インフラエンジニアの仕事内容と採用ポイント|担当者が理解すべき基礎知識

インフラエンジニアの仕事内容と採用ポイント|担当者が理解すべき基礎知識

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自社のサービスを拡大させたいものの「インフラ周りを任せられるエンジニアが見つからない」といった悩みを抱えていませんか?

現代のビジネスにおいて、ITインフラの安定化は重要な取り組みです。しかし、DX推進やクラウド化の加速によりインフラエンジニアの需要は高まり続けており、採用活動が長期化・難航している企業も少なくありません。

そこで本記事では、採用担当者が理解しておきたいインフラエンジニアの基礎知識や採用市場の動向などを解説します。自社の業務に適した人材を確保するための具体的な採用手法も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

企業のIT基盤を支えるインフラエンジニア

インフラエンジニアとは、企業の情報システムを安定稼働させるための基盤「ITインフラ」を取り扱う技術職です。

Webサービスや業務システムは、プログラムだけで動作しているわけではありません。プログラムを動かすサーバーやデータをやり取りするネットワークなど、システムの土台となる仕組みによって安定したサービスを提供しています。

ITインフラ全体を担当するインフラエンジニアは、企業活動を技術面から支える重要な存在です。

関連記事:ITインフラとは?種類と構成要素・エンジニアの仕事内容も解説

インフラエンジニアの役割

インフラエンジニアの役割は、企業のITインフラを安定かつ継続的に運用し、事業活動を止めない環境の設計・構築です。システム障害によるサービス停止は企業の売上機会を損失するだけでなく、顧客満足度の低下や企業の信用問題につながる可能性もあります。

そのため、インフラエンジニアの業務は、障害を未然に防ぐための設計・構築やトラブル発生時の迅速な復旧対応など幅広いです。業務範囲は、要件定義から運用・保守まで多岐にわたり、事業成長を支える重要なポジションといえます。

インフラエンジニアの関連職種

インフラエンジニアは業務の幅が広いため、専門とする技術領域によって役割が分かれるケースもあります。以下は、関連職種の担当領域と役割の違いをまとめた表です。

関連職種主な担当領域と役割
サーバーエンジニアサーバーの設計・構築、運用・保守など
ネットワークエンジニアネットワークの設計・構築、運用・保守など
セキュリティエンジニアセキュリティ設計・監視、不正アクセス対策など
データベースエンジニアデータベースの設計・チューニングなど
クラウドエンジニアクラウド基盤の設計・構築、運用・保守など
SREエンジニアインフラ運用の効率化、可用性・信頼性の向上など

上記の職種はすべてインフラ領域にかかわりますが、企業のシステム規模や課題によって求められる専門性が異なります。インフラエンジニアと関連職種の違いは、以下の関連記事にて詳しく解説しています。

関連記事:インフラエンジニアとサーバーエンジニアの違い|採用時の観点も解説

関連記事:ネットワークエンジニアとインフラエンジニアの違いとは?採用ポイントも解説

関連記事:インフラエンジニアとセキュリティエンジニアの違いと課題別役割分担を解説

関連記事:クラウドエンジニアとは?仕事内容とスキルからわかる採用ポイントも解説

関連記事:SREエンジニアとは?インフラエンジニアとの違いを詳しく解説!

開発系のエンジニア職との違い

インフラエンジニアと混同されやすい職種には、システム開発を担うエンジニア職もあります。担当する領域は異なりますが、実際のプロジェクトでは密接に連携する場面もあるので役割の違いを把握しておきましょう。

関連職種主な担当領域と役割
システムエンジニア業務要件の整理、システム全体の設計・開発など
開発エンジニアシステムやアプリの開発・テストなど
フロントエンドエンジニアユーザーが直接操作する画面の開発・UX改善
バックエンドエンジニアAPI・業務ロジック・DB連携など裏側の処理を実装

開発系のエンジニア職との違いは、以下の関連記事にて詳しく解説しています。

関連記事:システムエンジニアとインフラエンジニアの違いとは?採用難易度も解説

関連記事:開発エンジニアとインフラエンジニアの違いとは?採用のポイントも解説

関連記事:インフラエンジニアとバックエンドエンジニアの違いと対応する課題を解説

インフラエンジニアの主な仕事内容

インフラエンジニアの業務は多岐にわたり、担当する工程によって求められる役割やスキルが異なります。一般的な業務工程は「上流工程」と「下流工程」の2種類です。

上流工程
  • 全体計画や設計図をまとめるフェーズ
  • 要件定義・基本設計・詳細設計
下流工程
  • 設計図をもとにインフラを構築・運用するフェーズ
  • 構築・テスト・運用・保守

上流工程(要件定義・設計)

上流工程は、インフラ全体の方向性や構成を決定する重要なフェーズです。

工程主な業務
要件定義顧客や社内の要望をヒアリングし、必要な機能や性能を決定する。
基本設計インフラ全体の構成や使用する機器・サービスの選定などを行う。
詳細設計手順書やパラメーターシートなど、細かな仕様を決定する。

上流工程の設計品質は、以降のフェーズや運用の効率性にも影響します。要件定義や設計に強い人材を確保できるかどうかが、プロジェクト全体の成否を左右するケースも少なくありません。

インフラエンジニアにおける上流工程での役割や求められるスキルについては、以下の関連記事で詳しく解説しています。

関連記事:【企業向け】インフラエンジニアの上流工程スキル育成と年収相場・即戦力の獲得方法も紹介

下流工程(構築・テスト・運用保守)

下流工程では、上流工程で作成した設計内容をもとにインフラ環境の構築・テストを実施します。また、導入後の運用・保守も、インフラエンジニアが担当する重要な業務です。

工程主な業務
構築サーバーやネットワークのセットアップ、パラメーター設定などを行う。
テスト構築したインフラが設計通りに動作するかを検証する。
運用・保守導入後のインフラを監視し、メンテナンスや障害対応を行う。

とくに運用・保守フェーズでは、障害対応のスピードや対応品質がサービスの継続性に直結します。トラブル発生時の対応体制やノウハウなども、人材選定や委託判断の重要なポイントです。

インフラエンジニアにおける下流工程での役割や具体的な業務内容については、以下の関連記事で詳しく解説しています。

関連記事:インフラエンジニアの下流工程とは?仕事内容と必要なスキル・人材の確保について解説

関連記事:【企業向け】インフラエンジニアの構築業務を解説!流れと求人のポイントも紹介

関連記事:インフラエンジニアの運用保守とは?仕事内容と年収相場・採用のポイントなどを解説

インフラエンジニアに求められるスキルセット

インフラエンジニアに求められるスキルは、担当する工程(上流・下流)やインフラ環境(オンプレ・クラウドなど)によって異なります。「どの業務を任せたいのか」を明確にしたうえで、必要なスキルを見極める判断が重要です。

採用候補者の適性を評価するため、ここからは以下の観点で業務に求められるスキルセットを解説します。

  • インフラ業務の基本スキル
  • 運用効率化につながる言語スキル
  • 自社エンジニアの育成に資格取得が効果的

インフラ業務の基本スキル

インフラエンジニアに必要なスキルは、下表のように「テクニカルスキル」「ビジネススキル」「ヒューマンスキル」の3つに分類できます。

分類スキル
テクニカルスキル
  • ITシステムのライフサイクルで必要なスキル
  • サーバー・OS・ソフトウェアに関するスキル
  • ネットワークに関するスキル
  • データベースに関するスキル
  • セキュリティに関するスキル
  • クラウドサービスに関するスキル
  • 障害対応スキル
ビジネススキル
  • ヒアリングスキル
  • 提案スキル
  • ロジカルシンキング
  • マネジメントスキル
  • エンドユーザーへの意識
ヒューマンスキル
  • コミュニケーションスキル
  • 技術への興味・関心
  • 責任感の強さ

テクニカルスキルは重要ですが、すべてのスキルを高いレベルで求める必要はありません。担当工程や役割に応じて優先すべきスキルを整理することが、採用ミスマッチの防止につながります。

また、チームで連携しながらプロジェクトを進める機会も多いため、ビジネススキルやヒューマンスキルも軽視できない要素です。インフラエンジニアに求められるスキルについては、以下の関連記事にて詳しく解説しています。

関連記事:【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選!資格も紹介

運用効率化につながる言語スキル

プログラミングスキルや言語スキルは、インフラ運用の効率化に役立ちます。とくにクラウド環境では、インフラの構成管理をコードで記述・管理する手法(IaC)が主流です。

インフラ構築や運用の自動化・効率化を進めたい企業は、言語スキルを評価ポイントの一つとして検討してみましょう。プログラミングスキルや言語スキルの重要性については、以下の関連記事で詳しく解説しています。

関連記事:インフラエンジニアにプログラミングスキルは必要?主な使用言語も紹介

関連記事:インフラエンジニアが扱うプログラミング言語とは?習熟度の見極め方も紹介

自社エンジニアの育成に資格取得が効果的

自社のインフラエンジニアを育成する場合には、スキル習得の目標設定として以下のような資格取得を活用するのも効果的です。

  • 国家資格:ITインフラ全般の基礎知識習得に役立つ
  • 認定資格(ベンダー資格):製品やサービスの専門性を高めるのに役立つ

資格の有無は、育成計画の指標として活用できるだけではありません。採用時のスキル判断や外部人材との役割分担を考えるための参考情報としても有効です。具体的な資格の一覧や重要性については、以下の関連記事で詳しく解説しています。

関連記事:インフラエンジニアの育成方法を解説!おすすめの研修や資格なども紹介

関連記事:【企業向け】インフラエンジニアに基本情報技術者はいらない?必要性とメリットなどを解説

インフラエンジニアの年収相場と採用市場の動向

専門性が求められるインフラエンジニアは、企業のIT基盤を支える役割としての需要が高まっています。一方で採用市場では専門的なスキルをもつ人材が不足しており、採用難易度や依頼コストが上昇傾向にある現状です。

そこで、年収相場や市場の動向を把握しておくと、インフラエンジニアの採用判断に役立ちます。正社員採用だけでなく、業務委託の選択肢も視野に入れながら計画的な人材確保を進めてみましょう。


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雇用形態別の平均年収・単価相場

インフラエンジニアの平均年収や単価相場は、下表のように雇用形態によって異なります。

雇用形態平均年収・単価相場
正社員平均年収:752.6万円
SES費用相場:45万〜85万円/月
フリーランス単価相場:30万〜100万円/月

いずれの雇用形態でも、年収や単価はスキルレベルや経験、担当業務によって差が生じます。上記の平均年収や単価相場は、あくまでも目安として捉えることも大切です。

また、フリーランスの単価は、依頼する業務範囲や稼働日数によって大きく変動します。正社員やSESではエンジニアの報酬に含まれない間接費用も発生するため、単純な単価比較ではなくトータルコストで判断するのが効果的です。

コストの詳細については、以下の関連記事で詳しく解説しています。

関連記事:【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

関連記事:フリーランスのインフラエンジニアと契約した場合の単価相場とは?|単価交渉のコツも解説

人材需要の増加により正社員採用が難しい

インフラエンジニアの正社員採用は、以下のような理由で難易度が高まっています。

  • DXの推進によってインフラエンジニアの需要が高まっている
  • 柔軟な働き方を求めてフリーランスに転向するエンジニアが増えている

即戦力となる人材を迅速に確保するなら、フリーランスをはじめとする外部人材の活用も検討するのが効果的です。以下の関連記事では、正社員採用の難しさや人材確保の有効な手法について解説しています。

関連記事:インフラエンジニアの採用が難しい理由と優秀な人材を獲得する方法を解説

関連記事:インフラエンジニアの需要が高い理由と優秀な人材の獲得方法を解説

【目的別】自社に適した雇用形態の選び方

インフラエンジニアの人材不足を解決する方法は、正社員採用だけではありません。自社が抱える課題や人材確保の目的にあわせて、以下の雇用形態を選択する判断が重要です。

  • 正社員
  • 派遣・SES(準委任契約)
  • フリーランス(業務委託)

それぞれの特徴や活用シーンが異なるため、自社の状況に適した選択肢を検討してみましょう。


【派遣・業務委託・SES】インフラエンジニア契約形態比較表

インフラエンジニアの契約形態を理解できていないと、十分な成果が得られなかったり、トラブルにつながったりする恐れが。 本資料では、そんなインフラエンジニアの契約形態について比較・解説します。

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正社員|長期的な育成と社内文化の形成

正社員を採用するメリットは、中長期的な視点で自社の技術力やノウハウを蓄積できることです。また、エンジニアが帰属意識をもちやすいため、リーダーとしてチームを牽引する役割も期待できます。

一方で、正社員の採用難易度が高まっているため、応募が集まらない状況に苦戦するケースも少なくありません。とくに中途採用の即戦力を求める場合は、採用活動の長期化や条件面の調整が必要になるケースも想定しておきましょう。

インフラエンジニアの正社員採用については、以下の関連記事にて詳しく解説しています。

関連記事:インフラエンジニアは正社員採用するべき?メリットと採用のポイントなどを解説

関連記事:インフラエンジニアの中途採用は難しい?即戦力人材を迅速に獲得するコツを解説

派遣・SES|リソース不足の迅速な解消

人手不足を迅速に解消したい場合は、派遣会社やSESの活用が有効な選択肢です。実戦経験を積んだ即戦力の人材を複数名まとめて確保しやすいため、一定の体制を短期間で整えたい企業にも適しています。

派遣契約とSES(準委任契約)の相違点は、エンジニアに対する指揮命令権の所在です。

契約形態指揮命令権の所在
派遣契約発注側の企業(自社)
SES(準委任契約)SES企業

SES(準委任契約)では、発注側がエンジニアに直接的な業務指示を行うことには制限があります。そのため、契約内容や役割分担を事前に整理しておくことが重要です。

以下の関連記事では、派遣契約とSES(準委任契約)の活用メリットを解説しています。

関連記事:インフラエンジニアを派遣会社で採用するメリット|他の契約との違いも解説

関連記事:インフラエンジニアのSES採用とは?フリーランスとの比較も解説

フリーランス|専門スキルのスポット活用

専門的な技術課題を解決できる人材の確保には、フリーランスの活用が効果的です。フリーランスには最新の技術動向や業界トレンドに精通する人材も多いため、自社の要件にマッチするITインフラのノウハウを導入できます。

また、プロジェクトの需要や予算にあわせて、柔軟な条件での契約が可能です。業務量に応じてリソースを調整できるため、必要な期間・範囲に限定して活用できる費用対効果の高さも期待できます。

以下の関連記事では、フリーランスを活用するメリットや業務委託の流れなどを解説しています。

関連記事:フリーランスのインフラエンジニアに業務を委託する流れとは?単価相場や注意点も解説

関連記事:インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

スキルのミスマッチを減らす人材確保のポイント

ここからは、募集段階から選考段階にかけて意識しておきたい人材確保のポイントを、以下の観点で解説します。

  • 求職者に刺さる募集要項を作成する
  • ポートフォリオで候補者のスキルを確認する
  • エンジニア採用に強いエージェントを活用する

各フェーズで取り組むべきポイントを整理しながら、採用後のミスマッチや早期離職を防ぐための参考にしてみましょう。

求職者に刺さる募集要項を作成する

求職者にとって募集要項は、企業と業務内容を知る最初の接点です。自社の魅力や業務内容を具体的に伝えることで、求めるスキルや志向をもつ人材からの応募につながりやすくなります。

インフラエンジニアを惹きつける募集要項であれば、以下のフローで作成するのも効果的です。

  • 選考フローを提示する
  • 会社独自の取り組みやカルチャーを伝える
  • エンジニアの興味を引く表現やワードを入れる

たとえば、具体的な業務内容に加え、以下のように将来的なスキルアップについて補足します。エンジニアの興味を引く表現として、成長意欲のある人材への訴求が可能です。

クラウド環境を含むインフラの運用・保守を中心に、安定稼働を支える業務をご担当いただきます。経験やスキルに応じて、設計や改善業務にも段階的に参画いただくことも可能です。

以下の関連記事で募集要項の作成方法について解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事:インフラエンジニアの募集要項を作成するには?求職者に刺さる書き方と例文を紹介

ポートフォリオで候補者のスキルを確認する

スキルシートだけでは候補者のスキルを判断できない場合、ポートフォリオを確認するのも有効な手法です。とくに以下の理由により、ポートフォリオの確認が重要視されています。

  • 候補者のスキルを確認できる
  • 採用がスムーズに進む
  • エンジニアの意欲を評価できる

専門性の高いインフラエンジニアの場合は、担当してきた業務内容や保有スキルを文章だけで判断するのが難しいケースも少なくありません。ポートフォリオによる判断材料を増やすことで、採用プロセスをスムーズに進められます。

以下の関連記事では、採用判断におけるポートフォリオの重要性や確認すべきポイントなどを解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

関連記事:【企業向け】インフラエンジニア採用にポートフォリオは必要?見るべきポイントも紹介

エンジニア採用に強いエージェントを活用する

候補者の選考や契約手続きの対応工数を改善したい企業には、エンジニア採用に強いエージェントを活用するのも効果的です。一般的な採用活動ではリーチしにくい人材の確保など、以下のようなメリットが得られます。

  • 専門知識と経験を活用できる
  • 豊富なネットワークを活用できる
  • 採用プロセスを効率化できる
  • ミスマッチを防止できる
  • コストと時間を削減できる

以下の関連記事では、エージェントを活用するメリットや委託先の選び方を解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

関連記事:インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

インフラエンジニアの確保ならクロスネットワークがおすすめ

インフラエンジニアは、サーバー・ネットワーク・クラウド環境などのITインフラを支える重要な職種です。DX推進やクラウド化の流れもあり、採用市場は依然として「売り手市場」が続いています。

とくに30〜40代の即戦力を確保する難易度は決して低くないため、正社員採用だけに固執せず、フリーランスのように外部の人材を活用することも効果的です。採用までのリードタイムを短縮しながら、業務に必要なリソースを確保できます。

フリーランス専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」

フリーランス専門のエージェントサービス「クロスネットワーク」では、専門スキルに優れたインフラエンジニアを迅速にマッチングいたします。プロジェクト単位でも柔軟に対応しており、初めての業務委託を検討する企業でも安心です。

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サービス資料でわかること
  • クロスネットワークの特徴
  • クロスネットワークに登録しているインフラエンジニア参考例
  • 各サービスプラン概要
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伊藤拓也
記事を書いた人
伊藤拓也

元エンジニアのWebライター。自動車部品工場のインフラエンジニアとして、サーバー・ネットワークの企画設計から運用・保守まで経験。自分が構築したインフラで数千人規模の工場が稼働している達成感とプレッシャーは今でも忘れられない。

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