してもらうには時間が必要です。

そのため、正社員採用では、OJTや外部研修、eラーニングなどの費用だけでなく、教育を担当する既存社員の工数も発生します。採用後すぐに十分な成果を期待するのではなく、育成に必要な期間やコストを見込んだうえで採用計画を立てることが重要です。

関連記事：インフラエンジニアの育成方法を解説！おすすめの研修や資格なども紹介

固定費負担が大きい

正社員を雇用すると、毎月の給与に加えて社会保険料や福利厚生費用、教育研修費用など、継続的な固定費が発生します。また、業務量に関わらず一定の人件費が必要になるため、プロジェクトの状況によってはコスト負担が大きくなることもありえます。

とくに、インフラエンジニアの業務量が時期によって変動する企業では、常に正社員として人材を抱えることが負担になるケースもあります。たとえば、構築や移行プロジェクトが完了した後に業務量が落ち着く場合でも、正社員であれば継続して人件費が発生します。

そのため、正社員採用を検討する際は、長期的に任せる業務があるか、人材を継続的に活用できる体制があるかを見極めることが重要です。

インフラエンジニアの正社員採用で確認したいポイント

インフラエンジニアを正社員採用する際は、保有資格や経験年数だけで判断せず、自社が求める業務に対応できるかを確認することが重要です。インフラ領域は担当範囲が広く、同じインフラエンジニアでも経験してきた工程や技術領域によって、任せられる業務が異なります。

採用後のミスマッチを防ぐためにも、以下のポイントを確認しておきましょう。

• 担当してきた工程
• オンプレ・クラウド環境の経験
• 障害対応・トラブルシュートの経験
• コミュニケーション能力

担当してきた工程

インフラエンジニアを正社員採用する際は、候補者がこれまで担当してきた工程を確認しましょう。インフラエンジニアの業務は、要件定義・設計・構築・運用保守・監視など幅広く、担当工程によって対応できる業務が異なるためです。

たとえば、運用保守や監視の経験が豊富な人材であっても、要件定義や設計などの上流工程を十分に経験しているとは限りません。一方で、設計・構築の経験がある人材であれば、インフラ環境の見直しや新規構築、クラウド移行などを任せやすくなります。

自社で任せたい業務が運用保守なのか、設計・構築なのか、上流工程を含む改善提案なのかを明確にしたうえで、候補者の経験工程と照らし合わせることが重要です。

オンプレ・クラウド環境の経験

インフラエンジニアを採用する際は、オンプレミス環境とクラウド環境のどちらを経験しているかも確認しましょう。企業によって、物理サーバーやネットワーク機器を中心とした環境を運用している場合もあれば、AWSやMicrosoft Azure、Google Cloudなどのクラウドサービスを活用している場合もあります。

オンプレミス環境では、サーバーやネットワーク機器の構成、データセンター対応、ハードウェア障害への理解などが求められます。一方、クラウド環境では、クラウドサービスの設計・構築、権限管理、コスト管理、セキュリティ設定などの知識が必要です。

自社のインフラ環境に合わない人材を採用すると、入社後に任せたい業務とのミスマッチが生じる可能性があります。そのため、自社がオンプレミス中心なのか、クラウド中心なのか、あるいは両方を扱う環境なのかを整理したうえで、候補者の経験と照らし合わせることが重要です。

障害対応・トラブルシュートの経験

インフラエンジニアを正社員採用する際は、障害対応やトラブルシュートの経験も確認しましょう。ITインフラはシステムの安定稼働を支える基盤であり、障害が発生した場合には原因を切り分け、迅速に復旧対応を進める必要があります。

障害対応では、サーバーやネットワーク、クラウドサービス、セキュリティ設定など、複数の領域を横断して原因を確認する場面もあります。そのため、単に手順書どおりに対応した経験だけでなく、原因調査や関係者への報告、再発防止策の検討まで担当した経験があるかを確認することが重要です。

とくに、社内システムや顧客向けサービスの停止が事業に大きな影響を与える企業では、障害対応の経験があるインフラエンジニアを採用できると、安定運用につながりやすくなります。

コミュニケーション能力

インフラエンジニアを正社員採用するときは、技術力だけでなくコミュニケーション能力も確認しましょう。インフラエンジニアは、社内の情報システム部門や開発部門、外部ベンダーなど、さまざまな関係者と連携しながら業務を進めるためです。

たとえば、障害対応時には状況を正確に共有し、関係者と連携しながら原因調査や復旧対応を進める必要があります。また、インフラ環境の改善やクラウド移行を進める場合には、技術的な内容を非エンジニアにも分かりやすく説明する場面もあります。

そのため、面接では技術的な経験だけでなく、関係者との調整経験や、課題を分かりやすく説明した経験も確認するとよいでしょう。コミュニケーション能力のある人材を採用できれば、社内外との連携がスムーズになり、インフラ業務を円滑に進めやすくなります。

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正社員のインフラエンジニアを採用する主な方法

正社員でインフラエンジニアを確保する手段は多様化しています。ここでは主な採用ルートを4つ紹介します。

1. 転職エージェントの活用
2. スカウト採用
3. リファラル採用
4. 学校訪問

転職エージェントの活用

転職エージェントとは、求職者と企業を繋げる仲介業者のことです。おおきなメリットは採用のミスマッチを未然に防ぎやすいこと。

ハイスキルなエンジニアが見つかっても企業風土や待遇があわなければ、離職されるリスクが高まります。そこで、転職エージェントから客観的な視点で自社の実態を伝えることでフィルタリングしやすくなります。

また、異業種にアプローチしやすいのもメリットです。転職エージェントは豊富な人材データベースを有しているため、自社とは関わりが少ない業界からも人材を探すことが可能です。ただし、転職エージェントの質には幅があるので、エンジニア採用に強みのあるエージェントを選びましょう。

スカウト採用

スカウトとは企業から候補者に直接連絡して、選考へ誘う採用手段です。従来であれば求人広告や採用サイトに募集要項を載せて求職者の応募を待つのが一般的ですが、スカウト採用は真逆になります。

メリットは、優秀なエンジニアに的を絞って採用活動を行えることです。すでに求める人材像が明確なため、スキルや経験の面でミスマッチを起こしにくくなります。

仮に候補者からの応募がなかったとしても、自社の存在を知ってもらうことができます。後に想起されることがあれば、再度の応募につながるでしょう。

注意点としてスカウトはアプローチが一対一になるため、大量採用には向いていません。人員そのものが不足している場合は、転職エージェントも活用しましょう。

関連記事：インフラエンジニアをスカウト採用するメリットや成功させる方法を解説

リファラル採用

リファラル採用とは、自社の社員から友人や知人を紹介してもらう採用手段のことです。

メリットは、転職エージェントや求人サイトなどへの費用を削減できること。社員の紹介を通じて候補者を集められるため、採用コストを抑えることができます。社員からの評判次第では、説明会を省いたり選考プロセスを短縮できたりします。

また、社員から仕事内容や社内の雰囲気などの情報を得ているため、入社後のギャップを抑えられるでしょう。

デメリットは、採用活動が長期化するリスクがあること。紹介したい人材が転職活動中とは限らないからです。有力な知人・友人を見つけても応募してもらうためには根気良くコミュニケーションを取る必要があります。また、社員に採用活動の負担がかかるため、通常業務とのバランスも考えなければいけません。

学校訪問

大学や専門学校を訪問し、学生とコミュニケーションを取る採用手段もあります。学

校訪問のメリットは即戦力になりうる新卒を見つけやすいことです。情報系の学部や大学院ではすでに高度な専門スキルを有している学生も多いからです。

私の出身ゼミに在籍していた高度なネットワーク研究をしていた先輩に対し、大手メーカーの採用担当者が直接訪問してきたこともあります。面接のようにコミュニケーションの場が限定されないので、両者のミスマッチが起こりにくいのも魅力です。

また学校側と良好な関係を築けたら、安定して優秀な学生を採用できるでしょう。ただし、優秀とはいえ実務経験のない学生がほとんどです。完全未経験者ほどではないですが、ある程度の育成期間は必要でしょう。

関連記事：インフラエンジニアを新卒採用すべき？即戦力人材を獲得する方法も解説

正社員雇用以外でインフラエンジニアを活用する方法

ここまで読んで、正社員採用はハードルが高いと感じる企業もいるかもしれません。ここでは正社員以外にインフラエンジニアを確保する主な手段を紹介します。

SESと契約

SESとはシステムエンジニアリングサービスと呼ばれ、専門のエンジニアを自社に派遣してもらうサービスのことです。SES企業と契約を結んだらエンジニアを派遣してもらい、自社の指揮下で業務をしてもらうことができます。

メリットは、実務経験が豊富なエンジニアを確保しやすいこと。必要な経験値やスキルセットを決めてエンジニアを派遣してもらうため、即戦力として期待できます。また、プロジェクトの進捗や需要にあわせて人員を調整できるので、人件費を削減しやすくなるでしょう。

注意点として、自社のエンジニアよりコミュニケーションコストがかかる可能性があります。企業文化や価値観が異なるため、プロジェクトの進め方に認識の齟齬が出るかもしれません。自社のメンバー以上に丁寧なやり取りを心掛けましょう。

関連記事：インフラエンジニアのSES採用とは？フリーランスとの比較も解説

フリーランスエンジニアへ委託

フリーランスエンジニアに業務を委託するのも有効な手段です。フリーランスエンジニアとは特定の企業に所属せず個人で仕事をするエンジニアのことで、近年人口が伸びています。

クラウドソーシングサービスのLancersの調査によると、2018年～2021年でフリーランスの人口は500万人以上増加しました。

出典：Lancers

：正社員と違って働く場所や時間に柔軟性があることから、フリーランスエンジニアに転向する人が増えているものと推測されます。今後もフリーランス人口が増えることが見込まれるため、優秀なエンジニアを確保する手段として重宝されるでしょう。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

上記のように、インフラエンジニアの獲得には、正社員採用はもちろん、フリーランスやSESの活用などが挙げられます。しかし経験がないため、それぞれの違いがよく分からないという方も多いのではないでしょうか。以下の資料では、混同しやすい契約形態を比較・解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひ参考にしてください。

【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

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フリーランスでインフラエンジニアを活用するメリット

ここでは、フリーランスエンジニアを活用するメリットを紹介します。

• 即戦力を期待できる

• 社外の知見・技術を得られる

• 人件費を削減しやすくなる

即戦力を期待できる

フリーランスエンジニアは他社での職歴・取引歴が豊富なため、その経験を生かすことができます。未経験者や新卒だとOJTや研修などに時間がかかりますが、フリーランスエンジニアであればすぐにプロジェクトの一員になれるでしょう。

「即戦力なら中途採用でも良いのでは？」と思うかもしれません。しかし将来退職したときに、後任への引継ぎや新入社員への受け入れ準備に手間がかかってしまいます。

一方、フリーランスエンジニアであれば案件の詳細が定義されているため、即座にプロジェクトへの参画が可能です。

社外の知見・技術を得られる

フリーランスエンジニアは多様な企業を渡り歩いているため、社外の知見・技術を得やすくなります。自社だけでは気づけない開発の視点と課題発見につながるため、事業の活性化にも寄与するでしょう。

とくに、客先常駐のように多様なメンバーが顔を会わせる案件では、コミュニケーションの密度が高まります。筆者の職場も外部エンジニアとの交流が盛んで、何気なく教えてもらったメンテナンスのコツがそのまま保守品質の向上につながりました。

このように、フリーランスエンジニアがいれば現場の社員に良い刺激が与えられ、結果として自社技術の向上に貢献するはずです。

人件費を削減しやすくなる

フリーランスエンジニアは、正社員と比べて人件費を削減しやすい傾向にあります。

正社員だと毎月の給料がかかりますが、フリーランスエンジニアはプロジェクトごとに契約を結ぶため、業務量や難易度に応じて報酬を設定することができます。

プロジェクトがひと段落したら契約を解除できるので、閑散期に余分な人件費を払う必要もありません。また、フリーランスエンジニアには福利厚生費用と社会保険料、教育研修費用も不要です。

業務量の波に応じて人件費を適正化したい企業にとって、フリーランスエンジニアは魅力的な人材でしょう。

インフラエンジニア不足にお悩みならクロスネットワークへご相談ください

本記事では、インフラエンジニアを正社員で雇用するメリットとデメリット、主な採用ルートなどについて解説しました。

正社員は、長期的な視点で人材を育成できるため、自社のITインフラが安定しやすくなります。また、継続的な正規雇用が自社の成長のアピールになるので、優秀なエンジニアに興味をもってもらえるでしょう。

一方で雇用調整が難しく、福利厚生や社会保険などの費用が重荷になるのも事実です。未経験者の正社員採用なら、育成コストも負担になるでしょう。

より柔軟に人材を活用するならフリーランスエンジニアへの委託がおすすめです。優秀なエンジニアにITインフラの仮想化を任せるなら、ぜひクロスネットワークにご相談ください。クロスネットワークはインフラエンジニア専門のエージェントサービスで、通過率5%と厳しい審査に合格した人材のみ在籍しています。ITインフラの構築、設計、運用に長けたエンジニアをクライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

採用後のやりとりもサポートしますので、トラブルを回避できるのもメリット。さらに、登録しているインフラエンジニアと合意があれば、正社員登用もできます。

エージェントに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能です。また、週3日程度の依頼も可能なので、自社の必要リソースにあわせて柔軟に外注できます。

こちらよりサービス資料を無料でダウンロードできます。即戦力のインフラエンジニアをお探しの方は【お問い合わせ】ください。平均1営業日以内にご提案します。