CCIEは、高度なネットワーク人材を採用・起用したい企業にとって、候補者の技術力を判断する目安となる資格です。CCIE保有者は、大規模ネットワークの設計・構築、複雑な障害の切り分け、認定分野に応じたネットワークセキュリティの強化などを担う人材として評価されています。

ただし、CCIEを保有しているからといって、自社のネットワーク案件をすべて単独で任せられるとは限りません。認定分野に加え、担当してきた工程やネットワークの規模を確認する必要があります。あわせて、使用機器やクラウド・セキュリティの経験も確認しておきましょう。

本記事では、CCIEの概要やCCNPとの違い、CCIE保有者に任せられる業務、採用・業務委託でCCIE保有者を起用するメリット、人材を見極めるポイントを解説します。

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CCIEは高度なネットワーク技術を証明する資格

CCIE（Cisco Certified Internetwork Expert）は、高度なネットワーク技術に関する専門性を証明する資格です。シスコシステムズ社の認定資格のうち、エキスパートレベルに位置します。CCIEを保有しているかどうかは、採用候補者のネットワーク領域における知識・実技スキルを測る一つの目安です。

ただし、資格を保有しているだけで、自社の案件に必要な実務経験まで判断できるとは限りません。採用時には、認定分野に加えて、担当してきた工程や案件規模も確認しましょう。

ここでは、CCIEの試験で評価される知識・技術と、主な認定分野について解説します。

CCIEの試験で評価される知識・技術

CCIEを取得するには、各認定分野ごとに定められたコア試験（120分）と、8時間の対面式ハンズオン形式のラボ試験または実技試験に合格しなければなりません。

コア試験では認定分野の中核となる知識、ラボ試験または実技試験では設計・導入・運用・最適化に関する実践的なスキルが問われます。機器やシステムの動作を踏まえて問題を切り分け、解決につなげる能力も評価対象です。

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CCIEの主な認定分野

CCIEには、専門とする技術領域が異なる7つの認定分野があります。

特定の技術領域を任せたい場合は、自社の要件にマッチする分野に合格し、該当領域の実務経験を持つ候補者を選ぶことが大切です。

CCIE Enterprise InfrastructureとCCIE Securityの違い

Enterprise Infrastructureは、企業ネットワーク基盤の設計、導入、運用、最適化などを対象としています。CCIE Securityは、ネットワーク、クラウド、エンドポイントなどにおけるセキュリティ対策の設計・実装が主な専門領域です。

両者はいずれもネットワークに関する高度な知識が求められますが、実務で担当する範囲が異なります。企業ネットワークの設計・構築・刷新を優先する場合はEnterprise Infrastructure、セキュリティ対策やアクセス制御の強化を優先する場合はSecurityを保有する候補者を検討しましょう。

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CCIEとCCNPの違いと人材要件の決め方

CCIEはネットワーク分野でエキスパートレベルに位置する資格であり、採用条件をCCIE保有に限定すると、候補者数が限られるケースも少なくありません。そこで、自社の要件によっては、CCIEと同じ技術分野のプロフェッショナルレベル資格であるCCNP（Cisco Certified Network Professional）も候補に含めると良いでしょう。

ただし、資格のレベルだけで、任せられる業務や実務経験の深さまで判断できるわけではありません。自社の案件で求める技術領域や業務範囲を正しく判断し、CCIEを必須条件とするか、CCNP保有者も含めて検討するかを決めることが重要です。

ここからは、CCIEとCCNPのそれぞれに任せやすい業務や、必須・歓迎条件の判断基準について解説します。

資格レベルと任せやすい業務の違い

CCIEとCCNPの主な違いは、以下のとおりです。なお、任せやすい業務は、資格に加えて認定分野や実務経験を確認したうえでの目安です。

自社の課題が手順の決まった構築作業や小規模な変更であれば、該当分野の実務経験を持つCCNPの人材を探すのが賢明です。

ただし、社内に知見のないクラウド移行や事業の継続にかかわる深刻な障害解決を急ぐ場合は、CCIEの認定分野に加え、対象技術・構成での設計や障害対応の経験を持つ人材の起用を検討しましょう。

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CCIEを必須条件・歓迎条件にする判断基準

自社がネットワークの再構築や深刻な障害対応を行うときに、高度な設計・障害対応の経験が不可欠であれば、CCIEまたは同等の知識・実務経験を必須条件に指定するのが賢明です。

一方で既存環境の運用や拡張が中心であれば、CCIEを歓迎条件にとどめて任せたい業務に関する実務経験を必須条件として設定することで、候補者が集まらないリスクを軽減できます。

シスコシステムズ社によると、2013年時点で、世界のネットワーク分野の専門職のうちCCIE認定を取得する人は1％未満です(※)。現在の取得者数を示すデータではありませんが、CCIEを必須条件にする場合は、候補者数が限られる可能性を見込んでおく必要があります。

自社の課題にあわせてCCIEを必須条件から歓迎条件へ変更し、担当工程や扱った技術に関する実務経験を要件に記載することで、実務経験が豊富な候補者を確保しやすくなります。

※Cisco Issues 2 Millionth Certification; Celebrates 20th Anniversary of Industry-Leading CCIE

CCIE保有者に任せられる業務

CCIE保有者には、認定分野や実務経験が自社の案件と合致する場合、大規模ネットワークの設計から複雑な障害対応まで、以下のように難易度の高い業務を任せられます。

• 大規模ネットワークの要件定義・設計・構築と技術選定
• ネットワーク刷新・移行の計画・実行
• クラウド接続・ハイブリッド環境のネットワーク設計
• 認定分野に応じたネットワークセキュリティの設計・実装
• 複雑な障害の解析・復旧支援
• 技術リーダーとしての意思決定・社内エンジニアへの技術支援

採用や業務委託を検討するときには、自社の案件で依頼したい業務を事前に整理しておきましょう。

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大規模ネットワークの要件定義・設計・構築と技術選定

大規模ネットワークでの実務経験を持つCCIE保有者には、要件定義から構築までの一連の工程を任せられます。CCIEの認定試験では、コア試験に加えて8時間の実技試験が課されており、エンタープライズネットワークに関する実践的な技術が評価対象です。

また、予算や将来の拡張性を見据えた技術選定も任せられます。社内に上流工程を担えるエンジニアがいない企業では、要件定義や設計の経験を持つCCIE保有者を起用することで、技術面の検討を進めやすくなるでしょう。

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ネットワーク刷新・移行の計画・実行

老朽化したネットワークの刷新や新しい通信環境への移行プロジェクトも、対象環境での設計・移行経験を持つ移行を担う人材の候補となります。稼働中のシステムへの影響を抑えて通信経路を切り替えるには、機器の仕様を熟知したうえでの緻密な移行計画が欠かせません。

企業にとってネットワークの停止は、業務や顧客対応に影響を及ぼすおそれもあります。システム刷新の予定がある場合は、類似環境での移行実績やリスク管理の経験を確認したうえで、安全なプロジェクト運営を実現しましょう。

クラウド接続・ハイブリッド環境のネットワーク設計

対象クラウドでの実務経験を持つCCIE保有者には、社内インフラとクラウドサービスを安全につなぐハイブリッド環境のネットワーク設計も依頼できます。近年は業務システムのクラウド移行が進んでおり、オンプレミスと仮想環境をまたぐ複雑な通信経路を設計する技術が欠かせません。

クラウドへの移行を進めたいものの、既存ネットワークとの連携に課題を抱えている企業もあります。CCIEの認定分野に加えて、利用するクラウドサービスのネットワーク設定や接続方式に関する知見を持つ人材であれば、システム全体の最適化を期待できます。

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認定分野に応じたネットワークセキュリティの設計・実装

認定分野と実務経験に応じて、高度なネットワークセキュリティの設計と実装を担ってくれます。とくに「CCIE Security」の認定を受けたエンジニアは、ネットワーク・クラウド・エンドポイントなどのセキュリティに関する知識・スキルを備えた人材です。外部からの不正アクセスを遮断する次世代ファイアウォールの導入や、通信内容を監視して異常を検知する仕組みを設計できます。

セキュリティ要件は年々厳しくなっており、専門的な知見がないままインフラを運用すると重大な情報漏えいにつながるリスクは避けられません。求人を出す前に自社の課題を明確化し、要件にマッチする認定分野や、利用中の製品・クラウド環境での実務経験をチェックしておきましょう。

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複雑な障害の解析・復旧支援

CCIE保有者には、複雑なネットワーク障害の解析と復旧支援を依頼できます。CCIEの実技試験では、複雑なネットワークの設計・導入・運用・最適化に関する実践的な能力が評価されます。障害対応を任せる際は、資格に加えて、対象製品や構成でのトラブルシューティング経験を確認しましょう。

ネットワーク障害は、通信機器の故障だけでなく、ソフトウェアの不具合や設定の競合などさまざまな要因で発生します。企業の信頼を大きく損なうリスクに備えるため、障害の原因分析や復旧対応の実績を持つ人材を確保しておきましょう。

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技術リーダーとしての意思決定・社内エンジニアへの技術支援

技術リーダーや社内エンジニアへの技術支援を行う人材として、リーダー経験を持つCCIE保有者は有力な候補です。豊富な知見に基づいて最適な手法を選択できるため、現場の技術的な迷いを解消し、プロジェクトの進行を支援します。

また、社内の若手エンジニアに対する教育担当としても有益な存在です。トラブルシューティングの考え方やCisco機器の設定方法など、組織全体の技術レベルの向上に貢献します。ただし、教育を任せるときは、後進育成の経験も確認することが重要です。

技術力の高いリーダーが不在の組織では、プロジェクトの進行が遅れがちになります。社内の技術基盤を強化したい企業であれば、リーダー経験を持つCCIE保有者を技術顧問やリードエンジニアとして迎え入れるのも効果的です。

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CCIE保有者の採用・業務委託で確認すべきポイント

CCIE保有者は優れた技術力を備えていますが、資格をもっているだけで自社の案件にマッチするとは限りません。実務で求めるスキルと候補者の経験にズレがあると、プロジェクトが円滑に進まない原因になります。

採用面接や業務委託の契約前には、資格の有無だけでなく、以下の観点で過去の業務経験も確認しておきましょう。

• 認定分野・資格の有効性・知識の更新状況
• 担当したネットワークの規模・担当工程・本人の役割
• 使用製品・サービスとマルチベンダー環境への対応経験
• クラウド・自動化・セキュリティの経験
• 障害対応の経験
• 顧客折衝・プロジェクト管理・チーム連携の経験

認定分野・資格の有効性・知識の更新状況

候補者を見極めるときは、保有するCCIEの認定分野と資格の有効期限を確認しましょう。CCIEを含め、Ciscoの認定資格は3年ごとに更新が必要です。資格が有効かどうかは、知識を継続的にアップデートしているかの判断基準になります。

ただし、資格が失効している場合でも、過去に合格した事実があれば、取得時点での一定の技術レベルは確認可能です。資格の有効性だけで現在の実務能力まで判断せず、直近3年間で「どのようなインフラ技術にふれてきたか」をヒアリングしておきましょう。

担当したネットワークの規模・担当工程・本人の役割

過去に担当したネットワークの規模も確認しておきましょう。100名規模のオフィスと1万名規模のグローバルなインフラでは、同じ構築経験でも設計・運用で考慮すべき要件や難易度が異なるからです。

また、要件定義から運用・保守まで「どの工程を担当したか」の確認も欠かせない要素です。設計書通りに構築するだけの作業と、顧客と折衝してゼロから構成を考える作業では任せられる業務範囲が変わります。

自社が求めるポジションが設計を主導するリーダーであれば、上流工程での意思決定を経験してきた人材が必要です。

使用製品・サービスとマルチベンダー環境への対応経験

採用候補者が過去に扱った製品・サービスも判断基準として確認しておきたい要素です。CCIEはCisco製品の技術を証明する資格ですが、実際の企業インフラでは複数メーカーの製品が混在している可能性もあります。

また、監視ツールやログ収集システムなど、ネットワーク周辺のソフトウェアにかかわる知見も重要です。自社の複雑なインフラ環境に適応するためには、要件にあわせて柔軟に技術を組み合わせるスキルも欠かせません。

クラウド・自動化・セキュリティの経験

クラウドサービスやネットワーク自動化など、インフラ環境が抱える課題に対応する実務経験も重要な観点です。オンプレミスの物理機器を設定するだけの技術では、現代のシステム要件を満たせない場面が増えています。

AWSやMicrosoft Azureといったクラウド環境を構築した経験は、インフラ拡張を求める企業にとって見逃せない判断材料です。クラウド側の仮想ルーターやロードバランサーの仕組みを理解していれば、スムーズなハイブリッド環境の構築を進められます。

また、設定変更や構成管理を自動化した経験も確認しましょう。手作業による設定変更が多い環境では、作業の効率化や設定ミスの防止につながる可能性があります。

さらに、通信の暗号化や多要素認証の導入など、セキュリティ対策の実践経験も確認しておきたいポイントです。安全なインフラを設計・構築できる人材を見極めるなら、過去のセキュリティ施策をヒアリングしておきましょう。

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障害対応の経験

万が一のトラブル対応を任せるなら、過去の障害対応から何を学び、運用手順をどのように改善したかを説明できる人材が理想的です。障害対応はエンジニアの実務力が顕著に表れる業務のため、障害対応を任せる場合は、対応実績を具体的に確認することが重要です。

たとえば、トラブル発生時に「どのような仮説を立てて問題を切り分けたか」という点を質問してみましょう。論理的な手順で原因を特定できる人材であれば、予期せぬトラブルにも冷静に対処できる可能性が高いです。自社で起こり得る障害に近い事例を聞くことで、対応力を判断しやすくなります。

顧客折衝・プロジェクト管理・チーム連携の経験

技術力だけでなく、顧客との折衝やプロジェクト管理、さらにチーム内外とのコミュニケーション能力も確認すべき観点です。高度なネットワーク案件では、他部署や外部ベンダーとの調整業務が頻繁に発生します。

CCIE保有者を技術リーダーとして起用する場合は、単なる作業者ではなくチームを牽引する役割が期待されます。複雑なプロジェクトを成功へ導くため、周囲を巻き込んで課題を解決する経験を持つ人材にアプローチしましょう。

CCIE保有者の正社員採用とフリーランス活用の違い

正社員採用とフリーランス活用の判断基準は、自社の状況によって異なります。とくに高度な技術を持つCCIE保有者は採用市場に少なく、正社員の求人を出しても数か月以上見つからないケースもめずらしくありません。

ここからは両者の特徴を理解して、自社の状況や課題にあった人材確保の方法を選んでみてください。

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正社員採用が向いているケース

正社員採用に適しているのは、社内で継続的にネットワークの設計や運用に対応できる体制を築きたい企業です。CCIE保有者が社内にいれば、突発的な障害対応や定期的なシステム刷新を主体的に対応しやすくなります。

ただし、CCIE保有者の正社員採用には、時間がかかる可能性があります。情報通信業ではIT人材の不足が課題となっており、とくに高度なネットワーク技術を持つ人材は採用競争が激しくなりやすいためです。

社内の技術力を底上げし、安定したインフラ基盤を内製化したい企業は、長期的な視点で正社員採用を進めてみてください。

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フリーランス・業務委託が向いているケース

フリーランス・業務委託が向いているのは、ネットワークの刷新やクラウド移行のように期間の決まったプロジェクトを実行したい企業です。高度な設計や移行計画が必要な工程を中心にCCIE保有者を起用すれば、必要な専門性を補えます。

また、フリーランス専門のエージェントを活用すれば、条件に合う人材を数日〜1か月ほどで条件にあうエンジニアと契約できるケースもあります。即座にプロジェクトを動かしたい情報システム部門にとって、契約までのスピードは大きな魅力です。

期間を限定して専門人材を確保したい場合は、正社員採用にこだわらず、フリーランスの活用も検討しましょう。

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正社員とフリーランスの比較

正社員採用とフリーランスを比較すると、以下のような違いがあります。

インフラの運用・保守まで含めて長期的な体制を構築したい場合は正社員、プロジェクト単位で業務を委託したい場合はフリーランスが向いています。必要な業務の期間や、社内に技術を蓄積したいかどうかを整理すると、自社に適した人材確保の方法を判断しやすくなります。

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