CCNAは、ネットワークの基礎知識を示す資格として、採用時の評価材料になります。ただし、CCNA保有者を資格だけで即戦力と判断するには注意が必要です。

本記事では、CCNA保有者に任せられる業務、採用時の見極め方、正社員採用・派遣・SES・フリーランスの選び方を解説します。

採用前に理解しておきたいCCNAの基本概要

ネットワークエンジニアやインフラエンジニアの基礎知識を確認するうえで、CCNAは参考になる資格です。求人票の歓迎要件や評価項目に記載すれば、自社が求めるネットワークスキルを候補者に伝えやすくなります。

ただし、資格を保有しているからといって、すぐに現場の業務を任せられるわけではありません。CCNAを評価するときは、実務経験とセットで判断することが重要です。資格で基礎知識の有無を確認し、業務経験から自社の課題に対応できる範囲を見極めましょう。

CCNAはシスコ技術者認定のアソシエイト資格

CCNAは、シスコシステムズ社が認定する技術者認定資格の一つです。入門レベルの資格よりも一段階上の「アソシエイトレベル」に位置づけられます。

ネットワークエンジニアやインフラエンジニアの求人では、CCNAを必須条件や歓迎要件に含めるか検討する場面があります。企業が拠点間のネットワークをつないだり、クラウド環境への移行にあわせて既存ネットワークを見直したりする場面では、ネットワークの基礎知識が求められるためです。

これからエンジニアの採用活動を進める場合は、CCNAを応募条件に加えることで、候補者がネットワークの基礎知識を備えているかを判断する材料になります。まずは採用候補者の基礎知識を確認する基準として活用してみてください。

関連記事：CCNAとLinuCを解説｜資格所有のエンジニアを採用する方法も紹介

CCNA保有者はネットワーク人材の採用で評価されやすい

ネットワークの基礎知識を客観的に証明できるCCNA保有者は、選考時の評価材料になります。CCNAの試験ではネットワークの基礎をはじめ、以下のように幅広い領域の知識が問われるからです。

• ネットワークの基礎
• ネットワークアクセス
• IP接続
• IPサービス
• セキュリティの基礎
• 自動化とプログラマビリティ

出題範囲には、IPアドレスの割り当てルールやアクセス制御などの基本的なセキュリティ対策など、実務で直面しやすいテーマも含まれています。

ただし、資格を保有しているからといって、自社環境で即戦力として対応できるとは限りません。試験の環境と比べて、実際の企業インフラでは機器構成やトラブルの発生状況が異なります。

資格の有無だけで実務の対応力を判断せず、過去の業務経験も深掘りしておきましょう。

CCNA保有者でも実務経験によって対応できる業務は異なる

採用可否を判断するときは、資格名だけでなく候補者がどの工程を担当してきたか確認も必要です。CCNA保有者といっても、以下のように過去に経験した業務によって対応できる範囲は異なります。

• 実務未経験者
• 運用保守経験者
• 構築経験者
• 設計経験者

即戦力として対応できる領域は、候補者によって異なります。自社が求める業務に対して、必要な経験・スキルがマッチする人材を探しましょう。

自社が今抱えている課題が「日々の監視体制の強化」なのか、それとも「新たなネットワーク環境の構築」なのかといった観点を明確にしてみてください。

CCNA保有者の採用が難しい理由

CCNA保有者を対象とした求人を出しても、すぐに応募が集まるとは限りません。とくにネットワークエンジニアやインフラエンジニアは、採用市場での競争が激しい職種です。経験者を求める企業が多い一方で、補者の実務経験や対応できる業務範囲を見極める必要があるため、採用が難航するケースもあります。

CCNAに加えて実務経験をもつ人材は転職市場での需要が高く、自社の業務内容や働く魅力を十分に伝えられないと、応募や採用につながりにくくなるでしょう。なぜ採用が難航しやすいのか、以下3つの背景を踏まえて採用戦略を見直すことが重要です。

• ネットワークエンジニアは採用市場で競争が激しい
• 給与・報酬条件で他社に負けるケースがある
• 未経験のCCNA保有者は育成前提になりやすい

ネットワークエンジニアは採用市場で競争が激しい

ネットワークエンジニアやインフラエンジニアは、企業のIT基盤を支える重要な職種です。さまざまな業界でデジタル化が進み、クラウドサービスの導入やテレワーク環境の整備が進んでいます。こうした背景から、ネットワークの運用・保守や障害対応を担える人材の需要が高まっています。

また、CCNAを保有し、実務経験もある人材は、採用市場で評価されやすい傾向にあります。ネットワーク障害によって業務が停止するリスクを減らすため、トラブル対応の経験が豊富なエンジニアを求める企業が多いことも一つの要因です。

給与・報酬条件で他社に負けるケースがある

提示する給与や報酬条件が他社の水準を下回り、候補者に辞退されるケースも少なくありません。CCNA保有者を採用するときは、年収相場だけでなく、候補者のスキルや担当業務に見合った条件を提示できているかを確認する必要があります。

また、給与の額面だけでなく、担当する業務の難易度やクラウド、セキュリティ、ネットワーク設計などの技術領域に関われる環境かどうかも採用候補者がチェックするポイントです。担当業務や技術環境、キャリアアップにつながる要素を求人票で魅力を出せないと応募を集めるのは難しくなります。

関連記事：【企業向け】ネットワークエンジニアの平均年収とは？年代・働き方・スキル別に解説

未経験のCCNA保有者は育成前提になりやすい

実務経験のないCCNA保有者でも、資格の学習を通じてネットワークの基礎知識を身につけていると考えられます。ただし、社内ネットワークの全体像を把握したり、予期せぬ通信障害に対処したりするには、現場での実務経験が必要です。

未経験者を含めた求人には、意欲ある人材が集まる可能性があります。しかし、すぐに障害対応や構築・設計などの業務を任せるのは難しいでしょう。

そのため、任せる業務範囲によっては、数か月から1年単位の育成期間を見込んでおく必要があります。

自社がインフラ課題に対応できる即戦力を求めている場合は、未経験者の採用だけでは対応が間に合わない可能性もあります。人材育成にかかる費用や時間を抑えたい場合は、必要な期間だけ実務経験のある外部人材を活用する方法も検討してみてください。

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CCNA保有者に任せられる主な仕事内容

CCNA保有者を採用・外部活用する前に、自社が「どのような業務を任せたいのか」を整理する必要があります。CCNA保有者であっても、インフラにかかわるすべての業務に対応できるわけではありません。

実務経験の長さや担当してきた工程によって、対応できる業務範囲は異なります。以下の業務ごとに任せたい範囲を明確にしておきましょう。

• ネットワーク運用・監視
• ネットワーク機器の設定変更・保守
• 障害対応・原因切り分け
• ネットワーク設計・構築の補助
• クラウドネットワークの運用・構築補助

ネットワーク運用・監視

CCNA保有者に任せられる業務として、ネットワークの運用・監視があります。たとえば、監視ツールを用いて通信状態を監視したり、異常を知らせるアラートに対応したりすることが主な業務です。

とくに運用・監視は、CCNAで学ぶネットワークの基礎知識を活かしやすく、経験の浅い人材にも任せる業務範囲を検討しやすい領域です。手順書に沿った一次対応であれば、ネットワーク業務の経験が浅い人材であっても任せやすいでしょう。

ただし、アラート検知後の対応は、マニュアル通りに進まないケースもあります。障害状況を他部署へ伝達し、復旧に向けた連携を図るコミュニケーション能力も求められます。

ネットワーク機器の設定変更・保守

ネットワーク機器の設定変更や保守も、CCNA保有者に任せられる主な業務です。企業で新しい拠点を立ち上げるときや、既存ネットワークの構成を変更するときには、ルーターやスイッチの設定を変更する作業が発生します。

CCNAの試験では、シスコシステムズ社の機器を操作するコマンドも問われます。ネットワーク機器の設定内容や確認コマンドを理解している資格保有者であれば、ネットワークエンジニアとしての基礎知識を生かしやすい業務です。

ただし、ネットワークの設定変更を適切に完了させるためには、手順を間違えずに実行する実務経験が欠かせません。そのため、設定変更や保守業務を任せる場合には、作業前のレビューや作業後の確認など、複数人でチェックする仕組みや体制が必要です。

障害対応・原因切り分け

通信障害が発生したときの原因調査や切り分けは、CCNAの学習で得た知識を生かしやすい業務です。IPアドレスの割り当てやルーティング、ネットワーク機器の設定など、資格保有者であれば、基本事項を確認する基礎知識が備わっていると考えられます。

ただし、複雑な条件下で原因を特定するには、過去の障害事例に対応してきた経験も欠かせません。通信障害の要因は、端末・ネットワーク機器・サーバーなど複数の箇所にある可能性があります。

つまり、CCNAの知識は障害対応・原因切り分けに役立ちますが、実務経験の有無によって対応力に差が出る可能性もあります。障害対応を自社で任せたい場合は、障害の一次切り分けまでなのか、復旧対応まで求めるのかを整理しておきましょう。

ネットワーク設計・構築の補助

ネットワーク設計・構築の補助は、CCNAで得た知識をベースに上位者をサポートする業務です。自社のネットワークをゼロから構築したり、新しい仕組みを取り入れたりする工程を、CCNA保有者に一任するのは現実的ではありません。

実務経験の浅いCCNA保有者には、設計図や設計書をもとに機器の初期設定を行ったり、テスト環境で通信を確認したりといった補助業務から任せるのが一般的です。自社で設計・構築の担当者を採用する場合は、既存の環境を説明したうえで、具体的な構成案や改善案を提示できるかどうかを確認してみてください。

自社に設計・構築を主導できる社員がいない場合は、経験豊富な外部人材を活用して体制を整えるのも効果的です。

クラウドネットワークの運用・構築補助

クラウドネットワークの運用・構築補助も、CCNA保有者が知識を生かしやすい領域です。クラウド移行に伴い、オンプレミス環境とクラウド環境をつなぐネットワーク設計や設定が求められる場面があります。

クラウドサービスを利用する場合でも、以下のようなネットワークの基礎知識が必要です。

• VPC／VNetなどの仮想ネットワークの構築
• ネットワークの分割（サブネット）
• 社内とクラウドをつなぐVPNの設定

CCNAで学ぶIPアドレスやルーティングの仕組みは、クラウド環境のネットワークでも応用できます。ただし、実務ではクラウドサービスの設定や責任範囲の理解も必要です。候補者の評価基準として、クラウド環境での実務経験も確認しておきましょう。

CCNA保有者を採用する前に確認すべきポイント

CCNA保有者を採用するなら、資格の有無だけでなく、実務で使えるスキルを評価する視点も必要です。CCNAはあくまでも基礎知識を示す資格であり、任せたい業務内容によって評価すべき経験やスキルは異なります。

採用後のミスマッチを防ぐため、面接や商談の場で以下のポイントを確認してみてください。

• 担当してきた工程
• 扱ってきた機器・技術スタック
• 障害対応の経験
• ドキュメント作成・引き継ぎ経験

過去の業務経験を具体的にヒアリングし、自社が抱える課題を解決できる人材かどうかを見極めましょう。

担当してきた工程を確認する

面接や商談では、候補者が担当してきた工程を確認しましょう。ネットワークにかかわる業務は、以下のように幅広い工程に分かれています。

• 要件定義
• 設計
• 構築
• 運用
• 保守

求人票の応募条件に職種名だけを記載すると、自社の求めるスキルと合わない人材が集まる可能性もあります。候補者の経験工程が自社の業務内容と合わない場合は、任せる業務範囲を調整するか、採用要件を見直すことも検討してみてください。

関連記事：ネットワークエンジニアの仕事内容｜保有スキルや即戦力の確保手段も解説

扱ってきた機器・技術スタックを確認する

候補者が過去の業務で扱ってきたネットワーク機器や技術スタックの確認も重要なポイントです。企業によって導入している機器のメーカーや構成、設定方式が異なるため、自社の環境に適応できるかどうかを見極めるうえで、重要な判断材料になります。

具体的には、以下の確認項目を参考にヒアリングするとよいでしょう。

障害対応の経験を確認する

通信トラブルが発生したときの対応力を見極めるため、過去の障害対応の経験を確認しておきましょう。ネットワーク障害は、企業の事業活動に悪影響を及ぼす可能性があります。

そのため、原因を迅速に特定し、復旧まで対応できる人材は評価されやすいでしょう。

面接の場では、候補者が直面した障害事例をヒアリングするのも有効です。どのように原因を切り分けたのか、社内外の誰と連携して対応を進めたのかを確認してみてください。適切な判断や関係者との調整を行い、復旧まで主体的に対応できるかどうかを評価できます。

ドキュメント作成・引き継ぎ経験を確認する

採用判断の場では、技術力だけでなくドキュメント作成や業務の引き継ぎ経験を確認する視点も欠かせません。ネットワークエンジニアの業務において、属人化を防ぐためにもチーム全体で情報共有する仕組みづくりが重要です。

たとえば、ネットワーク構成を図解した資料や手順書、過去に起きた障害の対応記録などの作成経験を確認します。図や表を用いて、他のメンバーが理解しやすい資料をまとめる能力は、インフラ運用を安定させるための重要なスキルです。

CCNA保有者を確保する3つの方法

CCNA保有者を確保する方法として、以下の3パターンが一般的です。

• 正社員採用
• 派遣・SES
• 業務委託・フリーランス

契約形態によって向いている用途や必要な準備期間が異なるため、自社の課題に適した方法を判断しましょう。ネットワーク業務の体制強化を急いでいるのか、長期的に人材を育てたいのかによって選ぶべき手段は異なります。

正社員採用

中長期的な視点で社内のネットワーク体制を強化したい場合は、正社員の採用が適しています。自社の事業内容やインフラ環境を深く理解した人材を社内に定着させ、将来の責任者候補として育てやすいこともメリットの一つです。

ただし、正社員を採用して現場へ配置するまでには、半年から1年程度の期間を要するケースもあります。採用活動の開始から入社後の教育まで複数の段階を踏むため、急な欠員をすぐに埋めたい場面には適していません。

関連記事：インフラエンジニアの正社員採用は難しい？他の確保方法も解説

派遣・SESの活用

一定期間にわたって常駐に近い形で社内のリソースを補いたい場合は、派遣やSESの活用が適しています。条件が合えば、日々の監視や設定作業を必要な期間だけ外部人材に任せられます。

正社員採用に比べて比較的短期間で参画につながるケースがあることも強みです。ただし、派遣とSESは、以下のように契約形態や指揮命令の考え方が異なるため注意が必要です。

派遣は派遣先企業が直接指揮命令できますが、SESでは契約先企業がエンジニアへ直接指示できるわけではありません。依頼できる業務範囲や進め方を事前に確認しておくことが重要です。

関連記事：SESと派遣の違いを解説｜自社に合うSESと派遣の選び方も紹介

業務委託・フリーランスの活用

以下の要件にマッチする場合は、業務委託やフリーランスの活用が適しています。

• 短期間で即戦力を確保したい
• 専門性の高い業務を任せたい
• 週2〜3日のスポット参画を依頼したい

フリーランスのエンジニアには、CCNAの知識に加えて実務経験をもつ人材もいます。他社で培った知見や効率的な運用ノウハウを、自社へ取り入れられる効果も期待できます。

また、週2〜3日の稼働日数を設定しやすいことも、業務委託・フリーランスを活用するメリットです。必要なタイミングだけスポットで参画してもらう形など、規模や予算に合わせて柔軟に依頼できます。

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CCNA保有エンジニアの採用・外部活用で失敗しないポイント

自社の課題解決につながる人材を選ぶため、採用・外部活用で確認すべき3つのポイントを整理しておきましょう。

• 任せたい業務範囲を事前に明確にする
• CCNAの有無だけでなく実務経験を確認する
• 必要なスキルを職種名ではなく技術要件で指定する

評価基準をあらかじめ設定しておけば、候補者のスキル不足によるミスマッチを未然に防げます。採用担当者が実務で使える基準を用意して、選考の精度を高めましょう。

任せたい業務範囲を事前に明確にする

ネットワークエンジニアやインフラエンジニアの選考や商談では、自社が任せたい業務範囲を明確にしておくことが欠かせません。業務範囲が曖昧なままでは、自社が求めるスキルと候補者の経験が合っているかを判断しにくくなります。

まずは、以下の領域のうち、メインに担当してもらう範囲を明確化しましょう。

• ネットワーク運用・監視
• ネットワーク機器の設定変更・保守
• 障害対応・原因切り分け
• ネットワーク設計・構築の補助
• クラウドネットワークの運用・構築補助

社内の関係部署と連携する機会が多い業務であれば、技術力だけでなくコミュニケーション能力を評価項目に加えるのも効果的です。

CCNAの有無だけでなく実務経験を確認する

CCNAの有無だけでなく、過去の実務経験をセットで評価することが重要です。資格はネットワークの基礎知識を備えているかを判断する材料になりますが、実務の対応力は過去の業務経験に大きく左右されます。

資格名だけで判断せず、自社の現場で直面する課題を解決できるかどうか確認してみてください。

• 過去の担当業務・工程
• 障害対応の有無・事例
• 設定や操作経験がある機器のメーカー・シリーズ名

必要なスキルを職種名ではなく技術要件で指定する

求人票や募集要項を作成するときには、職種名だけでなく、必要な技術要件を具体的に指定しましょう。ネットワークエンジニアやインフラエンジニアなどの職種名は、企業によって定義や担当範囲が異なります。

自社の求めるスキルを正確に伝えるため、必要な技術要件や業務経験を明記するのが効果的です。

• Cisco機器の設定経験
• VPNの構築・運用経験
• VLANの設定経験
• 無線LANの構築経験
• クラウドネットワークの運用経験

募集の段階で技術スタックを必要な範囲で具体的に示せば、候補者自身も自分のスキルセットを生かせる環境かどうかを判断しやすくなります。

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CCNAは、ネットワークの基礎知識を示す資格として採用時の評価材料になります。ただし、資格の有無だけでは即戦力かどうかを判断できないため、実務経験や扱った技術などの確認も必要です。

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